株式会社ライトカフェ

Webサイトやシステム構築のトータルソリューションを提供している、株式会社ライトカフェ。
開発だけでなく、ビジネスコンセプトづくりのフェーズから関わり、デザイン、構築、保守・運用までの全工程を手がける。
そこにおいて“クライアントの一員になりきる”ことが事業理念であり、同社の最大の強みとするところだ。

「システムをつくって終わり、ではありません。ビジネス開発の局面からクライアントと一緒に悩み、
場合によってはクライアント以上に考え抜き、調べ、深く追求して問題を解決するシステムをつくる。
そして、リリース後の想定外のトラブルや、寄せられてくるエンドユーザーからの多種多様なニーズや意見に真摯に対応する。
つまり、“クライアントのシステム”ではなく、“自分がつくり運営するシステム”という当事者意識で関わっていると自負しています」と常務取締役の髙橋俊光氏は胸を張る。

このため、同社は一次請けの直取引しか行っていない。
間にSIerなどが介在すると、クライアントとの一体感が阻害されがちになるからだ。

「エンジニアやデザイナーの多くは、『自社システムを手がけてみたい』と思っています。
もちろん、ライトカフェとして自社サービスを手がけるチャンスやアイデアがあれば積極的に推進させていきます。
しかし、当社の場合、例えば手がけたシステムで成果を上げた時、
クライアントの社員と同列で表彰していただけたり、クライアントの飲み会に普通に参加したりと、
事実上一体化しているレベルにあります。
メンバーのほとんどは、“自社システム”を手がけている感覚を持っていると思いますよ」

そのクライアントとは、リクルートグループ各社など大手企業ばかり。
手がける領域も、顧客・販売管理、ECサイト、予約システム、スマートフォンアプリ、LAN環境の整備などと幅広い。

もちろん、技術力の高さも大きな強みだ。同社では、自社内にR&Dセクションを設け、
IoTやビッグデータ、動画解析などの研究活動を行っている。
研究成果は、クライアントの開発案件に持ち込むなどして活用しているのはいうまでもない。

「アンテナを高く掲げて、先進的な技術領域に取り組んでいます。
中には、すぐに成果に結びつかなくても先行投資的に手がける分野もあります。
技術力の底上げに繋がるとともに、研究したことが後々で実ることも多いからです」と髙橋氏は力説する。

同社の創業は2000年。設立当初から10年間で20名ほど、そして現在では258名・グループ全体で約700名まで急成長。
リクルートグループ各社を中心に、クライアントに対して着実に存在感を深めている。

そんな同社は、目下積極的にグループ化を推進。現在、次の5社で構成されている。

●ライトカフェ（東京）：システム構築・開発・運用
●ライトカフェクリエイション（東京）：ディレクション、デザイン、UI開発
●レガートシップ（東京）：ディレクション
●ライトカフェU.(青森)　：インフラ運用、シルバー人材事業
●ビーンズラボ（沖縄）：エンハンス開発、保守・運用
●ファイロット（福岡）：スマホアプリ開発、IoTなどの最先端技術の開発

グループ化の目的としては主に3つある。
・経営意思決定を素早く実行するため
・地域特性に応じた対応判断を個別に判断しやすくするため
・若手にもマネジメントやリーダー経験を積める環境を作るため
上記を達成すべく、グループを展開しており、仲間として連携して業務に取り組んでいる。

ライトカフェの社風を一言でいえば“自由”。社員がやりたいことは、会社のマイナスになること以外、ほぼすべてを任せるという方針だ。「R&Dも、社員の意見を全面的に取り入れて始めたもの」と取締役の髙橋氏は言う。

常駐型の開発会社がほぼ必ず設けている“帰社日”もない。その理由を、髙橋氏は次のように説明する。
「一般的に、強制的な帰社日に対して意味を感じていないエンジニアが多いと聞いているからです。当社の場合、クライアントとの関係が濃く、チーム単位での親睦を日常的に深めています。また、日常的な社員間のコミュニケーションはslackなどの手段でクリアしていますし、社員同士のリアルな親睦は年1回の大忘年会などの機会があります。それがいいバランスという感じですね」。
"ランニング部""釣り部""アナログゲーム部"などの同好会活動も、社員同士のコミュニケーションに一役買っている。

そんな同社における特筆すべき制度が、資格手当だ。「オラクルマスター」や「CCNP」などの業務に直接かかわるものや、「TOEIC」「秘書検定」「簿記」など間接的にかかわるものまで、資格の難易度や意義をランク化。2,000円から20万円まで、毎月の給与に上乗せされるというものだ。多くの企業のような“一時金”ではない。対象にない資格であっても、申請すれば業務に無意味なもの以外は基本的に認められる。
「この制度のねらいは、業務に役立たせることもありますが、それ以上に社員の学ぶ意欲に応えたいという考えによるものです。つまり、“向上心の見える化”ですね」（髙橋氏）。
そのほか、電子書籍含む書籍も、申請すれば会社の費用で購入できる。

求める人材像は、まずは事業理念を理解・共鳴する人であること。
「例えば、『開発だけやりたい』という方が多くいますが、当社には合わないかもしれません。保守運用まで手がけてみないと、運用しやすいプログラムを書けないからです。そんなエンジニアは信頼されなくなります。運用業務を知っているといないとでは、書くプログラムに大きな違いが出ます。そういったことも理解して、チームワークを尊重できる方に来ていただきたいですね」と髙橋氏は呼びかける。

「人の役に立ちたい」という思いのあるエンジニアにとって、同社には大いに活躍できる環境があるといえるだろう。