ガートナー　ジャパン株式会社

企業がビジネスを成長させる上で、ICT（Information Communication Technology：情報通信技術）はもはや欠かせない要素となった。しかし、ICTを正しく理解し、適切な意思決定を行わなければ、むしろマイナスに作用しかねないことも、また事実である。<br /><br />1995年に設立されたガートナー ジャパンは、ICTに関する客観的で精度の高い情報と、豊富な知識と経験をもつプロフェッショナルによる深い洞察とアドバイスを提供することで、企業のビジネス展開に貢献している。その事業は、ICT全般に関する「リサーチ」、リサーチ内容に基づき顧客企業ごとにきめ細かい助言を行う「コンサルティング」、企業のCIO（最高情報責任者）やICT担当責任者の業務を支援する「エグゼクティブ プログラム」、ICTの利用者と供給者のコミュニケーションを促進する「イベント」の4つで構成されている。<br /><br />山下氏は、同社の強みについてこう語る。「ICTのリサーチを行っている企業はたくさんありますが、リサーチとコンサルティングの両方を手がける企業はなく、当社の競合となる企業は存在しないと言ってよいでしょう。単にICTの一般的な動向についてリサーチするだけでなく、顧客企業特有の状況に合わせて、その企業の目標達成に必要な助言ができることが当社の強みとなっています」<br /><br />強さの源は、1979年創業の米国ガートナー社を核に、世界70カ国以上に展開するグループの総合力にある。全世界で活動する数百名規模のアナリストが、ICTの利用者と供給者に関する情報をきめ細かくリサーチし、データベースに蓄積することで、コンサルティングなど他の事業に効果的に活用する仕組みを確立しているのだ。<br /><br />「ガートナーグループがおよそ30年にわたり蓄積してきたICTに関する膨大なデータは、社員自身が『宝の山』と呼ぶもの。これは他のコンサルティング企業が持ちたくても、持つことができない絶対的な資産であり、当社に転職してくる人材の多くは、この『宝の山』に魅力を感じているようです」と山下氏。<br /><br />充実したICTに関するデータベースを核に、4つの事業を高いレベルで展開するガートナーグループのビジネスは、世界的な評価を勝ち得ており、特に米国では企業がICT投資を検討する際には、まずガートナーに助言を仰ぐことが常識になっているという。同社は、日本市場においても「ガートナーブランド」が同様の力を発揮することを目指している。<br /><br />「残念ながら日本においては、情報に対してお金を払って、ビジネスに役立てる文化やメンタリティが十分に根付いているとは言えません。当社が質の高いサービスを提供しつづけ、またイベントなどを通じて存在感を示すことで、当社と付き合うことにもっと価値を見出していただく必要があると考えています」（山下氏）

同社は、ビジネスを展開する上で、「中立・公正」な立場を貫くことを大切にしている。それは、ガートナー社設立時から脈々と受け継がれる精神である。<br /><br />「かつてICTの市場では、特定の企業が供給者としての役割を担っていたため、利用者は客観的な情報を十分得られない状況にありました。そこで、利用者がICT戦略を考える上で役に立つ、中立・公正な情報を提供する目的で設立されたのがガートナー社なのです」（リクルートメントマネージャー　藤岡氏）<br /><br />コンサルティング企業の中には、顧客企業に対して実際にICTを提供するSI（システム・インテグレーション）部門を保有するケースも多いが、同社はそれらとは一線を画し、あくまで情報を商品とする姿勢にこだわる。すべては中立・公正な立ち位置を基本にしているからだ。<br /><br />「自社にSIを提供する機能を備えている場合、顧客企業に対するコンサルティングの結論はどうしても『当社のSIを使えば解決できます』という形になってしまい、必ずしも顧客企業にプラスに働くとは限りません。当社は情報を唯一の商品とし、中立・公正な立場を貫くことで顧客企業に信頼感を与えているのです」（山下氏）<br /><br />中立・公正な立場へのこだわりは、メンバー一人ひとりの高いプロ意識に結びついている。顧客企業にとってベストな情報を提供するため、個々のメンバーは担当分野の知識を磨き、プロとして誇りをもち取り組んでいる。ただし、それは個人プレーが奨励されるという意味ではない。<br /><br />「仕事の過程では、他国で活動するガートナーグループのメンバーと情報交換する必要が出てきますし、業務では一つの案件に対してチームで取り組むことも多くあります。個々のメンバーはプロ意識に加えてチームの一員としての意識をもつことが重要ですね」（藤岡氏）<br /><br />ちなみに人材教育に関しては、社員として最低限身につけるべき内容はイーラーニングを中心にカバーし、専門性の高い内容は各部門の業務に合わせ外部から講師を招くなどして対応している。自分が必要だと思う内容を提案し、教育プログラムに反映させることも可能だ。さらに社外での講座受講や資格取得に関して、会社から金銭的なサポートを受けることもできる。

世界で確かな評価を得ているガートナーグループのビジネスだが、日本においては先述のとおり市場が未成熟なこともあり、まだまだ発展の余地が残されている。同社がこれから求める人材には、日本における「ガートナーブランド」の浸透役としてのミッションが待っている。<br /><br />求める人材の姿について、山下氏と藤岡氏は次のように説明する。「お客様とのお付き合いは一過性のものではなく、何年にもわたって続いていくもの。常に継続性を意識し、お客様が利益を得るために、どう動くべきかを考えられることが大切だと思います。それと同時に、自分自身を高めることにも意欲的な人材であってほしいですね」（山下氏）「ガートナーの使命は、お客様のビジネスに役立つアドバイザリサービスを提供することにほかなりません。あらゆる前提として仕事の公共性を意識し、お客様のために頑張るという『顧客志向』をもつことが欠かせないと思います」（藤岡氏）<br /><br />高い顧客志向をもち、自己研鑽に余念がないこと----それはガートナーグループのメンバーがもつプロ意識のベースとなるもの。さらに、スキルやノウハウについてもプロと呼ぶにふさわしいレベルを期待している。<br /><br />「採用にあたっては、コンサルティングやリサーチを希望する方には大手コンサルティング会社などでの経験を求めますし、営業職に関しても大手企業のCIOやICT担当責任者と対等にコミュニケーションできる必要があるので、ICT業界で提案営業の実績をもつことを重視したいと思っています」（藤岡氏）<br /><br />まさにプロ中のプロの集合体であるガートナーグループ。自らの仕事に強いプロ意識をもち、プロであり続けたいと願う人材にとって、同社は最良の選択となるに違いない。<br /><br />「全世界でおよそ3,800人のメンバーがガートナーグループで働いていますが、そのすべてが中途採用の人材です。すなわち、すべてのメンバーが特定の分野で、スキルやノウハウを十分に身に付けたプロであるということ。そのようなプロ集団の中に身を置き、切磋琢磨しながらどこまでも自分を高めていける。そのような環境が当社にはあると確信しています」（山下氏）