ザ・ストリッパーズ株式会社

デジタル技術を中心とした広告、アプリ、サービス、システムなどの企画、制作、運用保守などを主とした制作会社、ザ・ストリッパーズ株式会社。同社はカンヌライオンズ 国際クリエイティビティ・フェスティバル、アジア太平洋広告祭「ADFEST」、The One Show、D&AD賞など数々の広告賞を受賞。近年は大ヒットスマホゲーム『逆転オセロニア』（株式会社ディー・エヌ・エー）の制作を行っている。

「『逆転オセロニア』の制作にあたり、当社は主にクライアント実装の部分を担当しています。アプリのUnity実装、UIのデザイン、グラフィックパーツやアニメーションの作成、お知らせなどWebViewで表示する部分の制作なども当社の担当になります」。（代表取締役社長 クリエイティブディレクター 遠崎寿義氏）

また、2015年以降は国立研究開発法人 情報通信研究機構（NICT）のサイバーセキュリティ研究所のプロジェクトにも携わっている。

インシデント分析センターが観測した日本のサーバーへの攻撃の様子をビジュアライズしたスマホアプリ『Cube/Atlas』。マルウェア感染などを迅速に検知し、警告を発行する対サイバー攻撃アラートシステム『Daedalous』。各種セキュリティ機器からのアラート集約を実現するシステム『Nirvana』。これらビジュアライズプロジェクトのUnity化、Web媒介型攻撃対策技術の実用化に向けた研究開発『WarpDrive』のGoogle Chromeプラグイン開発、さらに実践的サイバー防御演習 『CYDER』のリモート受講システムの設計と実装を進めてきた。

「特にリモート受講システムについては、今後リアルタイムでの演習を当社がサポートしていく予定です。チャレンジングなプロジェクトになるのではないかと、今から楽しみにしています」。（取締役 システムエンジニア 大塚 知洋氏）

上記のような大型の受託案件と同時進行で、UXを考慮したクリエイティブなデザイン・技術を活かして自社でのアプリやサービスの開発を進めている。スマホ向けの謎解き・脱出ゲーム『ハッピーキャンディ』は、2019年のリリース後にテレビで取材を受け、中国語版も作られた。現在はさらに新しいチャレンジとして、VRを活用したフィットネスゲームも開発中。自社案件に積極的に取り組むことによって、同社は受託案件では得られない知見や経験をつねに蓄積し続けている。

「背景には、まずXR技術に対する興味があります。また、実際にXR技術を利用し、インターフェイスへのアウトプットを求められる案件が出てくるのでは、という予測も立てています。その時にすぐに対応できるように、当社では“R&D”として全社で取り組んでいるのです」。（取締役 クリエイティブディレクター/アートディレクター 中川 賀史氏）

同社は契約社員、常駐の外部パートナーを含め総勢約30名。メンバーの多くは中途入社で、男女比は約4:1、平均年齢は30代前半となっている。プロジェクトは受託案件も自社案件も基本的に少数精鋭で進められている。前項で紹介したような受託案件に確実に対応しながら、キャパシティができたメンバーに都度R&D案件を任せる形で、自社案件との同時進行を実現させているのだ。

コロナ禍が本格化した2020年春から、同社ではフルリモート勤務を開始した。もともと九州在住のメンバーがいたことにより、すでにオンラインでの会議システム、チャットツール、勤怠管理・労務ツールは導入済み。そのためフルリモート勤務にスムーズに移行できた。デザイナー/イラストレーター/アニメーターの高岡 桃子氏は「全員がオフィスに出社していた頃とまったく変わらない形で、業務を遂行できています」と語る。

「九州に加え、現在では信越地方、中部地方など全国各地からプロジェクトに参加しています。フルリモートになってから新卒を含め数名入社しましたが、入社関連の手続きはほぼオンラインで行い、業務にも問題なく携わっています」。（高岡氏）

