株式会社オズマピーアール

株式会社オズマピーアールは、PRをコアにクライアントのビジネス推進をサポートする会社です。PRビジネスが欧米より日本にやって来たのは1960年代。1963年に創業した当社は、日本におけるPRの歴史とともに情報戦略のプロフェッショナル集団として歩んで参りました。50年以上培った土台のもと、この先もずっとクライアントから指名される強みを持ったPR会社として、日々チャレンジを続けています。

VUCAの時代「Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）｣と呼ばれ、先行きが見通しにくい現在、これまでの常識がもはや通用せず、あらゆるものが価値の見直しに迫られ、新たな価値の再設定が必要になってきています。

同時に未知なる商品やサービスが生まれるにあたっては、新しいルールと常識も再定義されることになるでしょう。

これは、オズマピーアールが50年以上にわたり培ってきた「新しい価値を創り、生活者や社会・メディアとのリレーションを通じて、新たな常識として浸透・定着させてきた活動と経験」が益々生きてくる時代になっていると考えています。

未来に向け、人が生き生きと活躍する社会の実現を目指し、新たな価値を創り、新たな常識を創る。それは私たち自身で未来の「再設定｣と「再定義」を実現することなのです。

私たちの合言葉は、「Unlock All.　すべての鍵を解き放て」。
新しい時代のオズマグループを一緒に創ってくれる仲間を歓迎します。

PRプロフェッショナル職としてキャリアを追求する覚悟をお持ちの方には、オズマグループにジョインし、共に「新しいあたりまえ」を創ってほしいと願っています。


▼オズマグループの特徴

①「特化領域の専門性」

社会環境の変化に伴いコミュニケーション課題が複雑化する中、オズマグループでは専門領域・機能に特化したPRチームでサービスを提供しています。医療・ヘルスケア、商業施設、オートモーティブ、地方自治体など、各業界の規制や慣習に精通したプロフェッショナルで領域の専門チームを構成しています。

また、不祥事やSNS上の突発的な事故が多発し、危機意識と共にニーズが高まるクライシス対応の専門チームも設置。民間企業はもちろん官公庁まで熟知したメディア出身のコンサルタントが、不祥事や品質問題、事故など有事の備えから、緊急時の対応、事後のリカバリーまでサポートしています。

②感覚を裏付ける「科学的アプローチ」
オズマグループの強みは、従来のフェイス・トゥ・フェイスのリアルなコミュニケーションによるファンづくりと、デジタルデータを駆使したPRを両立していること。オズマグループではさまざまなデータ解析ツールを活用し、PR視点の切り口を付加価値とした「人の心を動かす」データ分析を行います。従来、経験や感覚に依存することの多かったPRアプローチを再現性の高いアイディア・ソリューションへと進化させています。

オズマグループは創業50年を超える、日本のパブリックリレーションズ（PR）の歴史を築いてきたリーディングカンパニーです。コミュニケーション戦略の企画、情報流通構造から逆算した施策の設計、実行までを一気通貫で提供する総合PR会社です。

▼そもそもPRとは？
日本ではPRの同義語として、「広報」という言葉があります。国語辞典の大辞泉では、その意味を「官公庁・企業・各種団体などが、施策や業務内容などを広く一般の人に知らせること」と記されています。
日本で多くの人が抱くPRの印象は、この「広報」をイメージしており、一方的な情報伝達活動と捉えられがちです。しかし、本来PRは、企業・組織と社会・生活者が双方向のコミュニケーションを構築し、良好な関係を築くことを目的とした活動です。つまり、簡略化すると、「組織・社会・生活者と良好な関係を築くコミュニケーション活動」と言うことが出来ます。

【業務領域例】
医療・ヘルスケア、地域ブランディング、商業施設、ツーリズム、スポーツ、オートモーティブ、IT、大学・教育機関、食品・飲食、日用品・消費財など総合領域に対応

【業務機能例】
デジタル・コミュニケーション、コーポレート・コミュニケーション、リスク・クライシスコミュニケーション、メディアトレーニング、テレビPR、グローバルコミュニケーションなど

※当社HPにて各種事例を紹介しています。

年間約1500のプロジェクトに対し、チームを組み、アカウント業務、プランニング、メディアリレーションズ、制作まですべての業務を一貫してチームで進めるスタイルが特徴。プロジェクト全体に関わっていくことで、一人一人がクライアントに直に向き合い、戦略パートナーとして仕事を進めます。当社は幅広い業務領域に加え、危機管理・デジタル・グローバルコミュニケーション等の専門機能も提供します。

【業務領域例】
医療・ヘルスケア、地域ブランディング、商業施設、ツーリズム、スポーツ、オートモーティブ、IT、大学・教育機関、食品・飲食、日用品・消費財など総合領域に対応

【業務機能例】
デジタル・コミュニケーション、コーポレート・コミュニケーション、リスク・クライシスコミュニケーション、メディアトレーニング、テレビPR、グローバルコミュニケーションなど

※当社HPにて各種事例を紹介しています。