楽天グループ 株式会社　エンジニア採用

国内最大級のインターネットショッピングモール「楽天市場」をはじめ、フィンテック、デジタルコンテンツ、通信など、70 を超えるサービスを展開している楽天。そのサービスやユーザーは世界中に広がり、グローバルカンパニーとして進化を続けている。

あまり知られていないかもしれないが、サービスだけではなく、グローバルなエンジニア採用を始めたのも日本企業としてはかなり早い。
2009年から、優秀なエンジニアを多く輩出しているインドや中国などに採用担当者が赴くなど、世界中の大学から開発職志望者を採用する活動を開始。ビザの手続きから、日常生活で必要となる日本文化・日本語の学習支援のほか、社員食堂においてはメニューの宗教対応やベジタリアン対応などを行い、海外生活経験のない人に対しては、来日初日から採用スタッフが一緒になって布団や家電を買い揃えたり、スーパーでの買い物方法を教えたりするなど、柔軟なサポート体制で臨んでいる。

さらに、2010年に三木谷が打ち出したEnglishnization（社内公用語英語化）の取り組みによって会社は大きく変わることになる。本社の日本人スタッフが英語でコミュニケーションをとれるようになったことで、日本で仕事をしてみたいという優秀なエンジニアが世界中から集まるようになった。現在ではこうした人材が楽天の開発部門において大きな役割を担うようになり、楽天のイノベーションを加速化させる原動力となっている。

2014年には、インドのバンガロールにRakuten India Development and Operations Center （現Rakuten India Enterprise Private Limited）を設立。北京、サンフランシスコ、シンガポールに続く、海外の開発拠点となる。この頃から世界中に開発拠点が拡大していき、24時間365日、無理なくシームレスに開発・運用・保守等が続けられる環境が整っていくことになる。Englishnizationにより、国内外の開発スタッフ同士の連携も深まり、成功事例を共有し合って、現地の各サービスに活用している。たとえば、検索機能の最適化を担うチームは、ボストン、パリ、東京に拠点をもち、毎週3都市合同でビデオ会議をつないで連携し、サービスの改善を重ねているのだ。

このように楽天は世界中のエンジニアが活躍する企業に成長してきたのだ。

楽天の強さは顧客体験にある。
楽天はお客様にインターネット上でも、目的の商品だけでなく、「店内をなんとなくブラブラ歩いていたら、いいものを見つけた」という感覚で、買い物を楽しんでほしいと考えサービスを構築している。日常でも「今日は化粧品を買うつもりでデパートへ行ったのに、偶然目にしたスカートを気に入って買ってしまった」という経験は多いだろう。
これは楽天市場に限らず、ホテルやゴルフ場予約、電子書籍や動画などのデジタルコンテンツ配信といった他のサービスにおいても同様だ。

また、お客様が必要とするタイミングでお得なキャンペーン情報やクーポンも提案するといった付加価値の高いサービスを届けていこうとしている。便利で楽しく、毎日の生活になくてはならない存在だと思ってもらえることを目指しているのだ。

このような顧客体験に根ざしたサービスを提供していくために欠かせないのが、楽天の最大の武器ともいえるビッグデータだ。楽天は20年間の歩みの中で、人々の日常をとりまく膨大なデータを蓄積してきた。このビッグデータを分析することで、お客様一人ひとりに合わせた最適な商品やサービスを提案することができる。グループでは全事業にAI活用を推進する担当者を配置。データサイエンティストたちとともに、ビッグデータとAIを活用しイノベーションを起こしていくことで、お客様へ新しい価値を提供しようとしている。

その身近な事例を紹介しよう。
まずは商品ページの改善だ。商品ページが縦に長く続く“ロングページ”は、楽天市場の代名詞。出店者の商品に対するこだわりなどを紹介することでお客様の安心感や買い物意欲を高めていく効果があるが、お客様がページ内のどこに惹かれて商品購入に至っているかは誰も説明できなかった。そこで、お客様のページ内での消費行動に関するビッグデータを統計手法や機械学習で分析し、店舗ページのどの部分を長時間閲覧しているか、逆にどこで離脱されやすいかなどを検出した。この「診断結果」をもとに改善ページ案をA/Bパターン提案し、検証と診断を繰り返しながら最適なページを見つけやすくするコンサルティングサービスが登場したのだ。2016年に1,100店舗でテスト導入し、転換率は平均約43％向上したという。

クーポンやメルマガを効果的なタイミングで適切な対象に送付するターゲティング広告の最適化技術もビッグデータの恩恵を大きく受けている。楽天市場ユーザーの閲覧履歴や購買データ、検索キーワードなどのビッグデータを、個人を特定しない形で分析し、ユーザー属性ごとにパーソナル化している。これにより、クーポンをうれしい、使ってみようと感じてもらえる人に届けられるようになった。

