株式会社ジー・コミュニケーション

株式会社ジー・コミュニケーションは、飲食業（計約500店舗）を中心とする17社・総従業員数約6,000名以上からなる企業グループのホールディングスカンパニーとして、事業再生コンサルティング、ITシステムの開発・運用、購買物流、店舗建築デザインを手掛けている。その特徴は、基本的に内部製作体制を整備していること。より柔軟かつ迅速な対応と、中間マージンを発生させないローコスト体質を強みとしている。

グループ企業の中心は、株式会社ジー・テイスト（JASDAQ上場）。1959（昭和34）年の創業時から続く回転寿司のパイオニア『平禄寿司』等の寿司・海鮮業態13ブランド、『焼肉屋さかい』等の焼き肉・しゃぶしゃぶ業態8ブランド、『村さ来』等の居酒屋・バル・鍋業態13ブランド、『Pasta & Pizza 壁の穴』等のレストラン業態8ブランド、『おむらいす亭』等のファストカジュアル業態11ブランドのほか、12の提携ブランドを展開する外食大手だ。

グループには、そのほかの外食企業15社や、介護事業会社、コンサルティング会社等があり、M&Aを重ねながら今日まで発展させてきた。

このグループを貫く理念は「すべての人との“共存共栄”」。エンドユーザー、社員、取引先、地域の人々、株主をはじめとするステークホルダーとの“共存共栄”の実現に向けて、競争と協調のバランス感覚を保ちつつ、より広く深く外食ビジネス全般に関わっていきたいと考えている。

この「Green」では、企業グループを束ねるホールディングスカンパニーの主要機能として、グループ会社のITシステム開発・運用を担うクックシステム事業本部のエンジニアを求めている。そもそも、飲食業を手掛ける企業において、内製によるシステム開発部隊を擁しているのは珍しいといえるだろう。それだけ、システム化による業務効率化や生産性の向上に力を入れていることの証といえる。

クックシステム事業本部が手掛けているシステムの幅は広い。料理の"シズル感"を強調できるフリーレイアウトを実現させた高度なタッチパネル式メニューをはじめ、基幹システムや人事・給与システム、POS・会計システム、受発注システム、ワークフローやToDo等のコミュニケーションシステム、フランチャイズ加盟店管理システムといった管理系・業務系システムが並ぶ。

さらに、年間2万食を販売するおせち料理の発注システムや、店舗運営をチェックする“覆面スーパーバイザー”用システム、女子トイレの使用状況表示システムといったユニークなものも。同事業本部から最新技術によるリニューアル等を提案する場合もあるが、多くは現場を預かる事業部のニーズにより発生する。それぞれのシステムは、手頃なパッケージがあれば活用するが、自らスクラッチで開発することもある。

「グループの17社は業種がまちまちであったり、また同じ飲食業でも業態が色々で、それぞれにジャストフィットさせるには細かいカスタマイズが必要になります。そういった点でも、内製の場合は柔軟に対応できるメリットがありますね」（近藤氏）

エンジニアにとって、同社におけるシステム開発業務のメリットは次の4点が挙げられるだろう。

①ユーザーに近い
開発・運用を手掛けるシステムのユーザーは100%、グループ企業及びフランチャイザー。仕様のヒアリングは直接ユーザーと膝を交えて行い、納品したシステムの使い勝手も直接確かめ、グロースさせることができる。また、タッチパネル式メニューは、実際に店舗で友人知人に使ってもらえる機会も。「ユーザーから直接喜ばれるのは、エンジニアにとって何よりのやりがい」と近藤氏は話す。

②最上流から一貫して関われる
基本的に一つのシステムの全ての開発工程に関わることができるのが特徴的。最上流の要件定義はリーダーが手掛けるが、メンバーのエンジニアも関わることができ、その後の開発フェーズを一貫して担う。したがって、常にシステムの全体を把握しながら開発することができる。

③システムのバリエーションが豊富
前述のとおり、手掛けるシステムの幅が広い。基本的に担当制ではあるが、「本人が希望すれば担当変更も柔軟に行います」と近藤氏は言う。インハウスエンジニアであっても、幅を広げるチャンスは多いといえる。

④先端技術に触れられる
同社は、クラウドが登場後、いち早く導入した実績がある。物理サーバーは撤去し、現在は100%クラウド環境上にシステムを構築。「AWSやAzuleを使いこなしており、最先端のクラウド環境に触れられる。それ以外の技術面でも、使いたい最新技術があればポジティブに採用しています」（近藤氏）

同社の社員数は約30名で、うちクックシステム事業本部は9名を占める。東京支社に6名が集中し、名古屋本社、大阪支社、山口オフィスに1名ずつ配属されている（この「Green」では東京・大阪での勤務希望者を募集）。各拠点間は、テレビ会議システムを活用して頻繁にコミュニケーションを取っている。

東京では、システム全般の開発・運営、名古屋はセキュリティや端末のキッティングといったインフラ周りやユーザーサポート、いった大まかな役割分担があるが、メンバーの適性や業務状況等を勘案して柔軟に決めていくとのこと。

同事業本部のマネジメントポリシーについて、近藤氏は次のように説明する。
「高い生産性を追求しています。できるだけ効率的に開発し、メンバーが休んでいてもシステムが稼いでくれるような環境をつくりたい。そのためには、余計な手戻りがない、バグのない質の高い開発が不可欠。そこを頑張って、プライベートの時間をしっかり確保してほしいと思っています」

同事業本部のクライアントはグループ企業となることから、無理な開発スケジュールを強いられることはないというメリットも大きい。

「スケジューリングは全て任されているので、重大なインシデント発生時は別として、メンバーに過度な負担をかけるようなことは一切ありません」（近藤氏）

ちなみに、残業は殆どゼロ、年間休日125日以上。有休消化率も高いという。育児休暇を得た後に時短勤務をしているメンバーがいるとおり、柔軟な勤務も可能だ。

「いいシステムをつくるためには、ユーザーのことを考えられなければなりません。それと、最新技術に興味関心を持ち、常に吸収しようと心掛けること。そんな方に来ていただければと思います」と近藤氏は呼びかける。