株式会社テクノコア

システム事業と教育事業を2本柱として手がけている、株式会社テクノコア。システム事業においては、主にJavaやRubyによるアプリケーション開発系と、Oracleを中心とするデータベースサーバーなどのインフラ開発・運用系の両領域に携わっている。主要顧客である求人情報サイトや宿泊予約サイトなどの運営企業にSESとして常駐するスタイルだ。現在、約20のプロジェクトに関わっている。

「アプリケーション開発とインフラ運用の両方を手がけるプロジェクトが多いことが特徴といえます。このため、当社ではフルスタックエンジニアを育成していく指向が強くあります」とシステム事業部部長の小柴太郎氏は説明する。

さらに、エンジニアは教育事業における講師を務めるチャンスもふんだんにある。「教育事業のピークである4～7月に教育事業部で講師、8月以降はシステム事業部でエンジニアというコンバートも可能」と小柴氏。まさに“マルチスタックエンジニア”といえるだろう。同社システム事業における強みとしては、Javaの有資格者がエンジニアの約60％、Rubyの有資格者も増加中という技術力の確かさが挙げられる。

教育事業では、主にシステム開発企業の新卒エンジニア研修『AxiZ』や、学生や第二新卒者および転職志望者向けの研修を提供。一般事業会社の社内SEや社員向けIT研修などのオーダーメードにも対応している。『AxiZ』の特長は、「テクニカルスキル」と「ヒューマンスキル」を掛けあわせた内容にある。

「テクニカルスキル」においては、システム開発現場が必要とする技術や知識と、業務における協調性や問題解決能力の基礎を身につける“プロジェクト・ベースド・ラーニング”という教育手法を採用。学習者が自ら課題を見つけて解決していく姿勢やスキルを養う。さらに、e－ラーニングによりエンジニアに必要な基礎知識を反復学習し、未経験者の知識固めや不安解消に役立てている。

「ヒューマンスキル」においては、テクニカルスキルの講義実施中にロジカルシンキングが身につく手法を取り入れたり、グループディスカッションや3分間スピーチを通じて論理的思考力やコミュニケーション能力の向上を図ったりしている。

「こうしたメソッドがお客様には非常に好評で、直近10年間リピート率は95％以上です」と教育事業部 部長の松下暁氏は胸を張る。主なユーザーとしては、インプレスグループ、NTTデータグループ、オムロングループ、サイバーエージェント、三菱商事グループ、リコーグループ、法務省などの大手や官公庁が顔を揃える。2005年の事業スタートから2023年10月までに、約1,000社（リピート含む）・約10,000名が受講した。

同社は、1999年に「感動を創造する」を理念とするシステム開発会社として設立された。当初からSESを手がけて成長を続けていったが、2005年に大きな節目ができた。

「当時までバブル崩壊後の就職難、いわゆる“就職氷河期”が続いており、正社員として就業できずフリーターとなる若者が続出していたのです。そこで、現在、代表取締役を務める鎌田は困っている若者に手を差し伸べてあげたいと、ITスキルを身につけてもらう教育事業の立ち上げを決意。講師を採用してスタートさせました」。（小柴氏）

それとともに、企業の社員研修にも広げて、初年度は16社／107名という実績を挙げる。以降、順調に受講者を増やしていったが、景況の回復による就職率の上昇とともに企業向け新卒者研修のニーズが拡大。現在、学生など一般向けの研修は、当該ニーズの残る沖縄支店で行われている。

今後のビジョンとしては、システム開発事業においては2030年までに現在のエンジニア約30名体制を倍増させ、規模拡大を目指す。その上で、自社独自サービスの開発にも意欲的にチャレンジしていくという。

「これまでも、旅行動画公開サイトやアート作品売買サイトなどをローンチさせた実績はありますが、いずれも採算性の問題でクローズさせています。しかし、引き続き自社独自サービスには積極的にチャレンジしていく方針です」。（小柴氏）

具体的には、社内の有志組織（後述）による「新規事業アイデアコンペ」を開催し、優れたプランを提案した者をプロジェクトリーダーとして具体化させる方針だ。一方の教育事業はサービス開始後十数年が経過し、刷新を図っていく。

「古くなった部分を新しくするとともに、これまで着手できていなかった修了生に対するアプローチを始めたいと考えています。受講者の多くが勤務先で中核・中堅社員となっていますが、そういった人たちの次のステップアップを担うカリキュラムを考えていきます」。（山形氏）

さらに、国も力を入れ始めた子供のIT教育へのアプローチもある。
「すでに、いくつかの学習塾チェーンから協業のオファーが入り始めています。IT講師の不足が目に見えていますので、大きなビジネスチャンスがあると踏んでいます」と教育事業部の松下暁氏は期待を寄せる。

教育事業を手がけているだけに、自社の人材育成にも力を入れている。技術面においては、会社が推奨する情報処理技術者試験やOracleなどの資格は、合格者に対して会社が取得費用を負担するだけでなく、奨励金を支給。そのほかのIT系の資格においても、同じく取得費用を支援している。一方、ヒューマンスキルにおいては、提携会社の研修が常時受講可能。

「勤務時間内の受講も、本人が常駐先のお客様と業務調整できれば認めています。この調整力もヒューマンスキルの一端という考え方があります。資格取得奨励金は、やる気のある社員にとってはいくつもの技術を身につけられるだけでなく、その都度お金までもらえるので、良いモチベーションになっていますね」と小柴氏。

OJTは、人材育成を意識したリーダーと若手メンバーによるチーム単位での業務運営によって行われている。リーダーが報告書を作成するだけでなく、メンバーもレポートを提出しOJT内容をチェック、業務量の平準化とともに育成ポイントの最適化が図られている。
さらに、有志が運営する自由参加の勉強会が毎月行われており、システム部門と教育部門の社員が一体となって参加。毎回3名ほどの有志社員が最新の技術動向や事例などを発表している。終了後は会社の費用で懇親会を開催し、全社的な交流の機会となっている。

この主催者は、「TC’z」という有志グループ。エンジニアは別々の現場に分かれて仕事をするので、全員がテクノコアの社員という絆を深め、社内の一体感を高める諸施策を講じようという目的で結成された。勉強会のほかに、前述の「新規事業アイデアコンペ」や意見交換会の運営、社内報「TC'z Cafe」の発行、BBQや花見、ビアガーデンパーティーといった季節の親睦イベント、社員旅行の主催といった活動をしている。

「社長がこうしたイベントが好きということもありますが、「人が好き」という社風があり、社員の参加率は高くみんな協力的ですね」と松下氏は言う。

コロナ化の現在ではリモートで開催できるイベントも実施中である。

同社では、次の「行動基準」を掲げている。
・自ら変革を創り出していく
・自由闊達
・社会と共生し、社会に責任を持つ

「こうした考え方に共鳴し、新しいことに前向きに取り組める方や、受け身にならず主体的に問題を解決して仕事を進めていける方にぜひ来ていただきたいと思っています」と、山形・小柴・松下の三氏は呼びかける。