株式会社FOVE

株式会社FOVE（フォーブ）は、世界初の視線追跡型VRヘッドマウントディスプレイ『FOVE 0（フォーブゼロ）』を製造・販売するハードウェアスタートアップである。同社のコア技術である「VRを視聴するユーザーの眼球情報を高精度で取得する」という視線追跡アルゴリズム。創業当初は単純な二次元マッピングによる方法論から始まったが、現在は相互連携したモジュールを利用して計算処理と改良を連続して行う新しい方法論へと移行してきた。国際的な学会等においても高い評価を受けている。

このコア技術を使った製品には、ハードウェアとソフトウェアがある。まず冒頭で触れた『FOVE 0』は視線座標だけではなく、まばたきの開閉や瞳孔の収縮、旋回運動等の眼球に関する様々な情報を取得することができる。このハードウェアに連動させるソフトウェアが、『FOVE Gaze Analyzer（フォーブ ゲイズ アナライザー）』だ。これは任意の動画やユーザーの視線の動きを簡易的に分析することができるアプリケーションである。注視度のヒートマップ分析や、視線の移動を順番付けする視線プロット分析等を可能にする。

上記は同社の技術を使った製品の一部だが、これらの技術をもとに医療・ヘルスケア分野やマーケティング分野に進出を始めた。代表例は、『認知機能セルフチェッカー』である。これは同社の『FOVE 0』で取得できる視線情報を利用し、認知機能の評価を行うヘルスケアサービスである。注意力／空間認識力／記憶力／計算・言語力を、利用者の負担なく短時間でチェックできるサービスとして、医療機関から高く評価されている。

このサービスのベースにあるのが、「将来、認知機能の低下によって苦しむ方々の数を少しでも減らしたい」という思いだ。同社では「人間の能力を解放する」というミッションを掲げており、『認知機能セルフチェッカー』もそのミッションを具現化したものである。この他にも、手や腕を使わずに演奏することができる「ユニバーサルピアノ」の開発プロジェクト『Eye Play the Piano』、『FOVE 0』とコミュニケーションロボットとのコラボレーションで、自宅で療養する高齢者と結婚式を挙げる孫を繋ぐ『HUG Project』等、社会貢献度の高い様々な取り組みを行っている。

そして同社は現在、第二創業期を迎えているという。今後の同社の取り組みについて紹介しよう。

同社は医療・ヘルスケア分野の他に、マーケティング分野にも進出している。例えばヒートマップ分析や視線プロット分析は、小売店の棚割や消費財メーカーのパッケージ評価、または車のデザイン評価等、幅広い分野で活用されている。従来の方法で評価を行うには、実際の売り場や車体モックアップ等を用意する必要があった。しかしVRを用いることでバーチャル空間上に360度動画、またはCGモデルを配置するだけでセットアップが完了。調査コストの大幅な削減が可能になる。

このように「視線追跡」というコア技術は、より多様な業界に展開するポテンシャルを秘めている。そこで同社は現在を第二創業期と捉え、「XR領域のソリューション総合ベンダー」へのステージアップを目指している。

「VRのハードウェア領域には、グローバルにBtoCを展開するメガプレイヤーが存在します。当社はそのプレイヤーとは異なるBtoBマーケット、具体的にはアカデミアと企業を対象に、関連ソフトウェアとセットでの提供を進めていきます」（代表取締役社長兼CEO 唐木信太郎氏）。

例として挙げられるキーワードは、「VRトレーニング」「不動産」である。

前者の「VRトレーニング」では、熟練のベテランの技術を初心者に継承していくために、『FOVE Gaze Analyzer』で視線を可視化。ベテランと初心者の視線の差異を分析することで注意を向けるべきポイントをクリアにする。既に電車の運転士や看護師等のトレーニングに導入が進んでいるとのことだ。

後者の「不動産」も同じく導入が進んでいる。ユーザーが直接現地に移動するのではなく、VRを活用することで調査対象である空間に瞬間移動。ユーザーが見たものを評価できるバーチャル空間の視線評価を可能にする。これだけでもコストは抑えられるが、今後は施工やデザインのプランニングの段階で、ユーザーに選ばれやすい企画を立てやすくなるだろう。

さらに、現在では『FOVE 0』の次世代機も開発が進んでいる。取締役CTOのジェフ・ブランド氏によれば、「取得する眼球画像を4倍にして視線追跡の精度を引き上げ、脳の活動や体温の変化等も計測できるセンサーを導入する予定」とのこと。BtoCのゲーム用に開発されたVRヘッドマウントディスプレイとは異なり、『FOVEシリーズ』は解像度の優先順位が低い。BtoBに絞り込んだ判断が、良い形で次世代機に活かされそうだ。

同社のコア技術を実装した製品の広がりは、日本国内に留まらない。取締役 ビジネスマネージャーの仁科陽一郎氏によれば、同社製品の国内：海外の販売実績は6：4と海外からの引き合いがかなり多い。また、内訳も国内とは少し違うようだ。

「国内のお客様は、一般企業はもちろんですが、研究所等のアカデミアからの引き合いが多いです。一方海外のお客様は、アカデミアの他にはベンチャー企業からの受注が目立ちます。『FOVE 0』に独自のアプリを入れてユーザーに提供する、というビジネスモデルを確立している企業が増えているようですね」（仁科氏）。

今後も国内・海外両方のマーケットを見据えながら、「XR領域のソリューション総合ベンダー」を目指していくことになるだろう。

そんな同社は30数名の社員のうち、約半分が外国人メンバーだ。それぞれが強みを生かして活躍している。前出のジェフ・ブランド氏はアメリカ出身の取締役CTO就任。開発チーム5名のメンバーをマネジメントしている。ちなみに日本語・英語どちらでも不自由なく意思疎通できるのでコミュニケーションの心配はない。ブランド氏は今回の取材にも流暢な日本語で応じてくれた。「国籍その他の属性にかかわらず、多様性溢れる強いチームを作る」というCEO唐木氏の思いが、見事に結実していると言えるだろう。

「小規模の企業ですから、営業・開発等の区別なく、全員で様々なことに取り組んでいます。オーディオプログラマーはオーディオに打ち込んでいればいい、ということはありません。ですから『自分はこの仕事だけをやりたい』という人ではなく、状況の変化、技術の深化に合わせて『ジェネラリストとして何でもやってみたい』という人が活躍できる環境です」（ブランド氏）。

30数名の規模で、世界的にも珍しい「視線追跡」のコア技術を持ち、ハードウェア／ソフトウェアを国内外に展開している企業は、そうあるものではない。同社でエンジニアとして活躍する人は、幅広い技術・サービスを習得することができるだろう。また、営業を通して顧客の要望を開発に活かすことで、自分が手掛けた製品を世界中にマーケットインさせることができる。何より、「人間の能力を解放する」というミッションの下、社会貢献度の高い事業に携われる。エンジニアとしてのキャリアを活かすには、最適な環境ではないだろうか。