株式会社図研 - The Partner for Success
最先端の自社CADシステム「CR-8000」で設計・検証を網羅的に行えます。システム全体を視野に入れ、次世代のエレクトロニクス製品開発をサポートします。
【業務概要】 自社開発システム「CR-8000 DFM Center(DFM検証、基板製造準備、部品実装準備などのトータルCAMソリューション)」に関して、顧客課題のヒアリング分析、製品提案、開発機能提案を行います。 【業務内容】(業務内容変更の範囲:会社の定める業務) プリント基板やパッケージ基板の製造および部品実装に関わるお客様に対し、以下を行います。 ・顧客課題のヒアリング・分析および製品提案・運用コンサルティング ・課題解決に向けた開発機能の要件定義・概要仕様設計 ・製品導入後の活用サポート ・プリセールス時のベンチマークテスト支援 ・業界調査、競合情報の収集 【仕事のやりがい】 お客様から業務課題やニーズを直接伺い、開発メンバーと共に最先端のソリューションを作り上げていくことができます。 開発メンバーと連携しながらプロジェクトで実践的に活躍できるため、成長の機会が豊富にあります。 モノづくり領域で属人化しているノウハウをIT化することにより顧客の業務効率化や業績向上に直接貢献できます。 最新のIT技術を用いてモノづくりの課題解決にチャレンジし続けることができます。 【担当するソリューション(製品)】 下記ソリューションをご担当いただきます。 CR-8000 DFM Center ●基板製造・部品実装CAMシステム ●プリンテッド・エレクトロニクス用システム
配属部署
技術本部 DFM開発部 パートナーセクション
概要
世界のエレクトロニクスものづくりを40年にもわたって支援。現在はEDA(エレクトロニクス設計分野)、PLM(製品ライフサイクルマネジメント分野)、エレメカ(エレクトロニクス・メカニカル協調設計分野)、と広範囲にわたる技術を保有。民生電子機器から自動車、各種産業機器、航空宇宙まで、エレクトロニクスをキーテクノロジーとする分野で、トータルソリューションプロバイダーとして圧倒的な存在感を示しています。 今回は、EDA(エレクトロニクス設計分野)で国内シェアNo.1の自社開発システム: CR-8000 DFM Centerの「顧客課題のヒアリング・分析および製品提案・運用コンサルティングなど」を行うエンジニアを募集しています。 【構想から実装まで、システム視点での設計/検証を実現するプラットフォーム】 CR-8000は、図研が提案する次世代エレクトロニクス設計プラットフォームです。 近年、複雑化・高度化するエレクトロニクス製品開発においては、LSIやパッケージ、複数の基板など製品・モジュールを構成する複数のオブジェクトを個別にではなく、システム全体として解析検証し最適設計を進める必要性が増していますが、CR-8000ではまさに、構想段階から回路・基板~詳細実装までの全プロセスを通じた設計・検証が可能です。
勤務地
【勤務地詳細】 本社・中央研究所(横浜市都筑区) 横浜市都筑区荏田東2-25-1 【勤務地変更の範囲】会社の定める場所(リモートワークを行う場所を含む) 【アクセス】 本社・中央研究所 (横浜市都筑区) ・横浜市営地下鉄(ブルーライン/グリーンライン)「センター南」駅より徒歩約15分 ・横浜市営地下鉄(グリーンライン)「都筑ふれあいの丘」駅より徒歩約10分
勤務時間
9:00〜17:45
待遇・福利厚生
【待遇・福利厚生】 財形貯蓄制度、従業員持株会、選択制確定拠出年金制度、退職金制度、健診制度、レクリエーション補助制度、会員制リゾートホテル利用制度(リゾートトラスト)、契約保養所、慶弔・災害見舞金制度、報奨金制度(情報処理技術者試験、TOEICスコア) 本社・中央研究所のみ:社員食堂、マイカー通勤制度 【保険】 各種社会保険完備 【諸手当】 通勤交通費(普通運賃)全額支給 家族(支給条件あり)・住宅・営業・時間外手当支給 【通勤交通費有無】 有り 【定年】 60歳(定年後65歳までの再雇用制度あり) 【育児休業取得】 育児休業からの復帰率100%
休日・休暇
完全週休2日制(土・日)、祝日、夏季(9連休) 年末年始(7~9連休)、有給・特別休暇、年間休日128日
【社風】
ベンチャーという言葉すらない40年程前に数人のメンバーにより設立された当社には、今も脈々と進取でアクティブな社風が息づいています。能力と意欲のある人には、責任ある仕事を任せる風土の中、社員は、自らを高めるため研鑽に励んでいます。また、中途社員の方も多く、非常に溶け込みやすい雰囲気です。
【ビジネスの今後、将来性、ビジョン】
国内の製造業において図研は確固たる地位を築いており、安定したビジネスを継続しています。 電気製品や自動車関係製造業のITに対する投資も活性化していますので、これまで以上のシステム導入案件の増加を見込んでいます。
【育児休業の取得促進】
※中期経営計画で「育児休業取得促進」を掲げています。男性の育児休業取得も推進中。 ・年間休日128日+有休取得義務5日 ・平均有休消化率:75.9% ・男女ともに育児休業取得実績有り ・育児休業からの復帰率100% ・時短勤務制度(子どもが小学校3年生を修了するまで) ・産後パパ育休取得促進
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