株式会社QOL

株式会社QOLは、ITインフラの構築をメインに、システム／プロダクト開発にも領域を広げている2020年設立のスタートアップである。この「Green」では、インフラ領域のエンジニアを求めている。

ITインフラ領域では、サーバーやネットワークの企画・設計・構築・保守のほか、ストレージやクラウド、仮想環境の構築といった広範な領域をカバー。規模感としても、PC端末数台のキッティングから数百台規模のサーバールームの構築まで幅広い。

取引先は、SIer経由と直取引が半々。主なエンドユーザーとしては、官公庁や公立学校、Webサービス会社、建設会社等。取引形態としては、90%以上が請負で、一部SESもある。
「ITに関することなら基本的にどういったことでも相談してもらい、柔軟に対応することをモットーとしています。当初の見積もりにはない要件が発生した際も、できるだけ対応しています」と代表取締役の石橋祐二郎氏は話す。こうしたサービスの姿勢で、100%のリピート率を誇る。

一方のシステム／プロダクト開発事業。プロジェクト管理システムの拡張機能開発等、主に業務系のWebシステムの企画・設計・開発を手掛けている。
「システム開発も、インフラ同様お客様の困り事に柔軟にお応えしていきたいと思っています」と当該領域を担うリードエンジニアの大津氏は言う。

同社の技術力の証しとしては、次の資格や開発実績を保有者しているエンジニアの存在が挙げられる。
■資格
・GCP Professional Cloud Architect
・ORACLE MASTER Gold（取得実績）
・ソフトウェア開発技術者試験（現　応用情報技術者試験）

■開発実績
・クラウドネイティブ（Kubernetesやサーバレス）なWebサービス開発
・24時間365日安定稼働する社会インフラの制御システム開発
・組み込みシステム開発

なお、今後については、自社プロダクト開発に力を入れていく方針だ。現在、外販を視野に自社の勤怠管理システムを開発している。また、開発スキルを鍛える目的で『Fooulette』というWebサービスを開発し、2023年8月にリリース。“Food×Roulette”からの命名で、一定のエリアにおける飲食店をルーレットでピックアップするというものだ。「毎日、どの店にランチに行こうか迷ったことから開発した」と大津氏。この開発に同社のエンジニアが参加し、必要なスキルを学習している。
「アイデアは300以上あるので、これから絞り込み、MVP（Minimum Viable Product）の考え方で開発していきます」と大津氏は意気込む。

同社の設立は、2020年1月。大手ITベンダー系SIerやITベンチャーでインフラエンジニアを務めていた石橋氏が、同僚であった取締役の岩野圭佑氏と独立し共同で創業した。
「会社勤めの最後は5～6名のベンチャーでしたが、経営に興味を持ったことが契機となりました。また、それまでの会社員生活では残業が多かったことから、社員がプライベートも大切にして質の高い生活ができる会社をつくりたいとの思いもありました。社名のQOLは、そんな思いから命名しています」と石橋氏は説明する。

創業者が現役のインフラエンジニアであることから、同社はインフラ領域を手掛けるところからスタート。その後、2022年4月にはアプリケーション開発に長けたエンジニアの大津氏がジョインしたことで、システム／プロダクト開発領域にウイングを広げ始める。前述の通り早速プロダクト開発に着手し、徐々に体制を強化していくところだ。

今後のビジョンについて、石橋氏は次のように話す。
「基本的には、新しいことにチャレンジし続ける会社でありたいと思っています。インフラからスタートし、インフラの事業基盤を固めながらもアプリケーション領域に広げているところですが、ITにこだわるつもりはありません。例えば、私や岩野は国家資格である食品衛生管理者を取得しており、飲食店を開業しようと思えばできる状況にあります。もちろん、一足飛びに異分野に展開するといったことはせず、まずはITでの飛躍を目指しますが、可能性は広げておきたいと考えています」

まさしく“インフラ”をしっかり固めながら、自社プロダクトや異分野領域への展開も視野に入れている同社。今後の発展が楽しみな存在と言えるだろう。

2024年2月現在、同社のメンバーは12名（役員2名、社員10名）で、平均年齢は34歳。領域別では、インフラ系が10名、アプリケーション系が2名のエンジニア集団だ（営業職1名が入社予定）。

組織風土づくりにおいて大切にしている価値観について、石橋氏は次のように話す。
「メンバーの主体性を重視しています。お客様に言われてから対応するよりも、お客様が困りそうなことを先読みして提案するぐらいの主体的なアクションを心掛けてほしいですね」

また、困っていること等も抱え込まず、まめに相談することを求めている。
そのための人材育成においては、OJTが主体。経験度の浅い人材も積極的に採用し、請負による現場に投入して石橋氏をはじめとする熟練のエンジニアが直接教え込む。
「前職時代からの10年ほどに及ぶお付き合いのあるお客様が協力的で、いろいろチャレンジさせてくれています。そんな機会を活用しています」（石橋氏）。

また、資格取得支援にも力を入れており、受験費用は不合格時でも支給してチャレンジを奨励。スキルアップに必要な書籍購入も会社が費用負担している。
加えて、マネージャーとメンバーとの1on1で、悩み事の相談からキャリアビジョンの確認まで意思疎通を図っている。
「SESでの部分的な業務しか経験していない、キッティングしかやらせてもらえていないといった経験度の浅かった人が、当社で上流の設計や構築から携われるようになり、スキルアップしていくケースがあります。こうした人材を増やしていきたいですね」（石橋氏）。

“QOL”を実現する働き方としては、北海道や岐阜県在住者による完全在宅勤務を含め、リモートワークが基本（ただし、顧客によって現場でのセッティング業務や、経験の浅い人のオフィスワーク期間は有）。勤務時間もフルフレックスタイム制で、柔軟に働ける。リモートワークやフレックスタイムによる物理的な距離があっても、チャットを活用してメンバー同士気軽にコミュニケーションを取っている。残業時間は平均15時間程度と少なく、副業もOKだ。
そして、QOLのための福利厚生として「Go home手当」の存在が挙げられる。帰省者には一定の回数、必要な交通費を支給するというもの。「家族との時間も大切にしてほしいという思い」と石橋氏。

そんな同社が求める人物像は、主体性があり自らスキルアップに取り組めることや、チームワークの上で相手への思いやりがあること。
QOLを高めつつ、エンジニアとしてスキルアップしたい人には見逃せない募集だろう。