ピースマインド株式会社

ピースマインド株式会社は、「はたらく人が抱える『不』を解決し、心豊かな未来を創る」をミッションに掲げ、働く人と職場が抱える様々な課題を解決する数々のソリューションを提供している会社だ。

メンタルヘルスケアを中心に、健康不安、育児・介護・病気などとの両立、ハラスメント、マネジメント層の負荷など、活き活きと働くことの妨げとなるあらゆる課題に取り組み、社員一人一人と会社全体のパフォーマンスや生産性の向上を実現する。

具体的には、海外のグローバル企業を中心に導入が進んでいるEAP（Employee Assistance Program）と呼ばれる従業員支援プログラムを中心に、職場のストレスチェック、健康経営支援、組織課題解決支援、研修・人材育成などの専門的なサービスを、医療や心理などの専門機関・専門家とも連携して展開している。これらの一連のプロダクトやサービスを、同社は、「『はたらくをよくする』エコシステム」と呼んでいる。

中でも多くの導入実績があり、ピースマインドの主力の事業となっているのは、EAPとストレスチェックだ。EAPは、職場のパフォーマンスを向上させるために、心理学や行動科学の観点から、働く人と企業に解決策を提供するプログラムだ。カウンセリングやコーチングなどによる「社員支援」、管理職層の悩みや課題を解決する「マネジメント支援」、および、一人一人と職場全体を支援する「組織支援」の3方向のアプローチで課題を解決していく。企業に導入し、組織とそれを構成する社員一人一人を支援するBtoBtoE（＝Employee）の形のサービスだ。

ストレスチェックは、常時50人以上の事業場に義務付けられている国のストレスチェック制度にも対応したサービスで、ストレスチェックとその後の課題解決までをワンストップで支援する。

このようなサービスを利用するのは、人材に投資する余裕があり、意識も高い企業が中心となる。そのためピースマインドのクライアントも、外資のグローバル企業、東証一部上場企業などの大手企業が大半だ。取引先企業は約1000社に上り、このうち10年以上の長期継続顧客が4割と堂々たる実績を誇る。

【2021年度 特記事項】
2021年1月　「えるぼし」最上位（３段階目）取得　
　　※「えるぼし」とは女性活躍推進法に基づく優良企業認定マークです。
2022年3月　健康経営優良法人　（中小規模法人部門（ブライト500））選定　
　　※ 健康経営優良法人に4年連続認定。ブライト500には制度発足当初から3年連続認定

ピースマインドは、代表取締役社長の荻原英人氏が仲間と共に、1998年に起業した。きっかけは、MLB（メジャーリーグベースボール）選手会公認エージェントの佐藤隆俊氏（現・ピースマインド アドバイザー）と知り合ったことだった。

「MLBでは一流の選手ほどメンタルトレーナーを付け、本番で力を発揮できるように、フィジカルだけではなく、メンタルのマネジメントを重要視しているという話を聞き、刺激を受けました」（荻原氏）

MLBだけでなく、アメリカでは、企業も含めて社会全体がメンタルヘルスの重要性を理解していた。片や日本はどうか。1998年当時、日本はバブル崩壊後の暗闇の中にあった。金融機関が潰れ、自殺者が年間3万人を超えた。荻原氏は、日本にもメンタルを支える仕組みが必要だと考えた。インターネットが一般に普及し始めた年でもあり、荻原氏は、個人向けのオンラインカウンセリングサービスを開始。これがピースマインドのスタートだ。その後、法人化し、事業も法人向けのサービスへと発展させ、日本とアジア地域におけるEAP（従業員支援制度）サービスのパイオニア企業として、徐々に存在感を発揮していった。

時代も後押しした。過労、ストレスなどが社会問題化するなかで、2000年には、厚生労働省が「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」を策定。2015年には、先述の通りストレスチェックが義務化された。直近では2019年5月に、職場でのパワーハラスメント防止を義務付ける関連法が可決・成立。今後、企業のパワハラ対策が本格化しようとしている。

