ディアシステム株式会社

ディアシステム株式会社は、大阪本社、京都オフィス、東京オフィスの3拠点で事業展開するシステム開発会社だ。1985年11月の設立以来、関西に拠点を置くシステムインテグレーター（以下、SIer）を主要顧客層として、システムエンジニアリングサービス（以下、SES）を提供し、持続的成長を遂げてきた。特に、2012年以降は、10期連続で増収増益を続けている。2020年から始まるコロナ禍の影響もほぼ受けずにきた。

同社の強みは、設立から約40年間で築いた業界ネットワークを背景とする技術者の動員力と、Java言語を軸としたWEB開発を中心に、C系の言語を使った組込系/制御系の開発、WEBサイトのデザイン・構築まで幅広く対応できる技術力だ。

同社に在籍する技術者は約70名だが、実際に同社の名前で開発を行う技術者の数は約300名に上る。
「人を集めるネットワークは、他社に比べて圧倒的に大きいと思います。弊社は創業から40年弱の歴史があります。業歴が長い分、協力会社の数も多くなっています。中には営業を弊社に丸投げしているようなパートナー企業もあるぐらいです。営業力は、実際に在籍する規模感に対して、ワンランクかツーランク上のレベルだと思います」（野田氏）。

そのネットワークの広さが、業務系のWEBアプリケーション開発から組込系/制御系まで幅広いニーズに応えられる最大の要因である。

一方、技術的な強みとして打ち出しているのはJava言語によるWEBアーキテクチャに沿った業務系のアプリケーション開発である。在籍する技術者約60名のうち約7割がJava系の技術者だ。およそ20年間、WEBアーキテクトとして、大規模なWEBアプリケーション開発のプロジェクトを牽引してきた実績を持つ野田氏が中心となり、技術者を育成。その技術者を現場リーダーとしてパートナーを含めたチームを組み、開発現場に送り出す。そして各現場で、クライアントとの関係性を深め、取引の規模を拡大することで、事業全体の成長を促進している。

「特定のお客様に集中して浸透しながら、動員数を増やす戦略を取っています。浸透の仕方は常駐先によって変わりますが、例えば、超大手と競合する場合は、アーキテクチャに特化して技術力で勝負する等の棲み分けをしています」（野田氏）。

現在、同社が技術者を派遣している開発現場は、本社を置く大阪市を中心に、兵庫県、京都府、さらに東京に約50カ所。チームの規模は大小様々だが、多いところでは、常駐メンバーが40名に上る現場もある。

ディアシステム社はデータエントリーを専業とする会社の一部門からスタートした会社だ。業務に関連したソフトウェア開発が必要となったことから、システム開発の部門を開設。その部門が成長し、システムエンジニアの人数が増えてきたことから独立し、ディアシステム社が設立された。

設立からしばらくは細々と営業しているような状況だったが、2000年代半ば、当時の取締役社長・岩浅氏を中心に営業体制を整え始めたことがターニングポイントとなった。岩浅氏のリーダーシップに加え、大手SIerの購買部出身者である現営業部長の人脈等、複数の要因が融合し合うことで、強力な営業部隊が組織され、人が集まりやすい土台が作られた。

もう一つのターニングポイントは、2009年に当時フリーランスエンジニアだった野田氏がパートナーとして参画したことだ。当時のディアシステム社は、組込系/制御系を中心に営業をしており、WEB系は数名のエンジニアが在籍するのみだった。だが、その少数のWEB系技術者が常駐する現場で、アーキテクトのポジションが求められる案件が発生。ちょうどリーマンショックのあおりを受けて、自由の身となっていた野田氏がアサインされることとなったのである。

そのアサイン先が、現在、ディアシステムのメインクライアントの1社であるSI事業者だ。エネルギー関連企業のグループ会社で、野田氏が配属されたのは、その親会社の案件を専門に扱いながら、他部門の開発を支援する立場のチームだった。そのため、クライアント社内の様々な開発チームと一緒に仕事をする機会も多く、それがディアシステム社の動員数を増やすきっかけとなったのである。

数名からスタートし、着実に人数を増やす中、チームのまとめ役となっていった野田氏は、2012年には正式に社員となり、その後も動員数を増やす原動力となっていった。それと並行して、ディアシステム社全体における、Java言語によるWEB開発の比率が増え、同社における技術的な強みとして確立されたことで、同社の事業規模そのものも拡大することとなった。

