株式会社ZEALOT

株式会社ZEALOTは、クラウド開発を得意とするシステム開発会社だ。社長を含めて社員が20名、協力スタッフなども含めても総勢約30名という規模ながら、多くの人が利用するサービスの一部分の構築を担うなど、その確かな技術力できらりと個性が光る会社だ。
特にAWSをはじめとするクラウドサービスを活用したシステム設計・開発の実績は豊富で、AWSのAPN（AWS Partner Network）に認定されている。

創業は2008年。代表取締役の常盤氏と、取締役の岩下氏が2人で立ち上げた。元々フリーランスで活躍していた2人だが、一方でフリーランスの限界も感じていた。もっと独自の何かを生み出すような仕事をしたいということで意気投合し、起業に至ったのだ。

社名のZEALOTは、「熱狂的な人」といった意味を持つ単語。アルファベット順や五十音順で上にくることを意識して「A」や「ア」で始まる社名が多いなか、あえて「Z」で始まる単語を選んだ。「僕自身もそうですが、あえて後ろから、Zから探すような人に見つけてもらいたくてZEALOTにしました」と常盤氏。個性的な人に認められたい―そんなささやかなこだわりを込めた社名だ。

フリーランス時代の案件の延長から事業をスタートし、成長を重ねてきた同社。リーマンショックや東日本大震災などで多くの会社が苦労するなか、ZEALOTの業績は右肩上がりで伸び続けている。それはひとえに、取引先の会社がずっと案件を継続してくれたからだと常盤氏は語る。ではなぜ継続してくれたのか。その理由を問うと「これは驕りもあるかもしれませんが」と謙虚に前置きをしたうえで、こう答える。

「私も岩下も含めて、メンバーは全員、技術に自信と誇りを持っています。特にWebの分野は新しい技術やサービスがどんどん生まれていますが、そのなかで常に新たなものを吸収し、取捨選択する能力もあるので、それが提案力につながる。お客様はそこを評価してくれているのだと思います」（常盤氏）。

恐らくそれは驕りではないだろう。さらに常盤氏にお会いした印象をつけ加えるならば、技術力にプラスして誠実さや真摯に取り組む姿勢があるからこそ選ばれ、成長し続けたに違いない。

同社が手がけている事業は、Webを中心としたシステムの受託開発と自社プロダクトの開発だ。とはいえ自社プロダクトはまだリリースしたばかりなので、現時点の収益事業は受託開発だ。これは顧客企業に常駐する形でプロジェクトに参画するタイプと、自社で受託して開発するタイプがおよそ半々の割合となっている。分野としてはエンターテインメント関係が多いという。

受託する立場なので、開発会社としてZEALOTの名前が表に出ることはないが、これまで手がけてきた案件は、著名な音楽配信サイトの決済システムや、あるキャリアのスマートフォンにデフォルトで組み込まれているアプリケーション、SNSのサイトの一部など、実は多くの人に使われているようなアプリケーションが少なくない。

イベントとコラボレートするような企画も多く、案件の進め方や関わり方としては、「何かおもしろいことをやりたい」「こんな仕掛けを作りたいがどうしたらいい？」といった投げかけに対して、技術と知恵の粋を集めて提案するようなスタイルが主だ。仕様書通りに作るような進め方とは正反対で、大変さの反面、面白さややりがいも大きい仕事ばかりだ。

では、そんな同社で働く魅力は何だろうか。常盤氏は「小さな会社なので、フルスタックエンジニアとして幅広いスキルと知見を身につけられること」と答える。

サーバー構築からアプリケーション開発まで、1人で掌握しなければいけない範囲は広く、だからこそ顧客に対峙する場面でも、全体を俯瞰した視点からの適切な提案ができるようになるのだ。エンジニアとして大きく成長できる環境だと言えるだろう。

オフィスを覗くと、話し声や笑い声が絶えず、明るく和やかな雰囲気が伝わってくる。どんな話をしているかといえば、やはり技術の話が多いようだ。新しい技術に貪欲なメンバーばかり。パソコンの画面を前に頭を突き合わせては「これ見て」、「これ知ってる？」、「ちょっと試してみようか」―そんな会話が飛び交う。

常駐や請負で様々な案件を経験し、その技術を一メンバーだけが抱えるのはもったいないという考えから、同社では普段の会話や勉強会、ミーティングの場で、常に知識を共有することを心がけている。その積み重ねで1人1人の技術も、会社としての技術力も上がっていく。楽しみながら、ワクワクしながら成長を実現できる環境だ。

年1回、家族も含め、全員で社員旅行にも行く。つい先日は沖縄へ行った。このときばかりは仕事を忘れて遊ぶ。そのメリハリもまた、このいい雰囲気を作っているのだろう。会社の規模は「みんなの顔が見える範囲にとどめたい」（常盤氏）という意図で、闇雲な拡大路線は考えていない。あくまでも少数精鋭が基本だが、会社としての可能性を広げるために、総勢100名程度までの組織拡大は視野に入れているという。このメンバーとともに成長したいという人の参画を待っている。