株式会社ヴァイタス

医療機関向けのシステム開発会社である、株式会社ヴァイタス。病院の病室には、患者の身の回りの物などを入れる床頭台が設置されている。同社は、その床頭台にタブレット端末を設置して表示する『医療看護支援ピクトグラム』と、床頭台に置かれているテレビをモニターとして活用する『ベッドサイド情報端末システム』という2つの自社開発製品を提供している。

『医療看護支援ピクトグラム』は、入院患者と家族、および医療スタッフ間のコミュニケーションツール。一人ひとりの患者に必要な状態をわかりやすいピクトグラム（絵文字）で表示する。

ピクトグラムは、「杖」「歩行器」「車いす移動」などの【移動】、「ヘッドアップ制限30度」などのベッド角度の【姿勢】、「飲食禁止（朝）」などの【食事】、「服薬時水分可」などの【飲み物】、「右上肢処置禁止」「定時採血」などの【職員共有】といった6項目24種類を用意。ニーズに応じて救護区分や感染経路、患者スケジュール、離床理由などの表示内容のカスタマイズも可能だ。関係者は、一目で患者に必要な処置がわかる。

「これによって、家族や面会者が患者さんの状態を共有し、コミュニケーションの促進に繋がるとともに、医療スタッフ間でも、情報の共有が行えるので、医療事故防止の強力なツールとなっています」と代表取締役社長の小林巧氏は説明する。

さらに、電子カルテシステムと接続させ、体温計や血圧計などのバイタルデータ測定器から自動入力したデータを表示させるといったことも可能だ。これによって、従来の測定データをカルテに手書きする作業を省力化し、転記や入力の間違いをなくすことで、医療スタッフの業務効率化、安心して働ける環境にも貢献している。

『ベッドサイド情報端末システム』は、テレビ・ラジオやインターネット、ゲーム、VODなどの「入院患者へのアメニティ提供」、施設・入退院案内、各種説明ビデオ、掲示板などの「患者・家族向け情報提供」、患者の状態ピクトグラム、患者スケジュール、バイタル、検査結果などの各表示による「医療スタッフ業務支援」といった機能を備える。もちろん、コンテンツはニーズに応じてカスタマイズ可能だ。

「患者さんの療養環境を向上させ、ひいては医療機関の評判を高めることを通じて、医療機関の経営力向上に貢献しています」（小林氏）

同社の創業は、2004年7月。その経緯を、社長の小林氏は次のように説明する。

「ICT化が急速に進展を始めていた当時、医療機関はその波から取り残されていました。とりわけ、病棟・病室にはICTは全く及んでいなかったのです。つまり、完全なブルーオーシャン。ここに着目して市場をつくっていくことに共鳴した数名の仲間と、システム開発会社としてスタートしました」

ところが、ハードウェアがなかなか追いついてこなかった。病室にあるのはテレビだけで、システム環境を導入するにはパソコンを設置するしかなかった。しかし、当時のサーバーはファンの音がうるさく、病室には不向き。「アジアのベンダーに掛け合ってファンレスのサーバーを開発してもらったが、品質が伴わなかった」と小林氏。そこで、床頭台に置かれたテレビをモニターとして活用し、コンテンツを配信する方法を編み出して『ベッドサイド情報端末システム』をリリースさせた。

「当初はいろいろと苦労を重ねましたが、時代が早かったせいもあると思います。それがようやく追いついてきて、今では数多くの医療機関から関心を寄せられています」（小林氏）

その背景には、医療機関にも及んでいる“働き方改革”と、人口減少による集客競争の激化がある。同社の両製品は、この2つの課題解決に繋がるソリューションとして評価され始めたのだ。
「業務が急増し、人手が足りません。そこで、この『Green』で募集することにしました。ぜひアクセスしてください！」と小林氏は呼びかける。

同様のサービスを手がけている競合は存在しているが、『医療看護支援ピクトグラム』および『ベッドサイド情報端末システム』の2つの機能を1社で提供しているのは同社だけ。これを強みに、これまで300床以上の大病院を中心に、北海道から鹿児島まで延べ100以上の医療機関に導入してきた。
「医療機関には国家資格を持った優秀な人がたくさん揃っています。そういった人を相手に仕事に取り組むことで、スキルアップが図れるメリットもあります。奥が深くて面白い業界ですよ」（小林氏）

今後の予定として、医療スタッフへの“働き方改革”は今後ますます強化されるだろう。「AIを活用した業務改善サービスのR&Dにも着手する」と小林氏。さらに、退院後の患者と医療機関を結ぶ、健康管理に関わるコミュニケーションツールなども検討している。
病棟・病室のICT化は、やれることが膨大に残されているはず。この領域に特化する同社の可能性は、魅力的だろう。

2019年5月現在、社員数は約20名（パート含む）。「メンバーそれぞれの自己実現のために、できるだけの支援をしたい」と小林氏。自己実現のための根幹となるものは、自己成長である。そこで、人材育成に力を入れている。

まずは、資格取得支援。一般社団法人日本医療情報学会が運営する「医療情報技師」という民間資格がある。病院情報システムの開発・運営・保守に関わるには、情報処理技術だけでなく医療分野や医療情報システムの知識が必要となる。当資格はこの知識・スキルをカバーするもので、まさに同社の業務領域と一致する。

「この資格は、ICT化の流れに追いついていない病院側と、医療行為を理解できていないシステム開発会社がシステムを構築することの弊害を改善するために、病院側がつくったもの。健全な業務遂行に非常に有効なものと見ています。当社はこの資格取得費用を全額支援するとともに、取得者には資格手当を支給して奨励しています」（小林氏）

同社は、関西と九州に営業拠点を設けている。年1回、全社ミーティングを開催して全員が顔を合わせる機会を設けているほか、2カ月おきに営業会議を開催。また、東京本社に全員が集結している開発部門は、適宜ミーティングを行っている。

「それ以外は、私や役員が営業がてら拠点を回ってフォローアップしています。社員とのコミュニケーションは、社員から『うるさい』と言われるほど、常に取るように心がけています」と小林氏。

そんな同社が求める人材像について、小林氏は次のように言う。
「スキルはいくらでも身に着けてもらうことができます。信頼性が何より問われる医療機関を相手にすることもあり、責任感の高い方にぜひ来ていただきたいと願っています」

病棟・病室というブルーオーシャンに対し、独自製品で勝負をかける同社。手応えのある仕事ができるに違いない。