インフォテック株式会社

企業の営業支援システムや人事情報管理システム等の開発を手掛ける、インフォテック株式会社。一人ひとりが“広く深い知見”を持ち、エンジニア一人が全てを担当する「専任担当制」が確かな評価を獲得し続けている。

同社はアメリカ発のソフトウェア開発・販売会社で腕を磨いたメンバー三人が、1997年に立ち上げた組織だ。外資系企業のような最新技術を積極的に取り込むムード、そして部署や役職に縛られないムードは引き継いだまま、より沢山の企業に、より誠実に向き合える――。そんなチームを目指して生まれた。

メインの事業は、カスタムソリューションサービス（受託開発）。特に絞っているわけではないが、現在は企業の業務関連システムに多く携わる。現在は外資系コンサルティング企業や、有名アパレルメーカー・製造会社等を含め、多くの企業と取引を続けている。

また、ドイツ発のPDF文書アプリケーション開発ソフトウェアライブラリ『PDFlib』の販売・開発も手掛ける。世界100ヶ国で20,000本以上利用されているこのライブラリの日本有数の販売代理店として活躍。取引する国内SIerは400社にも上っている。

少数精鋭ながら、取引企業やエンドユーザーの数は中規模・大手企業並みだ。

その中で着目したいのは、同社が「専任担当制」という体制を徹底していること。

専任担当制とは、一つのプロジェクトを、一人のエンジニアが担当するというもの。要件定義から開発、リリース、保守・運用まで、全て一人のエンジニアが手掛けるのだ。

しかし、網羅しているのは開発工程だけではない。対応できる言語や技術も幅広い。

少数精鋭の当社は、丁寧に向き合うため、一度に沢山のプロジェクトを請け負うことはしない。しかし「その領域は専門外だ」と、未踏の技術やジャンルを理由に断ることは、まずない。

「どんな領域や技術の開発でも、『こんなシステムが欲しい』と相談されたなら、基本的には喜んでお受けしますね」代表取締役の小林明年氏はこのように話す。

企業はサービスや社内業務の中で沢山のタスクがあり、利用するシステムも多岐にわたる。クライアントの直面する課題から“本当に必要なシステムや機能”を導き出し、提案する。それを全うするためにも、クライアントの業界、開発環境や言語等は絞らない。これが同社のポリシーだ。

「こうして一社一社のクライアント、一つひとつのプロジェクトに向き合っているうちに、一人のエンジニアが丁寧に対応する専任担当制という文化が根付いていきました」（小林氏）。

同社の強みである専任担当制は、クライアントにとって良いことずくめだ。

まず一つは、スムーズなコミュニケーション。クライアント窓口も開発担当者も同一人物が手掛けるため、プロ視点での提案を受けることができ、要望は遠慮なく、齟齬なく伝えやすい。エンジニアとしても、一人で担当できることから、余計なしがらみもなく、こだわりを持って提案・開発できる。

また、プロジェクト単位ではなくクライアント単位でエンジニアが担当するため、新たな相談や依頼もしやすく、長い関係性を築いていくことができる。一人体制でコスト面を抑えられるのも、継続取引を後押しするという。

「こうした信頼関係を築く中で、プラスアルファの相談もよく受けます。とあるクライアントとの取引は経費精算システムから始まったのですが、そこから勤怠管理システムの依頼も受けました。そこで、従業員がスマホで簡単に勤怠登録できるアプリを開発しました。このような形で、一つのクライアントのあらゆる業務関連システムを手掛けることも珍しくありません」（小林氏）。

こういった体制の下で、クライアントの課題を本質から解決できていると小林氏は語る。
「要件定義の段階では、クライアントは大まかな悩みをご相談くださることが多いです。打ち合わせではそこからどんどん紐解いていき、時にはイラストや図解を交えながら、具体的なイメージや手段を考えていくんです。その中で、『そうそう、これを解決したかったんです。このシステムなら叶いそうです』と言ってもらえることも多くて。そういった本質的な課題を解決することが、私達の役目であり、強みにもなっているように思います」

こうして、1997年から着実に実績を積み重ね、特に近年は右肩上がりの成長を続けている。リーマンショック直後にもメンバーを採用する等、社会情勢に振り回されにくい強固な基盤も作り上げてきた。

だが、同社はこれからも“限界”を設けずに挑戦する。

「今後も、幅広い技術や領域に対応していくつもりです。例えば、現在社内で取り組もうとしているのはAIを活用した開発です。お客様からの要望も出てきていますし、当社としても新たな戦力にしたいところです。エンジニアとしても、最先端の技術に触れられる楽しさを、当社で味わい続けてもらえるのではないでしょうか」と小林氏は話した。

プロジェクトを一人で動かしながら、最先端技術を含め、あらゆる技術を網羅していく――。エンジニア冥利に尽きる活躍の姿とはいえども、「難しそう……」と不安になるかもしれない。

しかし、同社のスキルアップはチーム戦だ。

特長は大きく三つある。

一つ目は、プロジェクトを一人で担当するまでに、じっくりと時間をかけること。入社後は、プロジェクトを進めるエンジニアのサポートからスタート。次第に自身でプロジェクトを持ち、先輩メンバーの手を借りながら開発等に当たる。独り立ちの目安は3年～5年ほどだが、個人のレベルアップ度に合わせて柔軟に調整。もちろん、前職までに十分なレベルの技術や経験があれば時間は取らない。

二つ目の特徴は、エンジニアが役員層やスーパーバイザーと話し合いながら、今後の成長を目指す“スキルアッププラン”。「3年後にどんなエンジニアになっていたいか」等、自身のキャリアの理想像を共有。その上で、成長のマイルストーンを置いていく。例えば、1年後にこの言語を習得する、2年後にこんなプロジェクトに挑戦する……等を設定し、その達成に向けて動き出すのだ。

そして三つ目は、小林氏や取締役の藤井氏が中心となって実施するワークショップ。新たな技術や、需要の高い領域を取り上げ、「どんなプロジェクトで生かせるか」「どのように応用しようか」等を共に考えるというものだ。

「私や藤井は、時代の風潮や外資系企業にいたこともあり、技術は実践で身に付けましたし、改めてセミナーを受けるといった機会はあまりありませんでした。しかし現在は、次々と技術が生まれます。これまで一人ひとりが培ってきた技術を、どのように組織の財産にしていくか――。そう考えた時、ワークショップ等のチームで学んでいくスタイルが良いという答えにたどり着きました」（小林氏）。

このようにチームでスキルを磨きながら、AIやセキュリティといったプラスアルファの得意分野を身に付け、自身のキャリアにエッジを効かせるのも面白そうだ。

着々とスキルを磨いた先で、大手企業・有名企業で重要な役割を成すシステムを手掛けられるのだ。エンジニアとしての自身の成長も、そのスキルを生かしてクライアントに貢献する実感も、色濃く感じられるだろう。

「これまでの技術や、専任担当制等といった当社のポリシーを受け継ぎつつ、今後は新たな風を吹かせたいと考えています。自身のスキルアップを叶えながら、次世代のインフォテックを一緒に盛り上げてくださる方をお迎えしたいですね」と小林氏は語った。

専任担当として活躍し、あらゆる市場で通用する“一人エンジニア”へ。その舞台裏では、チーム一丸となって技を磨く仲間がいる。これからのエンジニア人生を盛り上げる、この贅沢な環境に、飛び込まない理由はない。