株式会社PJホールディングス

株式会社PJホールディングスは、株式会社パースジャパン（PJ）を基幹会社として、それぞれシナジーを発揮する計6社からなる企業グループのコーポレート機能を包括する持株会社である。同社ではグループ各社の人事企画や配置、人材採用も担っており、この「Green」ではセールスエンジニアやプログラマー、営業職として働くとともに、グループの組織や企業文化、製品やビジネスモデルを変革し、競争力強化に貢献する人材を求めている。

グループ各社の事業内容は、次のとおり。

●株式会社パースジャパン
病院向けに床頭台および液晶テレビや冷蔵庫のレンタル、事前同意型の日額請求システム『PERSPay』や病院Wi-Fiサービス、ファシリティーデザイン等のソリューションの提供、オリジナル商品の販売等を手掛ける。日本全国1,650以上の病院に約25万台のテレビ設置という業界No.1の実績を誇る。
病室のベッド脇に置かれる床頭台。そこに液晶テレビや小型冷蔵庫をセットし、入院患者向けに提供するビジネスが主軸。病院側には一定の管理手数料を支払う、同社は従前のテレビカードによる前払い式に加え患者から日額制で料金を退院後に請求する、その申込受付から入金までの業務を一貫して処理するシステム『PERSPay』を独自開発し、病院が提供するパジャマやタオル等の入院セットの請求も合わせて行えるようにした。これによって病院職員による当該業務を削減するとともに、入院患者のアメニティ環境の向上を通じて病院経営に貢献している。
なお、同社は病室に最適化された液晶テレビや小型冷蔵庫を家電メーカーと提携してオリジナル開発し、そのレンタルだけでなく販売も行っている。

●株式会社T&Pメディトラスト
愛知県名古屋市を本拠地として、安心ソリューションで社会に貢献するというビジョンのもと、病院・福祉施設向けに、テレビ付き床頭台に加えて、医療安全に特化したオリジナル病院内転倒防止器具等の販売、レンタルを手掛ける。

●株式会社PJグリーンライン
主にパースジャパン等が取り扱う液晶テレビや冷蔵庫の保守メンテナンス、およびレンタルや販売を行うほか、電気工事業、電気通信工事業を手掛ける。

●株式会社CKS
病院向け総合健診システム『Medical Check Concierge』を開発・提供。独自開発により、大手にはないニーズに合わせた柔軟なカスタマイズを提供する。

●株式会社土浦メディカル
茨城県土浦市を本拠地として、クリニックや病院、介護施設向けに医療・福祉製品の販売およびレンタルサービスのほか、病室等のリフォームを行う。

●株式会社エースメディカル
医療機関向け献血用・透析用ベッドを提供。
日本全国の医療機関などへの納入実績多数あり。

同グループの始まりは、1984年のパースジャパンの創業。日本初の専業会社として、病院の病室にコイン式テレビの設置サービスを手掛け始める。その当初から、テレビを病院に販売するのではなく、患者からレンタル料を徴収するという病院に負荷のかからないビジネスモデルを開発する。しかし、病室で不潔な硬貨を扱われることに抵抗感を示す病院が少なくなかった。そこでプリペイドのテレビカード方式に変更すると、爆発的に導入する病院が増え、現在の1,650病院・約25万台まで伸びることに繋がった。

そのテレビカードは見舞いで訪問する家族が購入するケースが多かったが、コロナ禍で見舞いができなくなる。そこに、かねて開発中であった入院時に申し込み、日額制でテレビ、冷蔵庫等が利用できる「PERSPay」の需要が一気に高まった。

2000年代の初めに、通信工事会社系の同業者であったPJグリーンラインの前身企業を買収し、一定の契約（使用）年数を経過したテレビや冷蔵庫を回収・メンテナンスの上、再利用する機能を持つ子会社とした。

創業から30年が経った2016年、創業社長である髙西正博氏は事業承継を意識し、持株会社としてPJホールディングスを設立する。その後、M&A案件の情報が急増したこともあってグループ経営への転換を決め、PJホールディングスの位置付けをグループのコーポレート機能も持つ統括会社に変える。こうして、続々と4社のグループ化を決めた。

