デジタルバリューコンサルティング株式会社

「コンサルタントとして、社会人として、本気で成長したいならDVCに来ませんか」
こう語るのは、創業者であり代表取締役社長を務める三森輝久氏だ。「DVC」とはデジタルバリューコンサルティング株式会社の略称であり、社名からも分かるようにITコンサルティングサービスを主軸に中堅企業向けの情報システム部支援サービス、業務自動化支援サービスを提供している。

同社の設立は2020年であり、社歴はまだまだ浅い。社員数も30名規模ではあるが、クライアントは誰もがその名を知っている大企業から中堅企業までと幅広い。業種業界に偏りもなく、製造やサービス、小売、金融といった民間企業だけでなく、教育機関や医療施設との取引もある。そのうち9割以上が直接契約を結んでいるため、クライアントと直接向き合いながら業務改善やDX支援等、顧客の成長に貢献する価値を提供している。

「クライアントと対峙するのは、大きなプレッシャーがかかることです。しかし、経営層をはじめクライアントが直面している課題・問題に触れながら試行錯誤を繰り返して解決策を考え出し、実行していくことで大きく成長することができます」（三森氏）。

設立間もない同社が大手企業からも支持されている理由のひとつが、人材力にある。それを支えているのが、実践経験が積める場の豊富さだけでなく、充実した研修にある。ITスキルに関する研修があるのは当然のことだが、同社の特徴は、企画力向上やディベート、金融リテラシー、ロジカルシンキング、おもてなし研修等の人間力向上に繋がる研修メニューが豊富な点だろう。中には、ユニークな研修も。例えば、「レゴ®スクラム研修」は、アジャイル開発の手法を分かりやすく学ぶことができる。年間の人材育成投資額は1人あたり69万円、学習機会は96時間にものぼる。（2023年度実績）

「同じ研修を複数回受けることができるのも当社の特徴です。一度だけではなかなか知識は定着しないものですが、前回の研修後に実践できていなかったことを振り返りながら再度研修に参加することでより深く理解することができるはずです。また、研修で学んだことを日々の業務の中で実践することで評価にポイントが付加される等、研修と人事評価が連動しているので、学びっぱなしになることも避けられます」（三森氏）。

同社には、元エンジニアからコンサルタントに転職した人や未経験から挑戦している人が少なくない。それでありながらクライアントの再契約率が95%ほどと非常に高いのも、このような“成長できる仕組み”があるおかげで、質の高いサービスを提供できているからだ。

同社は2020年の設立以降、平均150%以上の成長を継続している。その勢いを継続していくべく、三つのサービスそれぞれを拡大していくことを目指している。中でも、ストック型ビジネスである情シス支援サービスを拡充することで、経営基盤の安定化を図っていくという。
「iPaaSの導入支援サービスもスタートする予定で検討を進めています。また、地方を元気にするという観点で、農業経営×DX支援サービスを始める等、現業とシナジーを期待できる領域へ挑戦していきます」（三森氏）。

実は、三森氏の実家は農業を営んでおり、ぶどうを生産している。三森氏も農業経営に携わっているだけでなく、農業法人を立ち上げて「農家を地方を元気にする」をキーワードに農業経営に変革を起こすべく着々と準備を進めているという。
「高齢化や後継者不在で農業を続けることが困難になっている農家さんが、日本全国に大勢います。そのような農家さんを対象に、当社として培ってきた先進技術、例えば生成AIやDX等を駆使して経営を支援するサービスをつくろうと思っています。」（三森氏）。

コンサルティングやサービス企画など様々な業務を通して、社員一人ひとりの経験値を高めていくことは、それだけ多くの企業に質の高いサービスを提供することに繋がり、同社のミッション「デジタル技術の“活用”により日本を元気にする」の実現に近付くことにもなるはずだ。

コンサルタントという仕事は、個人商店の色合いが強い。そのため、同じコンサルティング会社やファームに所属していても、横の繋がりは薄いことが少なくない。しかし、同社は社員同士の距離感が近い。理由は、社員同士の繋がりを育む仕組みがあるからだ。
「毎週月曜日はオフィスに必ず集まって研修やイベントを行っています。この時に社員同士で情報交換したり、相談し合ったりしていますね。また、バディコールという制度もあります。部署の垣根を越えて社員同士が交流する機会をつくることを目的とした制度で、ランダムに選んだ社員2名がバディとなって、悩みや目標に向けた行動について会話しています」（三森氏）。

イベントは社員自身が決めていて、例えば社員旅行も自分たちで企画し、2024年から開始したそうだ。珍しい料理を食べに行ったり、世界のおいしい料理を食べに行ったりとユニークなものも。また、年度末には、ホテルのスペースを貸し切って慰労会を開催している。
「慰労会は、社員の家族に感謝するという目的で、社員の家族も招待しています。そこではマジシャンを呼んだりと趣向を凝らした企画で、社員を日々応援してくれる家族の皆さんに楽しんでもらっています。出産・育児休暇制度ももちろん整備していて、男性社員の育児休暇取得率が100%というのも珍しいのではないでしょうか。1年間取得している社員もいますよ」（三森氏）。

社員同士の仲がいいと、「なあなあ」の雰囲気が蔓延していて緊張感に欠けるのではないかと懸念するかもしれないが、そんなことはない。社員の半数以上が「挑戦的な社風」だと感じ、意思決定のスピードについても6割以上が「早い」と答えている等、ベンチャーらしいスピード感と活気、挑戦することに前向きなマインドを持つ社員が多いことがうかがえる。だからこそ、成長できる環境が大きな成果を生んでいるのだともいえる。

このような素地のある会社で活躍している人材の共通項は、「成長意欲の高い人」だ。
「自己の成長に前向きなだけでなく、仲間の成長にも貢献したいと思っている人は、充実感を得られる環境だと思います。そして、自身や仲間、会社が成長することで、お客様に貢献したいという気持ちも大切です。その姿勢が自らを成長させたいという思いにも繋がり、好循環を生み出しているのだと思います。だから、自分を成長させたい人、未経験でも挑戦してみたいと思う人は、一度話をしましょう。お待ちしています」（三森氏）。