ピースマインドにとっては、いずれも制度化前から取り組んでいた領域ばかり。都度、パイオニアとして取り組んでいるピースマインドが注目され、同社の事業も拡大していった。「時代の後押し」と書いたが、決して、ただのラッキーではない。常に、世の中に必要なことや、働く人が直面している課題と真っ直ぐに向き合い、取り組んできたからこそ、結果的に時代を先取りする形になったのだ。

パイオニア企業として市場を切り拓くという自覚の下、品質も常に最高のものを追求してきた。社員は公認心理師、臨床心理士、精神保健福祉士、産業カウンセラー、CEAP（国際EAPコンサルタント）など資格保有者が多いほか、産業医科大学メンタルヘルスサービス機関機能認定を、アジアで唯一取得している民間企業でもある。グローバル対応にも力をいれ、世界14カ国に提携拠点を有し、200以上の国と地域で24時間365日、カウンセリングに対応できる体制を整えている。

例えばストレスチェックは、義務化後、新規に参入してくるIT系の企業も多いという。だがこれらの圧倒的な品質と、何よりストレスチェックだけではなく、総合的に課題解決ができる点などが差別化ポイントとなり、他社の追随を許さない状況だ。

そんなピースマインドが今、パイオニアらしく新たな挑戦を始めた。20年余りの実績と蓄積してきた膨大なデータは、他の会社は持ち得ない、ピースマインドならでは経営資産だ。これを活かして新しいソリューションを開発する。

「我々には約1000社のお客様がいて、ストレスチェックだけでも約40万件のデータがあります。相談のデータもあります。これらのデータを分析・活用し、データから見えてきた課題と時代のニーズに即した、新しいソリューション開発したいと考えています」（荻原氏）

それはどんなソリューションなのか。
「例えば、組織アセスメントのソリューション。どのような状況にあると職場のストレスが高まるのか、我々が持っているデータから導き出し、現在の職場環境の改善だけでなく、問題を未然に防ぐようなソリューションです」と、荻原氏はイメージを語る。もちろん、これは一例だ。同社の持つデータは、様々な可能性を秘めている。

「HRテック」が脚光を浴びる昨今だが、本当に有用なデータと、職場にまつわるあらゆる課題を解決するノウハウ・実績を持ち合わせている企業は、そうはないだろう。今後、ピースマインドはHRテックカンパニーの中でも独自の輝きを放っていくに違いない。「はたらくをよくする」エコシステムづくりに、データという強力な武器で取り組んでいく。

2019年8月には、それまでのピースマインド・イープから、ピースマインドに社名を変更し、ロゴも一新した。「第二創業期です」と荻原氏。時代の変化に先駆け、自分たちも変わっていく決意だ。

改めて、自分たちの「はたらくをよくする」にも注力している。実証実験の意味合いもある。クライアント企業に提案するような健康経営を自ら実践。新型コロナウイルス感染症（COVID-19)感染拡大に対応し、すぐに全社フルリモート体制とするなど働き方、コミュニケーションのあり方についても柔軟な発想で最善の施策をとれるよう随時検討。現在、社内のICT環境をさらによくするための整備を行っている。今回経験したフルリモートワークをきっかけに、育児、介護、病気、その他の事情を持つ人が働き続けられる工夫も、さらに充実させていく。2021年1月には女性活躍推進法に基づく「えるぼし」第三段階が厚生労働大臣より認定された。もちろん、ピースマインドが主力サービスとして提供しているEAP（従業員支援プログラム）は外部機関と契約することで社員も使えるようにしている。存分に能力を発揮できることも、活き活きと働ける会社の大きな要素だ。

「ピースマインドでは、『個』の存在を大切にしています。実際、年齢、性別、国籍、バックグラウンドも様々。個人の意欲や適性をマックスに活かして、成果を出せる環境は整っています」（荻原氏）

能力を存分に行かして、明らかに社会が求めているプロダクトやソリューションを生み出す。そして、その成果が目に見える。こんなにやりがいのある仕事はないだろう。同社のミッション、ビジョンに共感する人の参画を待っている。