株式会社キューブ・アイ永山

主事業の“第三者検証”から更なるステージアップを目指している株式会社キューブ・アイ永山。

当社は2006年、経験者を中心とした人材による高品質な製品やサービスの提供を目指し、“第三者検証”の分野に特化することを目的として、1976年設立の独立系総合システム開発会社の永山コンピューターサービス株式会社のグループ会社として設立しました。
以来一貫して、事業内容および取引先拡充を目指し体制強化を図っています。

“キューブ・アイ”の由来は、さまざまな視点（分野・人材・思考・場面など）から課題に取り組むこと。それをポリシーとして活動しています。
また、当社の社員は全員が転職者で30代中半から20代を中心に構成しており、活力ある人材が活躍できる環境構築を目指しています。

そこで同社は、新たな中心メンバーとしてフレッシュな、
◆システムエンジニア
◆ネットワークエンジニア
◆評価・検証エンジニア
◆PMO・PMOアシスタント・社員代行支援
として活躍できるメンバーを募集しています。

【キューブ・アイ永山の主な特徴】

1.方向性・組織体制
●中心となる社員が若手（30代～20代）
●全員が転職者
●風通しの良い組織とコミュニケーション
●個人能力重視への組織体制の構築
●社会変化への対応を追及する姿勢
●カジュアルスタイル

2.待遇
●個人の業績貢献による給与査定と昇進
●平均時間外勤務が10時間未満
●年俸制かつ時間外手当全額支給
●資格取得の推進＆補助
●夏季・年末年始に特別手当を別途支給（業績による）
●産休・育休制度（女性）
●生命保険など各種保険への加入

3.可能性
●自分のビジネスモデルの構築
●多種ジャンルへのチャレンジ
●上流工程へのステップアップ
●リーダーとしての重責へのチャレンジ
●PLを目指したスキルアップ活動支援
●女性の重用（女性）

など

近年はさまざまなジャンルへのチャレンジを目指し、取引先チャネルの拡大も進めています。
また、30代社員の役職登用も積極的に進めています。

ぜひ、自身の可能性を広げてみませんか？
その環境は弊社にあると考えます。

創業以来育んできた、第三者検証・システム開発運用保守への更なる業務範囲拡大を図っています。

取引先の広範なフィールドにおいてオンサイトで参画し、先端的な技術・機密的で重要な開発にも携われる環境があります。

■第三者検証業務
　・Webサービス（クレジット、福祉施設、インターネット通販等）
　・スマートフォンアプリケーション
　・ネットワークサービス
　・製品、プロダクト系（カーナビ、多機能テレビ、スマートフォン等）

■システム開発運用保守
　・顧客管理システム支援
　・決済サービスシステム支援
　・社員管理システム支援
　・医療系機器システム開発
　・クレジット系基幹業務システム開発
　・SAPシステム基盤運用保守

顧客は、大手SIerやエンドユーザーが主であり、広範な分野や顧客のさまざまな案件に携わっています。
このフィールドを事業基盤にできるという安定性も、少人数規模の企業にとっては得がたい環境であることは間違いないと考えます。

また、IT資格取得支援制度に力を入れており、スキルアップに役立てています。

こうして社員一人ひとりが力をつけていくことで、ゆくゆくは自社でシステム企画提案、設計・開発、第三者検証から保守・運用までトータルに手がけられる会社になることを目指します。

代表取締役の伊澤は、大手通信機器メーカーのSEを皮切りに、システム導入コンサルタント、大手情報機器メーカーや大手通販サイト等のシステム検証、インターネットサービス構築・Webマーケティング等、さらには軸足をIT業界におきつつ書籍の編集や企業販促企画など数多くの経験・実績を持つ。

伊澤代表取締役とともに、同社の中心となるメンバーは次の2人。

■ネットワーク系検証業務担当

ネットワーク系検証業務に携わっている谷山取締役。
検証業務を中心とするソフトウェア会社で経験を積んだ後、2008年に同社に入社後、未経験のネットワーク構築および運用業務に携わり、現在では顧客にインストラクションできるまでマスターしている。「お客様がより使いやすいネットワーク環境づくりに貢献したい」と抱負を持っています。

■開発・運用業務担当

開発・運用業務に携わっている松岡取締役。
多種ジャンルの開発・運用・検証に従事。
「社員がいろいろな業務経験をもとに、スキルアップを図れる組織・体制をつくりたい」と意欲を持っています。

これから入社するエンジニアは、この中心メンバーと力を合わせて社業を盛り立てていくメンバーとなる事を期待しています。

「会社の中核的存在としてビジネスを拡大させていく醍醐味が味わえると思います。自分の幅を広げて成長していきたい人にとっては最適な環境ではないかと自負しています」
と伊澤代表取締役は呼びかけます。