株式会社YRK and

「クライアントの業績向上はもちろん、“伝える力”でビジネスを共に創造する“ビジネスエンジンカンパニー®”」を標榜している、株式会社YRK and。創業125年を超えるという老舗中の老舗である。同社は、デジタル領域に強いディレクターやクリエイターを求めている。

同社の特色は、広告代理店でもなく、コンサルティングファームでもない“第3の領域”を目指し、主力サービスとして「リ・ブランドコンサルティング事業」を手がけていること。
「リ・ブランド」とは、時が経って色あせてしまったり、人の目に留まらなくなってしまった既存ブランドを再生すること。残すべきブランド資産は大切に残し、変えるべき要素は刷新して、ブランドに息を吹き込み蘇らせるプロジェクトを遂行する。

その方法論として、①課題の整理、②戦略の設計、③強みの洗い出し、④形づくり、という4つのステップからなる独自のメソッドを確立させている。
「お客様の中にプロジェクトチームを結成し、ワークショップ／ブレインキャンプ形式で我々がこの4つのステップをファシリテートするスタイルで運営するのが特徴的といえます」と、リ・ブランドコンサルティングのデリバリーを担うBrand Consulting Unit（BCU）のチーフ ブランドステラジストの木村昌紘氏は説明する。

本サービスにおいては、“媒体ファースト”の広告代理店と違い、完全に中立的な立場でメディア戦略を貫けられる強みと、“提案して終わり”のコンサルティングファームと違い、クライアントと一緒に汗をかいて走るという基本スタンスがある。これが“第3の領域”の強みだ。
“クライアントと一緒に汗をかいて”というスタンスにおいては、例えばキャンペーンに用いる物資をキャンペーン現場に届ける物流拠点も設け、アクティベーションの代行サービスを提供するといったことに象徴的に表れている。

同社のようなコンセプトのサービスを提供している企業はほかにないといえるだろう。
なお、BCUの他に、新たにDigital Transformation Unit（DXU）を設けて、リ・ブランディングはもちろん、広汎なデジタル領域のを担っているのも大きな特徴と言える。
「Webサイトの構築やリニューアル、LPやEC、アプリの開発、さらにはインフラの構築運用まで、必要な要素はすべてカバーしています。最近はリ・ブランディングにおけるデジタルメディアの活用が増えており、当チームの強化が課題となっています」と同チームのCreative Technologistである近藤理人氏は強調する。

同社の創業は、1896（明治29）年。社名は“ヤラカス舘”。言葉どおり、「なんでもやらかす、人のやらないことをやる」会社という意味である。創業当時は、商標登録を表すラベル／レッテルや店の軒先に掲げる漆看板の制作を手がけ、当初から“伝える力”を軸に新たな表現方法を世の中に“ヤラカス”ことに取り組んできた。

以来、印刷業、セールスプロモーション業、デザイン業、マーケティング業と時代に合わせて業態を変革し、自ら“リ・ブランディング”をし続けてきたのである。これによって、120年超という長きに渡り、事業継続を可能にさせてきたのだ。
そして、123年目を迎えた2018年9月、社名を「株式会社ヤラカス舘」から「株式会社YRK and」に変更し、同社史上最大のリ・ブランディングを行った。「YRK」は「ヤラカス」のイニシャルで、「＆」はアルファベットの「Z」に続く文字。この記号をロゴに加え、“いろいろなモノを繋ぎ、掛け合わせ、増やし続ける”無限の可能性への思いを込めている。

この経緯について、木村氏は次のように話す。
「お付き合いするお客様も歴史のある企業が多くを占めています。そうした顧客接点を大切にするがゆえに、いつしか“守り”のスタンスになっていて、“攻め”としての新たなチャレンジが希薄になっているのではないか。５代目の現社長に交代して、そうした問題意識が強調されたのです。これまでも社名変更の案は出されたのですが、『自らは黒子に徹すべき』という考えもあって行われずに来ました。しかし、歴史は大事にするものの、“ヤラカス”イズムに磨きをかけるべく、看板を掛け変えようという決断に至ったのです」

