株式会社Ｊストリーム

動画配信に興味があれば、「Ｊストリーム」という社名を一度は耳にしたことがあるかもしれない。株式会社Ｊストリーム（以下同社）は、ストリーミング専業サービスプロバイダーとして1997年に創業し、2001年には東証マザーズに株式を上場した。今では国内トップクラスのB2B向け動画配信サービスプロバイダーとして認知されている。

1997年創業と言えば、ヤフーや楽天と同じく第一次インターネット起業世代。日本におけるインターネットの人口普及率は1割にも満たず、ADSL登場前の通信環境は今とは比較にならないほど脆弱なものであった。動画のような大容量データを流せるようなネットワーク環境はまだ存在せず、いわば動画配信の黎明期ともいえる頃だった。動画配信ビジネスの先駆者として、国内データセンターに自前のCDN環境を構築し、B2BのASPサービスをスタートした。それ以来、OSや端末などの移り変わりに対応しつつ、ユーザーの声を取り入れながらサービスを発展させて現在に至る。

2012年4月にリリースした「J-Stream Equipmedia（イクイップメディア）」は、国内最大級の動画配信プラットフォームだ。動画の管理・配信・効果検証に必要な機能とワークフローをSaaS形式で提供している。用途は動画マーケティングやプロモーションをはじめ、社内の情報共有や教育・研修などさまざま。2022年4月時点で累計3,000アカウント以上の導入実績を誇る。

この他、国内のデータセンターに自社の配信設備を持ち、独自のCDN網を提供する「J-Stream CDNext（シーディーネクスト）」も800アカウント以上（2022年4月時点）を数え、同社の動画配信事業を支えるサービスだ。いずれのサービスも顧客群はナショナルブランドを中心に大手企業がずらりと並んでいる。

大容量データ通信環境や配信技術の発展、DX推進などを背景に、2012年頃から企業活動における動画活用のコモディティ化が進み、動画・映像配信のマーケットのすそ野は一層拡大している。コロナ禍による非接触コミュニケーションの需要拡大が追い風となり、同社の安定したネットワークインフラとその上に構築されたアプリケーションが一体となった事業展開は、成長スピードをさらに加速させている。

これまでに築いてきた盤石の事業基盤のもと、ニーズに合わせて柔軟にサービスを構築する技術力を武器に、急成長を遂げる動画市場をけん引するポジションに立ち、時代の先端をひた走る。IT業界における草分け的存在でありながらも、常に挑戦者であり続けるのがＪストリームという会社である。

動画領域でのエンジニアと聞いた際に、「使う技術が限定的」「汎用性がない」と想像する人もいるかもしれない。しかし、技術基盤を支えるのは必ずしも動画技術に限定されない。実は同社の動画配信プラットフォームをはじめとした開発現場で使用される技術の多くはエンジニアが標準的に身に着けておくべきものなのである。

同社のサービスは、すべて自前で構築していることから、扱う技術領域は非常に広い。分散アーキテクチャやネットワーク技術、ミドルウェアにあたるサーバやストレージ技術、WebやDB開発、HTML5やiOS/Androidなどのアプリ開発、統計や機械学習を用いた膨大なログ解析などを扱う。どれも開発・インフラ系のエンジニアにとっては馴染みやすい技術ばかりだ。入社して初めて動画領域を仕事にしたエンジニアも多く、入社半年で主力プロダクトの新サービスをローンチさせるという例も珍しくない。

ただし、ITエンジニアとしての技術難易度は高い。動画配信は「大容量データ」と「リアルタイム性」という大きな特徴がある。加えて、Ｊストリームでは、大規模配信案件や最先端技術を取り入れる案件も多い。動画配信の最前線で、巨大で複雑なデータ送信をいかに技術の力で制するか。隙のない設計・実装が求められる難しさがあり、同時にエンジニアの挑戦心をくすぐる壁にもなっているのだ。

エンジニアにとっての醍醐味はまだまだある。例えば他社システムとの連携によるサービスの機能拡張もそのひとつ。「J-Stream Equipmedia」は、顧客管理やマーケティング、Web会議サービス、イベント管理など、各分野に特化したSaaSツールと連携することでユーザーの幅広いニーズに応えている。柔軟にさまざまな機能を付け加えながら、「J-Stream Equipmedia」を動画配信プラットフォームのハブとして育てる。そこにはユーザー志向でサービスを創造する面白さが詰まっている。

また同社はCDNの自社構築をはじめ、インフラ、バックエンド、フロントエンド、データ分析など、あらゆる分野が密に連携しあい、一枚岩となって業務を行っている。そういった意味では、特定の領域にとどまらず、ひとりひとりのエンジニアのキャリアプランに応じて技術力を高められるのも刺激的だ。

さらには設備が自前だからこそ、データトラフィックの料金を気にしながら開発する必要もなく、実験的なことにも柔軟に挑戦できる良さもある。ユーザーの生の声に触れながら仕事ができるのも、自社サービス開発にしか味わえない魅力だと言えるだろう。

エンジニア組織の改革を推し進めている同社では、キャリア構築支援にも積極的だ。全社人事制度とは別にエンジニアに特化した「Tech人事制度」も用意されている。「Tech人事制度」では、生涯エンジニアとして現場で活躍したい向けに「フルスタック開発を目指す道」や「特定領域のプロフェッショナルを目指す道」など、一人ひとりの目指す将来像に合わせたキャリア選択が可能だ。評価はエンジニアとしての技術力をベースに半年ごとに行う。新卒入社から数年、20代でのテックリーダーを担う例もあり、若いうちから幹部レベルまで昇進することも可能だ。

この他、スキルアップ支援という点では、各部門単位の社内勉強会や外部研修・セミナー、自己研鑽や資格取得への補助やインセンティブ制度もある。また、自ら手がけた開発・提案などを発表・表彰する制度や、社外で多様な経験を積むことを推奨する「副業制度」など、エンジニアの成長意欲を刺激する仕組み・制度づくりに余念がない。

同社のオフィスは東京本社の他に大阪、開発拠点となる福岡にあるが、テレワーク制度を導入している。この制度はコロナ感染の対応策としてではなく、ワークシフト手当も整備し恒久的な制度として運用している。開発業務においては、福岡に在籍するテックリードが主導となり、テレワークを活用しながら東京オフィスやパートナーと連携し進めることも多い。加えて、2022年度よりロケーションフリーワーク制度が新設された。これは、上記拠点以外の国内居住者を対象にしたテレワークべースの働き方である。

そのほか、社内で広く浸透したフレックスタイム制度（コアタイム11時～15時・標準労働時間8時間）や、取得率65％（2019年実績）の有給休暇の他、夏季休暇、永年勤続表彰とともに用意されているリフレッシュ休暇、出産・育児休業、育児短時間勤務などがあり仕事とプライベートの両立を図ることができる。

安心して将来設計できる福利厚生も充実している。会社全額会社負担の団体定期保険（死亡事故・高度障害を保障する生命保険）をはじめ、従業員持株会など、長期的な資産運用をサポートする制度を用意。健康維持の観点では、健康診断・インフルエンザ予防接種無料実施も全社員に提供されている。

このように同社では仕事のやりがいに加え、働きやすさも万全に整っている。ひとつの会社で幅広いスキルを身に着け、能力を発揮したいと考えるエンジニアにとって、絶好の環境がある会社だと言えるだろう。