株式会社アベリオシステムズ

クライアントの課題解決を目的とした、Webやスマートフォンのアプリケーションの受託開発を事業の軸とする株式会社アベリオシステムズ。手がけるWebアプリケーションは、SNS、EC、LMS、CMSなどさまざま。オープンソースパッケージを活用してスピーディに対応する案件から、工程が数10万ステップに及ぶビッグプロジェクトまで幅広い。スマートフォンアプリは、iOS、Androidともに対応。企画・デザイン・開発を一貫して手がけており、デザインの触り心地、ソースの保守性には定評がある。サーバ側のAPI開発やPush配信のシステム開発も多数の実績を持つ。そのほか、サーバ構築や保守も守備範囲となっている。

同社の特筆すべき点は、大手ナショナルクライアントからの指名を受け、長きにわたって対等なパートナー関係を築き上げていることだ。代表取締役である蒲池邦泰氏によると、「さまざまなケースがあるが、全案件のおよそ8割が直接取引」とのこと。開発のフィールドも車関係のアプリから、ソーラーパネルのデータ処理システム、大学の学生管理やe-learningに関するシステム、指導者向け教育コンテンツの配信システムまで、多種多様だ。そのほとんどが、ゼロベースから創り上げるものばかりである。結果、クライアントにとってベストなアプリやシステムを提案／開発するため、常に最新の技術も積極的に取り入れている。

2017年から着手している、AIを活用したシステムの研究開発も、これまでの取り組みの延長でスタートした。自社開発のAIエンジン『Orora（オーロラ）』は、自然言語解析、音声解析、画像解析、ディープラーニング、機械学習、ビッグデータ分析が可能。柔軟なカスタマイズにより、クライアントのニーズに合わせたサービスを提供できる。そのソリューションに関しても、実際のアプリ開発から、エンジニアの派遣、ひいてはAIコンサルティングまで、幅広く対応する。プロダクトの一つ、AIを使用したQAチャットボット『Orora Chat』は、品川区のソフトウェア開発事業に採択され、すでに導入実績もある。また、IR情報から株価を予測する『Orora IR』など、FinTech分野へAIを適用するという、野心的なチャレンジも続けている。

蒲池氏によると、クライアントからは「どういう技術基盤を用いるか、という段階から任せていただいている」とのこと。受託開発といっても、「一緒につくってください」と言われるような対等な関係なのだ。その絶対的な信頼を勝ち得たのはなぜか。紐解くキーワードとして、蒲池氏は「柔軟性」を挙げる。

同社のエンジニアは、チーム内で固定した役割を持たず、オールマイティに活躍するスタイルで、一人ひとりに与えられる裁量権も大きい。そのため、非常に小回りの利いた対応が可能となっている。また、ゼロベースからの開発実績が豊富なため、クライアントの持つ潜在的なニーズを深く掘り下げ、コミットしていくスキルに長けている。「開発中には、いろいろな事情による突然の仕様変更もある。しかし、その意図を理解し、受け入れ、実現することに注力している」と蒲池氏。核心を捉えつつ、しなやかに対応していく柔軟性は、同社の技術力の高さを裏付けていると言えよう。

この技術力を支えているのが、同社の教育体制にあることにも注目したい。というのも、同社のエンジニアは未経験で入社したメンバーがほとんどなのだ。入社後、まずは2ヶ月の研修プログラム、OJTで基礎となる技術を身につけ、裁量の大きい少人数のプロジェクトチームに加入。ストレッチできるような課題と向き合わせていく。経験や年数に関わらず、チャレンジしたい人はウェルカムで迎える。それを、チーム全員が惜しみなくフォローする。たとえ今は大きな壁でも、やがて乗り越えられることを、メンバーは身をもって知っているのだ。だから、教育の力や成長を信じている。教育に対する真摯な姿勢と温かな組織があるからこそ、同社のエンジニアたちは成長していくのだろう。

クライアントからも、同社の技術的なチャレンジやエンジニアの教育には理解が得られているとのこと。「もちろん、最優先はお客様の課題解決。そのためにはエンジニアの成長が必要という共通認識を持っていただいている」と蒲池氏は語る。

今後はこの環境に経験者を投入することで、エンジニアや組織の成長にさらにブーストをかけていくつもりだ。「マネジメントの経験をしてみたい方がトライできる領域があります。今までのキャリアを生かし、自分の技術を広めながら、チームの力をさらに高めることに注力してもらいたい」と、蒲池氏は期待を口にした。

ワンフロアのフラットなオフィスは、役職者との仕切りもない。その一角にはバランスボールやぬいぐるみなどが置かれたリフレッシュスペースがあり、ドリンクやお菓子のセルフ販売も設置。社内全体に伸びやかな雰囲気が漂っていた。

社員同士の関係も良好だ。毎年7月の研修合宿や、9月の設立記念パーティーといったイベントが恒例で行われている。また、5人以上有志が集まれば、社員が企画した社内イベントに一人当たり2,000円の活動補助費を支給している。例えばフットサルで交流を深めるイベントを企画した社員もおり、内容は自由だ。産休実績も豊富で、復職した社員もたくさんいるという。

このようなエンジニア・ライクな環境が整っているのは、代表の蒲池氏も含めた創業メンバーが、生粋のエンジニア出身者だからだ。当時大学院生だった蒲池氏は、かつての同級生（現・取締役の吉井亜沙氏）に声をかけられ、学業の傍ら、業務系ソフト開発のおもしろさに没頭した。法人化は1999年。領域は、最初は端末で動くアプリケーションから、Webアプリケーション、スマートフォンアプリケーションと推移し、現在のAIまで広がっていった。「ITはこの20年間、社会変化の最先端を走ってきたと思います。そこに関わり続けられるおもしろさも、原動力の一つだった。システム開発は、100％頭脳戦。プログラミング言語というツールを駆使し、すべて思った通りの動きが完成したとき、パズルを解くような達成感があります」と、蒲池氏は語る。「ワクワク、ウキウキしよう」という経営理念も、そんな思いの表れだろう。

創業以来、売上は上昇傾向を続けており、現在も多数の新しい案件の引き合いがある。しかしエンジニアと組織の成長を待って依頼を受けているため、期待に応えきれていない面もあるという。「お客様のニーズに対応するため、会社は変革の時期に来ている」と蒲池氏。目下の課題は、上流工程に携われるマネージャやエンジニアを育て、組織力を強化すること。将来的には、ビジネスのコンサルテーションの領域にも力を入れたいという。

また、これまで案件ごとに組織を作ってきたが、今後はPMなどの部署を立ち上げ、ITの専門スキルを生かせる体制にしていく予定とのこと。実際、2018年1月にはデザインの専門部署を設置した。得意分野を持ちつつ、オールマイティに対応できる柔軟な組織やエンジニアの育成を目指していく。

「今も、お客様と一丸となって新しい分野に挑戦しているプロジェクトが、いくつも動いている。チャレンジのしがいは十分。会社の未来を一緒に切り開いてくれる方と仕事がしたい」と、熱いラブコールを送る蒲池氏。働きやすさと働きがい、両方を求めるエンジニアがジョインするには、まさに絶好のタイミングだ。