さらに、2018年には当時のディアシステム社と同規模のシステム開発会社を吸収合併し、より強固な事業基盤を確立。その事業基盤を活かしながらSES事業を伸ばす一方、近年は医療系ベンチャーや中堅電機メーカー等のエンドユーザーをクライアントとする受託開発にも注力し始めている。

「受託開発は、より先端技術に取り組んでいます。例えば、Node.jsやPython、AWSといったクラウド関連の技術を活用した開発やIoT分野、またはサーバレスアーキテクチャ、マイクロサービスアーキテクチャ等、新しい領域の技術支援を行っています」（野田氏）。

受託開発を通して蓄積した最新技術は、ワーキンググループ等の取り組みを通して客先に常駐する技術者とも共有。それがディアシステム社の新たな強みとなりつつある。

2030年には20万人規模で技術者が不足すると言われる中、ニーズが拡大する一方のSES業界。ディアシステム社でも、WEB系、組込系/制御系、分野を問わず、引き合いが増えている状況だ。ただ、既存の現場は外部パートナーの活用で対応できても、新しい現場を増やすには、自社のプロパー社員の存在が不可欠だ。そこで同社は、WEB系、組込系/制御系、両分野の技術者の採用を積極的に行っている。現場リーダーを務められるスキルを持った即戦力層はもちろん、これから将来のキャリアを決めようとしている経験の浅い若手まで、幅広いポジションの技術者を求めている。

ディアシステム社の経営理念は「人を大切にする」こと。シンプルだが、システム開発会社においてこれに勝るイシューはない。この理念の形骸化を防ぐために、同社は早くから契約の適正化に取り組み、同時に、営業と現場リーダーのコミュニケーションを密にすることで、開発現場に自社の管理が行き届く環境を構築してきた。

「万が一ミスマッチが生じた場合は、営業が早期解決に向けて動きます。問題を放置していてもお互いが不幸になるだけです。契約の途中であっても早目に相談し、お互いにとって一番良い着地点を探る努力をします。そういう意味でも弊社の営業は非常に頼りになる存在です」（野田氏）。

社内のマネジメントでは、あくまでも社員の個性を尊重する。採用の時点で、間口を大きく広げ、無理に会社のカラーに染めるようなアプローチは一切しない。実際に在籍する社員は、価値観も性格も多種多様だ。上下関係や部門間で、理不尽なプレッシャーを受けるようなことがなく、業務上のコミュニケーションで困ることがない一方で、必要以上に濃密な関係を強制されることもない。例年行事の決起集会や忘年会、2年に一度の社員旅行（家族参加OK）等、社内のレクリエーションも活発に開催するが、そこに参加しない社員がいても異端視する空気はない。あくまで個人のパーソナルスペースを確保できる環境だ。現場へのアサイン方法も、明確な意思を示す技術者には、可能な限りその意思に沿った案件にアサインするよう努める。

成長支援も個人の指向性に合わせて行っている。明確な方向性がある技術者には、上長が、強みや弱みを分析し、ピンポイントでアドバイスを行う。ただ、そのように目標が明確に定まっているケースは稀だ。そこで同社は資格取得を後押しするため、資格報奨金制度を導入している。100以上のIT系資格を対象とし、個々のスキルを見ながら取得を促している。その他にも、集合研修やeラーニング、ワーキンググループ等、様々な施策を張り巡らせて、スキルアップの機会を作っている。

「技術者として自らの商品性を高める努力は非常に大事です。それがなければ営業も売ることはできません。技術者の商品性とは技術力です。会社としては、技術者が迷わないための先導役や、頑張る社員への後方支援は全力で行いますが、技術者自身、常に先を見て努力することが重要です」（野田氏）。

採用の段階で同社が重視するのは、あくまでも人柄だ。飛び抜けた技術力や、強烈なリーダーシップではなく、クライアントやチームメンバーと上手くやれる協調性、緩やかにメンバーをまとめられるバランス感覚を大事にする。

個人のバックボーンや指向性が尊重され、同質化を求めるような圧力もない。そのため中途社員にとっては居心地が良い。特に業界で3年から5年ぐらい働いた経験を持つ技術者の定着率は高い。エンジニアという職業をマイペースで楽しみながら成長できる環境がディアシステム社の魅力だ。