その作業の際に、自社が120年超の間、手がけてきたのは、クライアントのリ・ブランディングにほかならず、自社自身もリ・ブランディングし続けてきたと再認識。そして、自社のサービスの主軸をリ・ブランディングと再定義し、「BUSINESS ENGINE COMPANY®」というミッションを掲げたのだ。

デジタル技術の進展で表現の幅が急激に広がりを見せていく今後も、同社は“ヤラカス精神”に一層の磨きをかけて、斬新な企みを仕掛け続けていく気運にある。

同社の拠点は東京と大阪にあり、2021年12月現在、社員数は約170名。クライアントの窓口となる事業コンサルティング本部（東京・大阪）、主にリ・ブランディングに特化したコンサルティングを行うBCU（東京・大阪）、デジタル領域の課題解決を行うDXU（東京・大阪）、各種センターやロジスティック運営を行うBPO事業部（大阪）などがある。

BCUはさらに、それぞれ東京と大阪で、コンサルティング＆ストラテジーチーム、クリエイティブ＆プランニングチームに専門分化。DXUも、DX推進、テック、アジャイル＆データ、エンゲージメント研究と言ったチームに分かれている。

これらの組織のカルチャーとしては、まずは新しいものに貪欲であることが挙げられるという。「アンテナを高く掲げ、キャッチした新しいものを明日の仕事に取り入れようという気概がある」と木村氏。また、それぞれのメンバーは何かのスペシャリストとして高度な専門性を発揮しつつ、他の領域にも関心を広げてコラボレーションする“T字型人間集団”という特色もある。そのカルチャーが表出する最たる瞬間が“ブレスト”だという。
「ブレストが始まると、各チームから職種を超えてメンバーが集まり、立場は無関係にアイディアをぶつけるのです。紙メディアの企画にデジタル系のメンバーのアイディアが採用されるといったことは日常茶飯事。そういう人間が評価もされていますね」とBCU東京統括の奥野浩章氏は言う。

同社では、活躍した社員を全員で選出し「年間MVP」として表彰しているが、クリエイティブメンバーの評価軸は「どれだけ面白い取り組みを行ったか」。ここにも、“ヤラカス精神”を大切にするカルチャーが息づいている。

人材育成の観点では、リ・ブランディング事例の勉強会などが毎週のように行われ、メンバーの前で発表する機会をつくりプレゼンテーションスキルの向上にも役立てている。また、人事考課の軸としても、本人の専門性を伸ばす目標設定を行う人材育成型の評価制度が導入されている。

同社には、昔から“家族思い”のカルチャーも息づいている。近藤氏は次のように話す。
「賞与の支給日を感謝の日と言い、すき焼きも支給されるんです（笑）。肉や野菜を入れたセットですが、もう６０年以上続けられている慣習だそうです。賞与をもらった日ぐらい、日頃応援してくれている家族に感謝し、一緒にすき焼きを囲むという趣旨です。」
６０年前は今のように銀行振り込みではなく、現金で支給されていた。そうするとまっすぐ家に帰らず、飲んで使ってしまう社員が数多くいたことから、当時の社長が一計を案じて始めたことだという。今ではそんな社員などいなくなっても続けられているのは、社員の家族も大切に思い続けていることの証となっているからだ。

また、年2回のBBQ大会やソフトボール大会といった自由参加イベントには、家族連れで参加する社員が非常に多いという。（現在、コロナ禍で休止）
そんな同社が求める人材像について、近藤氏は次のように言う。
「自分を貫いている信念を持っている方だと、お互いに楽しい関係性が築ける会社ではないかと思います。さらに、気さくに何でも言い合える方だといいですね」

デジタルのクリエイティブも、クライアントのブランド再生という観点から取り組む仕事。企業の非常に重要な価値であるブランドに関わる仕事は、それだけ難しい半面、成果を上げた時のクライアントの喜びは半端なく大きい。間違いなく大きな達成感が得られる仕事といえるだろう。