T&Pメディトラストは、元は競合他社の病室事業部門であったが、同社経営改善のため同部門が売却されることになって買収したもの。パースジャパンとは拠点の地域性等で相互補完性があるとともに、長年しのぎを削ってきた力量を評価し買収を決めた。社名は、お互いの企業の社名をとり、“T&P”とした。

CKSのグループ化は、総合健診システムの可能性が決め手となった。病院経営において収益の多様化が課題となっており、病室個室化（差額ベッド代）、自由診療の拡大と並んで健康診断の拡大が注目されている。健診は集客手段として有効であるとともに、健康状態のビッグデータを取得し診療科の整備の最適化に繋がるからだ。そこで、パースジャパン等における病院への提案内容の充実といったシナジーが期待できる。

土浦メディカルは、同社の地盤である茨城県の顧客ネットワークや人脈の活用、病院用品等の取扱製品ラインアップの拡大といったシナジーを期待しての買収となった。

エースメディカルは、その取扱製品である献血用・透析用ベッドにパースジャパンが液晶テレビを設置する協力関係にある。パースジャパンは、それまで大手家具メーカーから液晶テレビ設置を受託するという位置付けで、主導権は家具メーカー側にあった。エースメディカルのグループ化により、パースジャパンは家具メーカーと対等に競争ができる。

こうして構成された同グループは、「医療に関わる全ての人に、安心と快適を」というミッションを掲げ、医療従事者や患者およびその家族が安心、快適に過ごせる環境を提供していく。そのコアとなるPJホールディングスは、グループ各社の事業上のシナジー追求だけでなく、人材の適材適所のスケールアップにも繋げていく考えだ。
「様々なサービスを手掛けるグループ会社を設けたことで、個人のセカンドキャリアを含めた最適配置や能力を最大限に発揮できる可能性が広がったと考えています」と取締役の西村裕一氏は強調する。

従業員数はパースジャパンが約770名、グループ全体では1140名ほどの規模。「グループ各社の主体性は尊重しつつ、マネジメントはグループとしての考え方で統一していきたい」と西村氏は話す。その基軸となる行動指針は、次のとおり。

1.私たちは、顧客第一主義で顧客満足度の最大化を図ります。
2.私たちは、常に創意工夫し改善につなげます。
3.私たちは、物と時間を無駄にしません。
4.私たちは、健全な好奇心と向上心を持ち成長し続けます。
5.私たちは、公私混同した行動を慎み、社会人として自立します。

「ミッションにある“安心と快適”は、従業員に対しても同じ。理想とするのは、全員が毎日笑顔でいられる集団になることです。決して簡単なことではないと思っていますが、これをどう実現させるかに最大限力を入れていきます」（西村氏）。

まずは、個人が自己実現を目指し、成長し続けられる環境づくりを目指す。そこで、管理職やリーダークラスの人材育成能力を向上させる研修をスタートさせている。
「例えばパースジャパンにおいては、全国11都市に展開している営業所それぞれの組織風土づくりは、営業所長のカラーに委ねてきました。主体性や個性を尊重している半面、メンバー育成にバラつきがあるのも事実です。これはバランスを取りながら是正していきたいと考えています。グループ全体の人事評価制度等は、専門家の意見も取り入れつつ、社内プロジェクト化して、再構築していくフェーズにあります」と西村氏は説明する。

そして、個人のポテンシャルを発掘し、適材適所を通じて自己実現に繋げる。こうしたキャリアデザインをグループ全体に展開していく考えだ。

なお、グループ各社間では、展示会の共同出展や製品の取り扱い等において協働・交流する機会がある。今後は、PJホールディングスが全体の親睦を深める機会づくりに取り組んでいく。

そんなPJホールディングスが求める人材像について、西村氏は次のように期待を寄せる。
「主体的に自らの人生を切り開いていく意志を持つ方に来ていただきたいですね。そのためのフィールドはしっかり用意します。ぜひアクセスしてください！」