株式会社オンラインスクール

税理士、公務員などの資格学校として、業界トップクラスの実績を誇るTAC。東証一部上場企業でもある同社の100％子会社として、2013年に設立されたのが株式会社オンラインスクールだ。

“始めやすい、わかりやすい”をモットーに、オンライン学習サービス『オンスク』を自社で開発。TACのノウハウをいかした良質な学習コンテンツを、月額1078円という低価格で提供している。なぜ、オンラインの教育サービスなのか。代表取締役の谷岡氏は、教育分野のオンライン市場の可能性について次のように語った。

「2008年以降、Twitter（ツイッター）やFacebook（フェイスブック）、GREE（グリー）などのSNSサービスやソーシャルゲームなどが一気に浸透しました。さらに比較サイトや口コミサイトも急速に広がり、購買スタイルも一変しました。わずか5年でここまでのライフスタイルの変化を誰が予想できたでしょう？ しかし、教育分野に目を移すと、未だ日本を代表するようなソーシャルメディアやインターネットサービスは存在していません。時代に合った教育サービスを提供しよう。そんな想いのもと、オンラインスクールは設立されました」

現代において、ビジネスマンがグローバルやIT、ファイナンス（会計）といったベーシックスキルを学ぶことは必要不可欠だ。しかし、これまでの講座やテキストは、内容が難解なものが多く、価格も数万円から数十万円。若者にとってはハードルが高かった。同社の分かりすく手頃なコンテンツは、そんな現代の若者に最適な学習ツールとして広く受け入れられている。

主力事業は、自社開発のオンライン学習サービス『オンスク.JP』だ。最大の特徴は、月額わずか1078円で社労士や宅建、行政書士など60の人気資格やスキルアップや趣味などに役立つ様々な講座全てをオンライン上で受講することができることだ。

スマートフォンにも対応しており、自宅でも外出先でも、時間や場所を選ばずスキマ時間で使える。また、分厚い参考書が苦手だった人でも取り組みやすいように、講義動画は約10分と短く、サクサク進むように問題演習は一問一答式。さらに、簡単な無料登録だけですぐに試せるので手続きも簡単だ。

「オンスク.JPは、“資格取得をゲームや漫画を読むような感覚で、もっと身近に感じてほしい”、そんな想いのもとで開発しました。資格の勉強がもっと身近な存在となり、最終的には日本の若年層のスキルの底上げに貢献できればと考えています」（谷岡氏）

これまで宅建や行政書士を目指すには、高額な学校に通い、難しい参考書を読み解くことが当たり前だった。オンスク.JPはそんな学習スタイルを一変させた。その結果、手軽さや分かりやすさ、コストパフォーマンスを重視するスマホ世代の若者に広く受け入れられている。「テキストだけでは理解しづらかった内容が、人に教えてもらう感覚で勉強できるのはいい！」「通勤など電車移動時にも使えるので勉強に取り組みやすい」などと高く評価されている。

「今後はTACではなかった趣味の講座や、教育から離れた分野のサービスも積極的にリリースしていく予定です。また、東アジアでのサービス提供についても着々と準備を進めています」（同氏）

自社サービスはもちろん、今後は新規事業やグローバル展開にも挑むという同社。そのためにもまずは組織力を一気に強化する必要がある。そこで今回、開発エンジニアを大募集するという。

同社では、学習コンテンツの企画から始まり、映像収録・編集、Web・モバイルサイト制作、システム・アプリ開発、マーケティングといった全ての業務を自社内で行っている。そのため、上流工程から携われるチャンスも多い。また、社員の意見を大切にしており、アイデアや意見は大歓迎。

「最近でも、エンジニアから出たアイデアによって、『オンスク.JP』に新機能が追加されることが決まりましたよ。また、入社してからわずか半年で、TACが運営するECサイトのフルリニューアルを手掛けた社員もいます。社歴に関係なく活躍できる会社なので、やりたいことや意見はどんどん言ってほしいですね」（谷岡氏）

さらに、年1回のプレゼン大会では、全員が自由に企画を提案できる。今回も15名のメンバーから提案が出て、そのうち2つの案が採用されたそうだ。今後は海外展開も含めた様々な新規事業の開発の予定もあり、活躍できるフィールドは広がっている。

また、福利厚生等は親会社であるTACにならい、資格講座合格祝賀金制度、TAC講座の無料受講など充実している。最新の開発環境も用意しており、これまでのスキルを存分に発揮できるだろう。

今の自分を変えたいと思っても、講座代が高い、時間がないなどの理由で勉強できない人は世の中にたくさんいる。自分が手掛けた『オンスク.JP』の開発で、なりたい自分になれる人がきっといるはずだ。人の役に立つサービスを作りたい方、オンライン教育に興味のある方はぜひ同社の扉を叩いてほしい。