株式会社ビデオリサーチ

テレビ番組の人気を計る指標として、メディアで頻繁に取り上げられている視聴率。その調査会社としてよく知られているのが、株式会社ビデオリサーチである。ただし、視聴率は単に番組の人気を計るためだけのものではない。広告代理店やスポンサー企業、放送局の間でテレビCMの料金を決める指標のひとつとして広く使われている。ビデオリサーチは、この「広告取引の指標」として活用される視聴率を調査・集計・提供している国内唯一の会社なのだ。

「1962年から半世紀にわたって、テレビ局や広告代理店、スポンサー企業等のお客様に対して視聴率データを提供しています。テレビだけでなく、ラジオの聴取率や雑誌、新聞関連のメディアデータも提供。テレビ局やスポンサー企業といった広告を扱う当事者ではなく、第三者機関として中立公平な立場で集計・分析したデータということで、その精度や客観性からお客様に信頼いただいています」（人事部・岡本氏）。

顧客企業の個別の課題にオーダーメイドでソリューションを提供する「ソリューション事業」も展開する等、単なるデータの提供に留まらない「提言まで行える」企業としての実績も積み重ねている。

さらに、ネット広告費が急速に伸びていく中、インタラクティブ事業にも注力。例えば、『VR CUBIC（ブイアール・キュービック）』は、機械式テレビ測定とWebログ取得に、見た人（テレビ、ネットへの接触者）の詳細なプロフィールを掛け合わせることで、「テレビとネットの関係性」や「広告効果」等を多元的に検証できるデータを提供。これによって、20代の独身女性がAというテレビ番組を見た後、どんなサイトを閲覧したのかが分かる等、より緻密なマーケティング戦略を可能にしている。

「近年のメディア環境の変化によって、生活者やコンテンツの視聴形態は多様化し、様々なデバイスが登場したことでメディア接触の複雑化が進んでいます。このような背景から、お客様はネット領域も含めトータルでどれだけコンテンツが視聴されたのかということをお知りになりたい。当社は、その要望に応えるために視聴率も進化させていく予定です」（岡本氏）。

ネット広告の効果測定ツール開発やサービスを提供している会社は、いくつも存在する。ただし、ビデオリサーチにしかない強みというものがある。ひとつは日本の主要マーケットにおいて、長年「人」「モノ」「メディア」を網羅的に調査してきた実績と膨大な蓄積データだ。例えば、「人」であれば性別、年齢、既婚・未婚、結婚年齢、子供の有無、子供の年齢・数、趣味、生活習慣等、「モノ」であれば、好きなブランドから所有物、サービス利用状況、欲しいものといったものまで調査している。これにテレビをはじめ、ネットやラジオ、雑誌といった各メディアへの接触状況が加味されるのだ。

「これら三つの視点で捉えたデータを、お客様の要望に応えるマーケティングデータとして加工・提供する『ACR/ex（エーシーアール エクス）』というサービスを半世紀にわたって展開しています。生活習慣や嗜好が複雑化している現在、お客様が求めているのは一つのメディアに関するデータだけではなく、例えば、20代・未婚の女性があるブランドの認知から行動までにどのタイミングで、どのメディアを閲覧したのかといった横断・複層的な情報だったりします。ネットは、新聞やラジオ、テレビに比べて新しいメディアであり、当社として今後データの精度や厚みを高めていく必要性はありますが、メディアや人、モノについての情報は、他を圧倒するものがあると自負しています。さらに、現状に甘んじることなく、2020年の春には視聴率調査を大幅にバージョンアップする等、既に強みとして確立されている領域についても、改善・改良を加えることで、お客様の期待に応えられる仕組みづくりに力を入れています」（岡本氏）。

そしてもう一つの強みが、テレビ視聴率を通じて培ったテレビ業界や広告業界のお客様とのネットワークと信頼関係だ。このベースがあるからこそ、メディアが絡んだテーマ・課題に関しては顧客から声をかけていただけるのだという。
「これからは、会社が独自に蓄積してきたデータだけでなく、他社のデータを融合させて必要な情報を可視化することが重要になります。その点でも、信頼関係をベースとしたお客様とのネットワークが大きな強みになっていくはずです」（岡本氏）。

「既存サービスのバージョンアップに加えて、今までにない新しいプロダクトやサービスを創り出すことが求められています。これはテレビ視聴率といった既存領域において精度を高めてきたこれまでのやり方とは違い、未知の領域ともいえます。そのため、ゼロ→イチで新しいものを生み出すことのできる人材に加わっていただき、活躍してもらいたいと思っているのです」（岡本氏）。

データを扱う会社であるため、数字に強い人や物事を論理的に考える人が多いです。またエンターテインメントが好きな人も揃っています。また、中立公正である広告取引の指標を扱う会社ゆえ「正直で、誠実であることも大切」だという。

「変革期にあるので、じっくり考えすぎて行動が遅れるよりも、行動しながら思考を回していけるようなタイプの人に周りを引っ張っていってもらいたいという思いもあります。だから、今、ビデオリサーチが置かれている状況を楽しめて、その環境の中で自分の力を試してみたいと思える人とお話をしてみたいですね」（岡本氏）。

50年以上の歴史を持ち、テレビ業界や広告業界で確固たるポジションを築いている会社の変革に、中心メンバーの一人として携わりたい人、自社プロダクト・サービスの開発に関わりたい人、ゼロ→イチで新たなものを生み出す経験を積みたい人等、大きな挑戦の機会を求めている人なら、大きなやりがいと達成感を得られる環境で働けるはずだ。