株式会社QBIT Robotics

ロボティクスに興味を持つエンジニアに最適な会社がある。ロボットを活用したソリューションを提供している株式会社QBIT Roboticsだ。

同社は、ロボットメーカーではない。同社のプロジェクトでは、世界中のロボットメーカーが作ったロボットを使用する。同社が開発するのは、ロボットソリューションのコアとなるソフトウェア部分。同社が開発した『QBITサービスロボット開発基盤』を活用すれば、メーカーや機種に依存することなく、ロボットを連携させることができる。

「ロボティクスは、技術の総合格闘技です。IoTやAIといった最先端技術の集合です。特に、画像認識は大切な技術で、カメラと連携し、画像を解析。対象人物の性別、年齢層、表情を識別し、人が立っている位置や障害物等を検知して、AIが最適な発話やロボットの動作を選定します」(代表取締役・中野浩也氏)。

配膳ロボットや配送ロボット、調理ロボット等、サービスロボット全般のシステム設計、導入・運用支援等を事業とする同社。近年、特に力を入れているのは、自動走行ロボットを活用した配送サービス。2021年6月に、大手デベロッパーのオフィスビルにおいて館内配送集荷サービスを開発し、1か月間その実証実験を行った。

「運送会社の協力を得て、実際の宅配荷物の配送・集荷作業を、ロボットだけで行いました。異なるメーカーの3機種の自動搬送ロボットとロボットアームを連携させ、配送・集荷サービスを実現しました。QBITロボットサービス開発基盤で自動搬送ロボットと設備制御システムを統合管理することで、自動ドアの開閉、エレベーターでの移動、セキュリティゾーンへの出入り等を可能にしました」(中野氏)。

配膳ロボットや配送ロボット等の移動型ロボットは、ドアの開閉やエレベーターでの移動を苦手としていた。しかし、QBITロボットサービス開発基盤によって、他のシステムと連携することで、その弱点を克服しようとしている。

「これまでロボティクスは“単発の仕事”しかできませんでした。けれども、他のシステムと連動することで、より効果的にロボットを活用することができます。例えば、配膳ロボットとPOSシステムを連動させれば、会計が済んだテーブルに配膳ロボットが自動で向かい、店舗スタッフが皿などを回収すれば、自動で洗い場まで運ぶ。これだけのことでも、大きな作業コストの削減になります」(中野氏)。

ロボティクスサービスプロバイダーである同社は、単にロボット単体の導入ではなく、その周辺機器を含むすべてを提供する。ロボットメーカーではない、と冒頭で書いたが、クライアントのニーズに対してハードウェアの設計も手掛けている。

『DR1』は、同社が開発した自律走行型の配送ロボット。「荷物をより安全に配送したい」「配送効率を上げるため、一度にまとめて配送したい」というクライアントの要望を叶えるため、配送ロボットを企画・開発・販売することになった。

「DR1の走行土台部分は、中国のメーカーが作っています。その土台の上に、クライアントのニーズに合わせたカスタマイズが可能となっています。コンテナ型とお盆型の両方に対応できるため、飲食店でもオフィスでも活用できます。タワーマンションでの館内配送にも利用できます」(中野氏)。

2018年1月に創業された同社は、当初、調理接客ロボットソリューションの開発・販売を事業としていた。コーヒーを作って販売する「ロボットカフェ」やバーや居酒屋でお酒を作るロボットソリューションを企画・開発・販売していた。渋谷にある、ロボットがコーヒーを淹れてくれる『変なカフェ』は、同社が開発を担当した。実は、同社の中野代表は、世界初のロボットホテル『変なホテル』にも関わっていた人物なのだ。

「ハウステンボスで情報システムの責任者をしている時に、大手旅行会社グループが展開する『変なホテル』の1号店がハウステンボスにオープンしました、情報システムなので本来ロボティクスの領域は担当外なのですが、情報機器の一環としてロボットの保守などを情報システムが担うことになりました。そこからロボティクスの仕事をするようになり、その後同じハウステンボスで『変なレストラン』を立ち上げることになり、その時はいくつかのロボットの開発から携わることになりました。『変なカフェ』の開発を機に、調理接客ロボットをパッケージ販売する会社としてQBIT Roboticsを立ち上げました」(中野氏)。

同社が開発を担当した『変なカフェ』は、メディアでも取り上げられ注目を集めた。それに合わせて、同社への依頼も増えて、調理接客ロボットソリューション事業は順調に滑り出した。しかし、その矢先、コロナ禍に襲われた。

「コロナ禍で飲食業界全体が大打撃を受けて、調理接客ロボットソリューション事業も頓挫してしまいました。我々も大きな影響を受けて事業再構築を迫られました。そして調理接客ロボットソリューション事業に変わる事業として、館内物流ロボットソリューションへとシフトしました」(中野氏)。

コロナ禍によって、事業転換を余儀なくされた同社だが、走行系ロボットに事業ターゲットをチェンジしたのは正解だったようだ。飲食店で配膳ロボットを日常的に見かけるようになり、ロボティクスが時代にマッチしてきたことも背景にある。加えて、ロボットの種類も増え、価格も下がって導入障壁が低下している。

「ロボティクスに対する社会全体のマインドが変化しています。ロボットといえば、近未来的な存在だったのが、とても身近な物になっています。そのため、企業の担当者も自社でのロボット運用に積極的になり、多くの引き合いをいただいています。そのため、再びメンバーを増やして事業拡大を目指します」(中野氏)。

同社は、全員で5人の小さな組織。中野代表は、営業から設計、プログラミングまで全部こなすエンジニア。その他、ハードウェア担当のロボットのSEと営業系SEとソフトウェアエンジニアが社員として働いている。それに加え、大手ベンダーのエンジニアが、副業制度を使って同社の事業に参画している。

「カフェロボットを自動販売機にしないため、接客もできる機能として開発しました。お客さんの表情とか立っている位置や移動するのを見て声掛けをします。ちょっと遠くにいる人に「おいしいコーヒー飲んでいきませんか！」と呼び込みをする。あるいは決済の端末の脇に人がいたら「今、ドーナッツ買うと安いんですけど、いかがですか？」と勧める。気の利くバイトスタッフレベルの仕事をさせたいと考えていました」(中野氏)。

ロボットに「接客」をさせる思想は、走行系ロボットソリューションにも受け継がれようとしている。

「館内物流ロボットソリューションで活用するロボットが、すれ違う人に挨拶をすれば、ロボットと人間が共存する空間が生まれます。ロボティクスが社会に広く浸透するためには、人間とのコミュニケーションが重要になると考えます。会話をするにはより高度な技術を必要としますが、『こんにちは』『ありがとう』程度の発話機能なら、今すぐに実装可能です」(中野氏)。

同社は、ロボティクスの実装を仕事にしている会社だから、ロボット技術に興味を持つエンジニアには、楽しくてやりがいのある仕事が待っている。

「今まさに、サービスロボット業界が立ち上がろうとしている瞬間だと感じています。大阪万博も控えており、ロボティクスに対する産業界の期待も高まっています。プログラマーもセールスSEも、ITシステムの開発経験があれば、ロボティクスの高度なスキルは必要ありません。クライアントが描くロボット活用を、エンジニアの手で実現してください！」(中野氏)。