働き方の変化に対する、会社側のフォローは手厚い。自宅で働くことで通信費や光熱費がかかることを考慮し、「リモート勤務手当」を月3万円支給。一方で、必要な場合には月2万円を上限として交通費も支給している。都内のオフィスはいつでも使用は可能なので、自宅で働くかオフィスに通勤するか（あるいはそのハイブリッドか）は、メンバーの裁量に任されている。

「私は会社をバンドみたいなものだと考えています。良い結果を出すには、各自が自分のパートをこなすことが大事。当社は厳しいルールがない分、自分の仕事に責任を持ってしっかり取り組める人しかいません」。（遠崎氏）

良い結果に対して、同社は還元を惜しまない。例えばボーナスがそうだ。会社の業績によって変動するのは当然だが、基本的には年に1回、3ヶ月が支給されている。しかし業績が一気に伸びた時には、9〜12ヶ月を支給した実績もある。しかもこれは平均ではない。社員全員に「一律9ヶ月」「一律12ヶ月」という額を支給しているのだ。

「互いの存在があったから良い結果に結びついた、という考えに基づき、当社では一律の支給をしています」。（高岡氏）

厳しくするのではなくフェアにする。同社のこの風土こそが、メンバー一人ひとりの責任感を醸成し、モチベーションを高くキープしているのだろう。

現在同社では、『逆転オセロニア』やNICTなど受託案件、自社開発のR&D案件の両方で、経験値を上げたいと考える人材を募集している。例えばシステムエンジニアの場合、ふだんの業務ではPythonやTypeScript（JavaScript）を用いることが多いが、今後は実行環境としてはDenoに、言語としてはRust に注力していく予定だ。また、UI/UXやプログラミングなど広範囲の知識が必要とされるアシスタントディレクターは、大量のデータを扱う上で作業を効率化するため、自らプログラムを書くこともあるという。すべての職種について、新しい技術を積極的に吸収しようという人が活躍できる環境だ。

その積極性を、会社としても後押ししている。スキルアップのための書籍・ソフトウェアの購入は申請すれば基本的にOK。セミナー参加の補助制度もある。

例えばUnityのイベントへの参加。Unityは『UNITE』という大きなイベントを毎年開催しており、コロナ禍になる前は同社のエンジニアがそのイベントに頻繁に参加していた。その際、社員はもちろん契約社員や外部パートナーの参加費用も同社が負担するそうだ。雇用形態を問わず、同社で頑張るエンジニアの実になることには投資を惜しまない。そんな後押しの姿勢が伝わってくる事例だ。

一方で、遊び心も大切にしている。やはりコロナ禍で飲み会が開けない状態だった同社では、社員からの発案で2022年1月末にオンライン新年会を開催。同じ料理をデリバリーで調達し、社員が探してきたオンラインのビンゴ大会ゲームを参加者全員で試したという。休止を余儀なくされているが、部活動もある（参加は任意）。登山部、自転車部、バイク部、ボードゲーム部、グルメ部…など、活動は多彩だ。しかも活動に関わる費用は全て会社が費用を補助している。

また、1年前からはオンラインでの雑談会をスタートした。定例の全体会を行った後、毎回メンバーをランダムに振り分け、数名で雑談するという試みだ。フルリモートになってから会話の機会が減ってしまったため、社員からの要望を受けて始まったものだという。このような雑談の場から生まれる新しいアイデアに、同社は期待を寄せている。

その思いは、これから同社に応募する人材にも向けられている。フルリモート勤務を始めて2年近くになった同社には、日本全国はもちろん全世界からの応募も勤務もまったく問題ない。そして同社が求めるスキルセットを持った人材とは「面接の段階でざっくばらんに話し合いたい」と中川氏は強調した。

「新規事業の提案や、働く環境についてのリクエストは大歓迎です。面接で話し合いながら、その人が責任を持って頑張れる条件を考慮し、必要に応じて会社のほうを変えていきたいと思います。会社は器にすぎませんから。一人ひとりにとって自由度が高く、R&Dなどを通して実験的なアプローチができる。そんな魅力的な環境を一緒に作っていきたいですね」。（中川氏）