株式会社ホットライン

成功報酬型のインターネット広告代理店として、業界屈指の高い成果を誇る株式会社ホットライン。変化の激しいネットの世界において20年以上の長期にわたって高い成果を出し続け、Yahoo!やGoogleのパートナーにも認定されている、インターネット広告のエキスパートだ。

数ある競合の中で、同社の卓越した広告効果は、受注案件数をあえて絞ることによって生まれている。1人当たりの担当件数を4～5件に絞り、結果が出るまでひたすら注力するというスタイルが、高い顧客満足度に繋がっているのだ。その評判を聞いて、他の広告代理店で効果を得られなかったクライアントが同社に仕事を依頼するケースも多い。金融系や健康食品、美容系を中心に、アプリゲームや中古車販売、フードデリバリー等、多岐にわたるクライアントから、絶え間なく相談が寄せられている。

また、評価の背景には社内体制からくる「スピード感」も関係している。同社では、デザイナーとライターと運用担当者がチームを組んで、企画から制作までのほとんどを社内で行っている。制作と運用の内製化することと、制作と運用が即座に情報を交換できる環境によって、PDCAサイクルをより速く回すことができるからだ。改善を何度も繰り返す中で、成約率が突然100倍にも跳ね上がる等、驚くほどの効果が生まれることもあるという。

「成功報酬型広告の面白いところは、自分達の作った広告に対する反応がクリック数や成約率として即座に確認できて、それをクライアント様と一緒に喜び合えるところです。改善を何度も重ねながら、クライアント様と一緒に事業を育てていくことに、大きなやりがいが感じられる仕事だと思います」（代表取締役・新田智之氏）

さらに、結果を出すために欠かせないのが、数字を読む力と思考力。広告制作は感覚的な仕事だと思われがちだが、同社では極めてロジカルに戦略を立てて広告制作に取り組んでいるのだ。

「インターネット広告を作っていると画面の中だけを見つめがちですが、世の中そのものに目を向けることも大切です。この業界は、半年ブランクが空いたらゼロからやるのと同じといわれるくらい、システムやルールの変更が目まぐるしい世界です。世の中の動きやニーズを俯瞰的にとらえ、常に一歩リードし続けることで、結果の出せる広告代理店であり続けたいと思います」（新田氏）

メイン事業であるインターネット広告の売り上げが順調に推移する一方で、同社は今後、新たな自社サービスを積極的に立ち上げる等、事業の多角化経営に取り組む考えだ。

インターネット広告を使った圧倒的な集客力を武器に、ダイエットサロンの運営や、ブランド品の中古販売等の新事業が既に動き出している。最初は社内で事業部を作って事業を軌道に乗せ、将来的にはグループ会社として分社化することを目指している。

「成功報酬型のインターネット広告を追求していると、集客や売り上げ管理といった、会社経営に必要なマーケティング感覚が自然と養われます。その力を生かして、新しい事業を社内でどんどん“起業”してほしいと思います」（執行役員・野沢明寛氏）

ビジネスで成功を遂げる人には、0から1を生み出すタイプと、1あるものを10まで育てるタイプがいるといわれるが、同社で活躍する人には、後者のタイプが多いという。目の前にある案件をどうやって成功に導けばよいか、前向きに考えられる人が多いのだ。

「仕事では、誰もが最初から正解を出さなければいけないと思いがちですが、ルールも環境も目まぐるしく変わるインターネット広告の世界において、マニュアルや前例が通用しないことが多々あります。ネットで検索しても見つからない新しいやり方を、自分の力で考えなくてはならないのです」と、野沢氏は語る。

そこで必要になってくるのが、失敗を恐れずに一歩を踏み出し、効果を振り返りながら少しずつ前に進む力だ。新しいことに取り組む挑戦心と、現状を分析する冷静な判断力の両方をバランス良く持った人材を、同社は必要としている。

入社後、最初はクリエイターか運用のいずれかを入り口として広告制作に携わるが、そこから仕事の幅を広げ、マーケターとして幅広く活躍するケースが多い。自ら新事業を立ち上げてグループ会社の社長を目指す、起業家マインドを持った人材も大歓迎だ。

事業の方向性に制約はなく、人と人を繋ぎ、人を幸せにすること全般が、新事業のフィールドになる。マーケティングの力を磨き、経営者として新しいビジネスに挑戦したい人にとって、同社は格好の活躍の場になるだろう。

17時以降はお酒も飲み放題になるなど、真剣ながらも楽しく働ける環境に注力している。

2020年からは、コロナウィルス対策としてリモートワークも導入し、全社員が週に1日だけ出社するスタイルを続けている。最先端のワークスペースとリモートワークをフレキシブルに組み合わせ、新しい時代に適応した多様な働き方を実現したい考えだ。

リモートワークを導入するに当たっては、在宅準備金として1人当たり上限5万円を支給した。家族構成や間取りの都合で在宅勤務が難しい場合には、引っ越し費用もサポートし、社員の負担を軽減するよう配慮している。通勤のストレスが減ったという歓迎の声がある一方で、同僚とコミュニケーションが取れず寂しいという声も多く、週に1度の出社日を楽しみにしている社員も多いという。

働き方の変化に合わせて、人事評価制度も今、新たに見直しを行っている。社員同士、働く姿が見えない状況でもお互いに納得のできる評価が受けられるよう、バランスの取れた成果主義評価の導入を目指している。仕事の方向性と最低限のルールをしっかりと定めた上で、自由度の高い仕事ができるよう制度を見直す方針だ。

「リモートワークを導入したことで、一人暮らしや子育て等、個々の事情に応じた様々なニーズがあることが浮き彫りになりました。これを機にあらゆる制度をブラッシュアップして、多様性のある働き方に対応できる会社に成長したいと思います」（新田氏）

同社で活躍している人材には、インターネット広告の経験者だけでなく、アパレル店員や美容師等、異業種から転職してきた人も多い。様々な業界での経験が、広告の仕事に生かせる環境だ。事業の拡大に向けて幅広いキャリアを持った人材の採用を計画しており、経験者と未経験者のどちらにとっても、デジタルマーケティングの世界で大きな成長を目指せる環境だ。

日本最大手の広告代理店が2020年3月に発表したデータによると、2019年に初めて日本のインターネット広告費がテレビ広告の予算を超え、2020年以降もさらなる成長が予測されるという。デジタルマーケティングのスキルを身に付けることは、次の時代を生き抜くビジネスパーソンにとって、大きな武器となるだろう。インターネット広告の制作を入り口に、新しいビジネスを生み出す意欲のある仲間が増えることを、同社は楽しみに待っている。