株式会社インタラクティブパートナーズ

株式会社インタラクティブパートナーズは広告運用をはじめ、メディアの企画・開発からコンテンツ制作、データベースマーケティングまで、総合的に手掛けるマーケティング戦略支援企業である。「どう売るか」ではなく、「欲しい人に信頼できる情報を届けて明確に理解してもらい、買うかどうかを判断してもらう」ことにこだわる、戦略設計型のマーケティングビジネスを展開している。
同社の事業は大きく分けて、クライアント企業の売上向上を支援する「総合デジタルマーケティング事業」と、自社開発メディアを活用したユーザー接点の創出を行う「メディア運用事業」の2軸に分類される。これらは分断されるものではなく、両事業を有機的に連携させるもの。効率的かつ効果的に“売る／売れる仕組み”を構築している点が、同社の大きな特長である。

同社が設立されたのは2007年。創業者である竹邉寛人氏は、データベーステクノロジー専門のマーケティング会社等で実績を積んだ。個人情報保護法の改正により他社データが使えなくなるのを機に、「自社でユーザーとの関係を築くべきだ」という発想の元、事業をスタートした。
創業初期に挑んだのは、情報の取り扱いが特にセンシティブな金融分野。規制に対応しながら、精度の高い情報設計とユーザーとの信頼構築を徹底してきた。こうした背景から、同社のコンテンツや広告運用は一貫して“正確さ”と“透明性”にこだわる。
現在では、保険、不動産投資、資産形成といった生活に直結するテーマを中心に、専門メディアを運営。加えて、業界やジャンルを限定せず、トレンドを見極めながら、マーケット価値の高いオリジナルメディアを自ら開発し、スピード感を持って運用している。

広告においても、「コンバージョンを増やして終わり」ではなく、クライアントが掲げるKPIの達成にフルコミット。メディア選定から集客運用までを戦略的にサポートし、対価以上の成果を生み出すことを目指している。部署を超えた横断的な連携により、“届ける手段”と“届ける中身”の双方から、マーケティング施策を推進できるのが、同社ならではの強みである。

企業理念である「『やってみたい』のチカラになる」は、クライアントに対しては“挑戦を形にするパートナー”として、社内のメンバーに対しては“自らのアイデアを実現できるフィールド”として、そしてユーザーに対しては“迷っていた一歩を後押しする情報提供者”として、幅広い意味を持っている。
「誰に、何を、どう届けるか」を戦略的に設計し、クライアントのマーケティング成果を最大化することを強みに、進化を続けている。

同社は今、次の成長フェーズに向けた組織強化に本格的に乗り出している。
背景にあるのは、市場環境の急速な変化とユーザー側の情報リテラシーの向上だ。現代の生活者は情報を「受け取る」だけでなく、自ら「調べ、比較し、判断する」時代を生きている。その分、広告やコンテンツにはより高い信頼性や解像度が求められ、企業にとっては「どう売るか」だけでなく「どう理解してもらうか」「どう判断材料を届けるか」が問われるようになっている。
同社ではこのような市場ニーズの変化にいち早く対応し、メディアの企画・開発からコンテンツ制作、広告設計、データベース活用まで社内で一貫して担う体制を整備。各部門が密に連携しながら、クライアントの事業成長とユーザーの意思決定支援を同時に実現している。

現在求めているのは、そうした体制をさらに強化・進化させる仲間達だ。例えば、コンテンツを「読ませる」だけでなく「行動に繋げる」ための構成を考える力。ユーザーの視点でUIや導線を設計し、伝わるビジュアルを生み出す力。そして、施策の成果を分析し、さらに改善へと導くデータ感覚。これらは全て、同社が「成果を出せる組織」であり続けるために必要な要素である。

もちろん、全てを一人で完結させる必要はない。それぞれの専門領域を持ったプロフェッショナルが集い、連携しながら、最も効果的な「届け方」を導き出す──それが、同社のスタイルである。
このようなチームに求められるのは、完成されたスキルだけではない。実体験や一次情報への好奇心、ユーザーの立場で物事を想像できる感性、そして小さな違和感を見逃さずに改善へと繋げる視点だ。そうした力を持つ人が加わることで、同社のマーケティングはさらに進化する。
“作業者”としてではなく、ユーザーやクライアントの視点を持って“価値を設計する人”として成長できる環境がここにはある。「好奇心」や「想像力」を持って新しいことに挑戦したい──そんな志向を持つ人にこそ、この進化のフェーズは大きなチャンスとなるだろう。

同社では「『やってみたい』のチカラになる」というミッションが、日々の働き方やチームカルチャーにも色濃く表れている。それは、職種や社歴に関係なく意見や提案が歓迎されるフラットな風土だ。「とにかくやってみよう」という姿勢が組織全体に浸透しており、新たなアイデアや取り組みに対して背中を押す文化がある。

また、成果を正当に評価する体制も整っている。大きな組織では、努力が埋もれたり、貢献が見えづらくなったりすることもあるが、現在の少数精鋭のチームでは「誰がどのような成果を上げたか」がクリアに共有される。自分の取り組みがきちんと見られている実感を持ちながら働ける点は、大きなやりがいに繋がっている。
一方で、変化への柔軟な対応力も求められる。新しいサービスの立ち上げや、業界トレンドを受けた方針転換等が日常的に起こる同社では、固定化された役割に止まらず、「何をすればチームや会社に貢献できるか」を自ら考え、行動に移すことが歓迎される。言い換えれば、それだけ信頼を持って裁量を任されているということでもある。

働くメンバーの傾向としては、ポジティブな人が多いのも特徴だ。失敗や上手くいかないことがあっても、それを責め合うのではなく、「じゃあ次はどうするか？」と建設的な方向に話を進めていくマインドがある。オンオフの切り替えも上手で、雑談を交わしつつ必要な時は集中して業務をこなす等、メリハリのある働き方が根付いている。
社内のコミュニケーションは、チャットツールを中心にスピーディーかつオープン。プロジェクト単位でのやり取りが活発で、分からないことがあればすぐに聞ける・相談できる環境がある。また、竹邉氏が現場に近い距離でチームを見ており、「トップダウンだけではない、ボトムアップも歓迎する会社」だと社員達は口を揃える。

竹邉氏は、「最初から完璧でなくてもいい。やってみたいという気持ちがあれば、きっかけは用意する」と話す。その言葉の通り、ここでは“挑戦の入口”が多く用意されている。興味を持ったテーマに対して自ら情報を集め、考え、動く──そんな主体性を尊重し、必要に応じてサポートしていくというスタンスが、この会社の根本にある。

裁量の大きさ、スピード、前向きで実行力のあるチーム。同社は、個人の好奇心と向上心が最大限に生かされるフィールドである。
「もっと面白いことがしたい」「もっと良い仕組みをつくりたい」──そんな気持ちを持っている人に最適だ。
少しでも興味を抱いたならば、まずは気軽にコンタクトを取ってほしい。