株式会社インフォメーション・ディベロプメント

株式会社インフォーメーション・ディベロプメントは、システム運営管理・開発、基盤構築などの、ITサービスとソリューションを提供する東証一部上場企業だ。その歴史は古く、1969年まで遡る。会社設立以来、電気やガス、航空、金融など、社会インフラを担う企業の基幹システムを数多く手掛け、さらに国内にとどまらず世界各地に支店を開設し、グローバルに活躍している。2019年の創業50周年に向け、既存の主軸事業に加え、新たな領域であるセキュリティーやクラウドソリューション事業にも一層注力していく。

創業年度の1969年といえば、企業が業務にコンピューターを利用し始めた黎明期。高度成長期を背景に日本経済は活況を呈し、技術が進化する中、時代のニーズを的確に捉えながら、規模を拡大していった。2000年代初頭には、中国にソフトウェア開発拠点を設立し、その後アジア、北米、欧州と次々と海外支社も立ち上げ、グローバルに進出。2014年9月には、念願の東京証券取引所市場一部上場を果たしたのだ。

変化の早いIT業界にあって、創業50周年間近という企業は多くない。同社の強みやサービスの特徴などを、コーポレート・コミュニケーション部 次長 石川正美氏に聞いた。
「当社が40年以上変わらずに大切にしている企業価値が、2つあります。1つめが"信頼"。2つめが"挑戦"です。」（石川氏）

設立以来、同社の主軸事業となっているのは、システム運営管理と基盤構築の分野。そのクライアントは先にも述べた通り、社会基盤を成す事業の会社ばかりだ。「業種に特化しない様々な企業がお客様で、その数は1,000社を越えます。業界は幅広いですが、共通しているのは、そのいずれもが社会を支えるサービスを提供する企業ということです。」（石川氏）

それゆえに、安定したシステム稼働が何よりも重要視される。社会インフラの基盤システムをここまで長きに渡り任せられているのは、まさしく信頼の証だろう。
「エンジニアにとっても、社会を支える仕事をしているという誇りが、ITの技術力をもって社会の役に立ちたいという貢献ややりがいにつながっています。」と、石川氏は語る。

同社が大切にするもうひとつのバリュー、”挑戦”についてはどうだろうか。
「最新技術を積極的に取り入れ、新たなサービスやソリューションを生み出すことにチャレンジしています。」と、石川氏。

具体的な事例をいくつか紹介しよう。
近年、生産性向上ツールとして脚光を浴びつつあるウェアラブルデバイス。同社では、スマートグラスという眼鏡型コンピューターによる遠隔作業支援サービスをAWS(アマゾン・ウェブ・サービス)上に構築した。

本サービスを利用すると、スマートグラスを装着した現場作業者に対して、遠隔地にいる管理者が視界を共有しながら指示や確認を行うことが可能になる。現場作業者はハンズフリーで作業が出来ることに加え、視点移動が大幅に減るため、タブレットやスマートフォンの利用時と比較して作業効率が各段に高くなる。本サービスは、システム運用や保守、機器の設備点検、保険の査定、倉庫業務など、幅広いシーンでの利用を想定している。

また、東京大学発のベンチャー企業と協業し、ドローンによる救命救急の研究を行ったり、アメリカのベンチャー企業と共にAIを使ったセキュリティー技術の研究を行ったりもしている。
「当社での仕事では、IoTやAI等の新技術を使ってどう社会に役立つかをエンジニアとして考え、世に送り出すチャンスがあります。」（石川氏）

同社がひるまずに積極的に挑戦していけるのは、信頼によって長年培ってきた安定した基盤があるゆえ。社会インフラを担う企業の仕事を多く経験しているので、ニーズを理解した上で開発に取り組めるという強みも活きている。

同社が目指すのは、クライアント企業を通して社会に価値を発信していくこと。
わくわくする未来創りに参加する情報サービス企業として、進化し続ける。

同社の社員は、真面目でコツコツするタイプが多い。そんな実直なエンジニアが、クライアントからの信頼を勝ち得てきた。もちろん、今後もその姿勢は大切だ。しかし一方で、最新技術をキャッチアップして、新たなサービスやソリューションを発信していくためには、スピード感と攻めの姿勢も必要となってくる。

「そういう意味で、今までのわれわれにはないアグレッシブさを持つ人材を積極的に受け入れていきたい。新たな風を吹かせて頂きたいのです。」と、石川氏は力を込める。
東証一部上場企業という信頼性や、主軸事業が好調である盤石な体制の上で、様々な挑戦をしていける。新たな技術を取り入れてサービス開発に取り組んでいきたいエンジニアにとっては、他にない魅力的な環境だろう。

それぞれの社員が持っている資質や志向は、異なるのが当たり前。同社は、その多様性を何よりも大事にしていきたいと考えている。実際、2017年3月期から2019年3月期を計画期間とする中期経営計画「I-vision 50」には、働き方改革や新技術の利用活用推進、グローバルの推進と並んで、ダイバーシティの推進も盛り込まれている。性別、国籍、志向など、人材を多様化することが、変化し続けるビジネス環境への対応に必須だと考えているのだ。

「変化の過程では、軋轢や混乱もあります。しかし、その問題に日々対応していくことで、働きやすい環境を整えています。社員の意識も変化して、互いを認め合う空気が生まれてきました。」（石川氏）

このように、重点施策を実行していくことで目指している中期目標は、「2019年3月期 売上高260億円 営業利益率7.0％」だ。
このタイミングで参画する人材は、達成の原動力となることを期待されている。

働く環境については、業務の性質上、9割近い社員がクライアント先に常駐。その場合、同社の社員である意識が薄れる危惧があるが、同社では帰属意識を高める様々な工夫をしている。例えば、月に一度本社6階のフリースペース「IDサロン」で開催される懇親イベントであったり、研修後の会話集会であったり、社員同士が顔を合わせる機会を積極的に設けている。また、同社のキャラクターがデザインされたバッヂやストラップ、紙の社内報など、「実際に手に取れるモノ」を制作して配布していることも、その工夫のひとつだ。

グローバル拠点への海外留学制度、経営やマネジメントを学ぶセミナー等、学んでいくのが好きな人、自分を高めたい人にとって有益な制度も多い。
「好奇心を持てば成長が広げられる環境であり、自分の仕事を通じて、社会に貢献できる会社です。そういう気持ちがある人に、ぜひ来てもらいたいです。」（石川氏）

ルーティーンワークの中で思考が停止すれば、人はつまらなさを感じる。そんな環境を飛び出し、ワクワクした気持ちを持って社会に役立つ仕事をしたい。そう考える者にとって最適な企業だ。