株式会社dwing

パーソナルトレーニングジムの紹介ポータルサイトやダイエット専門メディアの運営のほか、オンライントレーニングサービス、トレーナースクール、資格取得支援サービス等の事業を展開する株式会社dwing（ドゥイング）。2018年9月に設立された同社は、全国のパーソナルトレーニングジムのブランディング向上を実現する情報ポータルサイト『Getfit』の立ち上げから事業を開始した。また、2019年10月には現役トレーナーやインストラクター、栄養管理士が“身体に関するお役立ち情報”を発信するメディア『Getfit Your』をスタート。その後も、オンラインのパーソナルトレーニングサービス『エニタイムパーソナル』を2020年4月にリリースしたほか、2022年11月にトレーナースクール「青山トレーナースクール」を開校し、トレーナー資格「NSCA-CPT」取得を目指す学習サービス『トレタン』を2023年1月にローンチするなど、同社は多角的な事業展開によって実績を築き上げている。

同社のメイン事業となっている『Getfit』の運営に関しては、現在約2,000店舗のパーソナルトレーニングジムに関する情報を掲載し、それぞれのジムの集客を支援。そのビジネスに取り組むきっかけについて、代表取締役CEO・大内久和氏は次のように説明してくれた。

「私は、新卒入社した企業においてSEOコンサルティング業務を経験し、一定の成果を出すことができました。その後、自分自身が興味を持ったヘルスケア業界におけるITサービスに取り組み、アプリのコンテンツ企画からマネタイズという領域の業務を経験しましたが、パーソナルトレーニングジム選びに関する課題に気付きました。その課題とは、“ダイエットに効果があるジムはどう選ぶべきか”“どんな価格帯のサービスがよいか”というユーザーの疑問に答えることであり、その解決に繋がる情報メディアを立ち上げようという想いから、当社の設立を思い立ちました」（大内氏）。

自身が培った営業力、コンサルティング力を強みとしながら、ヘルスケア領域における課題を解決したいという思いから、同社を設立した大内氏。その大内氏が手掛ける『Getfit』は、ジムのサービスの調査や関係者へのインタビューから得られるリアルな情報を掲載し、有益かつ客観的な評価をユーザーに届けている。そのユーザーファーストのコンセプトから、『Getfit』は大きな信頼性を獲得し、競合他社との差別化を実現しているということだ。

大内氏によれば、『Getfit』のメディア力を示す送客数は、2021～2022年において業界トップクラスの結果を生み出したということだ。パーソナルトレーニングジムに関する情報サイトとしては、業界内に大手企業が運営する競合も存在する中、同社のサービスが優位性を維持できているのはどのような理由からなのか。そんな疑問をぶつけたところ、大内氏は自社メディアの特徴を交えながら、次のように説明してくれた。

「業界内で『Getfit』の競合となっているのは、大手企業が運営するポータルサイトのほか、個人のアフィリエイターがSNS上で発信する情報などがあります。しかし、私の印象では大手ポータルサイトはコンテンツが不足しており、ユーザーに店舗の特徴を伝え切れていないと思います。また、アフィリエイターたちの情報に関しては、複数のジムを横断的に調査したようなものが少なく、比較・検討の材料として不十分だという印象もあります。その中で『Getfit』は、全国のジムを対象として訪問調査やインタビューを実施し、満足度の高い情報発信ができている。それが強みだと思います」（大内氏）。

また、『Getfit』ならではの仕組みである「お祝金制度」も、情報の信頼性を高めることに寄与しているという。実際にジムを利用したユーザーからの口コミ情報を掲載する、という手法は、情報サイトとしては一般的なものとも思えるが、そこに報奨金を設定することでより深く詳細な情報を得るのに成功しているのである。

「満足度評価だけではなく、ユーザーの身長や体重、体脂肪率など細かなデータも収集しながら、そのジムで得られた効果を公表していく。個人的なデータをオープンにすることに抵抗があるユーザーもいますが、そこに対価を設定しながら依頼させていただくことで、よりリアルな情報を得ることができています。また、このお祝い金を設定することで、ユーザーがパーソナルトレーニングを始めるという意思決定を後押しできる側面もあると、私は考えているのです」（大内氏）。

ユーザーのリアルなデータを獲得し、そこに客観的な第三者としての視点から評価を加えながらジムの情報を開示していく。その仕組みが信頼性の高さに繋がり、満足度の向上にも繋がっているのである。

今後の事業展開については、多様化するパーソナルトレーニングジムの形態に対応できるよう自社メディアのサービスをブラッシュアップしていきたいと語る大内氏。同時に、業界における集客手法のDX推進にも取り組み、そのサービス領域でトップ企業となるための戦略を展開するというのが、同社の考えだ。また、ヘルスケア領域に加え美容領域もターゲットに加えるなど、「ユーザーの自己実現」をキーワードとするサービスに多角的に関わっていく方針だと、大内氏は語っている。

「当社では“自己実現を通して、身体も心も豊かに”というビジョンを掲げていますが、その達成を様々な軸で実現できるような情報発信を、今後も行っていきたいと考えています。その当社で幅広い業務に関わることで、これまでのキャリアで培ってきたご自身のスキルに加え、多方面にわたる業務スキルを得ることができると思います。これから入社される方には、専門領域だけに限定されないキャリアアップが目指せるという面白味を当社で感じていただけるはずです」（大内氏）。

現在は、大内氏を含めた4名の体制でビジネスを推進している同社。各メンバーが領域を横断するようなスタイルで業務を担い、仲間同士で切磋琢磨しながら“上を目指そう”という雰囲気にあふれている環境だと、大内氏は自社の特徴を説明している。近い将来、株式上場も視野に入れながら事業成長を目指す同社には、様々な挑戦と、それを通した成長の機会があるということだ。

「情報を集めて発信することだけが当社のビジネスではない、と私は思っています。フィットネスや健康といった領域の課題を解決することが当社の役割であり、メディア運営はそのスタート事業の1つ。商品開発や教育、新たなサービスの開発など、自己実現をキーワードにしながら業界にインパクトを残せるチャレンジを、これからも続けていきたいと思っています」（大内氏）。

最後に、大内氏に転職者に向けたメッセージを送ってもらった。

「当社は、少人数体制でアットホームな雰囲気の会社ですが、挑戦の機会にあふれたやりがいの大きさを感じていただけるはずです。私自身、仕事やビジネスが大好きな人間であり、同じような熱量を持った仲間を多く迎えながら成長を目指したいと思っていますので、成長市場で自己実現を目指したいという方には、ぜひご応募いただきたいですね」