他にも楽天のネットスーパーサービスである楽天マートで、お客様の消費行動データを分析したところ、「買い物をしたお客様の中で野菜を買った人は、のちにヘビーユーザーになっている」という結果が出た。さらに、特定の野菜を最初に買う人はその傾向がさらに顕著であることもわかった。つまり、その野菜を買ってもらえるようにプロモーションをすることが、楽天マートのヘビーユーザーの育成・獲得につながる可能性が高いことが判明したのだ。

こうしたビッグデータが起こした変化はサービスだけではなく社員に大きな変化をもたらしている。営業スタッフも、開発エンジニアやキャンペーンの編成デザイナーも、目の前で起きている現象に対して「どうなっているのかな？」と疑問をもち、みんなで議論して仮説を立て、ビッグデータを使って検証していく、ということが、社内で起こり始めている。新人研修にデータ分析研修を導入するなど、楽天スタッフなら誰でもデータサイエンティストのようにデータを分析し活用することが当たり前となる日も、そう遠くないかもしれない。

楽天は新しいテクノロジーを生み出すための仕組みを自社で持つ。
2005年12月、インターネットの未来を予測し、新たなテクノロジーを創出するための研究機関として楽天技術研究所が東京に設立された。その後、現在までに東京以外にも、パリ、ボストン、シンガポール、サンマテオ、バンガロールに拠点を設立し、世界5カ国6拠点で展開している。

博士号を有する研究者が専門性を活かした研究に取り組む。 研究領域は、「Power」「Intelligence」「Reality」の3本柱。
「Power」領域では、GPU（Graphics Processing Unit）、分散コンピューティング、超並列処理、ストリーミングアルゴリズム、ネットワーク最適化等の技術を通し、楽天の次世代のインフラを支えていく。最近では、ドローンやUGV（無人運搬車）、Autonomous Ship（無人船）の研究開発も行い、次世代ロジスティックスのインフラの革新に挑戦している。

「Intelligence」領域では、自然言語処理、データマイニング、機械学習、統計分析などのさまざまなデータ関連技術を利用し、楽天のサービスを拡充していくことを目指す。

「Reality」領域では、プロトタイピング、実証実験などを通じ、楽天のサービスに適用可能な新しいユーザー体験を創出していくことを目的に、現在はUI／UX、ユビキタスコンピューティング、コンピュータビジョン、マルチメディア処理などに注目して研究をしている。

常に、150～200のプロジェクトが並行して進んでおり、ここで開発された技術の多くが、実際に楽天のサービスに導入されているのだ。

楽天技術研究所での研究事例をいくつかお伝えしよう。

インターネットにおける物品販売モデルのひとつであるロングテール。売れ筋商品以外のアイテム数を幅広く取り揃えることで総体としての売り上げを大きくするという考え方で、米国『Wired』誌の元編集長クリス・アンダーソンが提唱したものだ。2008年、このロングテールを実証すべく、慶應義塾大学の井庭崇准教授と楽天技術研究所　代表の森が楽天ブックスのデータを用いて共同研究をし論文を発表した。ロングテールモデルがただの仮説ではなく、実際に存在するものであることがこれで確認された重要な研究だ。

ディープラーニングの領域では、カテゴリー分類機能を研究および開発を進めている。同技術を使った商品カテゴリー推奨機能は、フランスを中心としたECサイト「Rakuten PriceMinister」では「Quicksell」として、日本国内向けサービスとしてはフリマアプリ「ラクマ」では「もしコレ！」として、それぞれ導入されている。ユーザーが売りたい商品の写真を撮ってこの機能を使うと推奨カテゴリーが表示されるため、商品カテゴリーの登録が簡単になり、よりスピーディーな出品が可能になった。

楽天市場が開催するリアルイベントの会場などで活用されている「AR-HITOKE」というデジタルサイネージ。店舗ブースの配置が記された紙の会場マップなどを専用カメラにかざすだけで、各店舗の賑わい度や評判がデジタルサイネージに映し出され視覚的にわかるように表示するAR（拡張現実）の機能だ。2015年 の CEATEC Japan で「 ソーシャルイノベーション部門」の準グランプリ受賞もしている。

近年では、シンガポール科学技術庁とのAI人材育成プログラムや、スタンフォード大学、マサチューセッツ工科大学、筑波大学などとAI・IoT領域における共同研究など、世界的な機関や大学と連携し研究開発を進め、世界で展開している楽天グループのサービスの拡充、顧客理解の促進やオペレーションコストの最適化に貢献している。

楽天には組織が大きくなっても、新しいビジネスを自ら興していこうとするアントレプレナーシップ（起業家精神）を持ち続けられる社員が多い。
これは、「プロジェクト6」という仕組みが大きな影響を持っている。「楽天市場」を立ち上げた創業初期の頃、スタッフわずか6人のベンチャーだったことに由来して、6人規模のスモールチームで新サービスを開発しようという試みを2012年頃から始めたことに端を発する。今では新サービス開発カンパニーとしても組織化され、複数のプロジェクトチームが新サービスの開発・運営に取り組んでいるのだ。

「プロジェクト6」でローンチしたサービスを例にあげると、「楽天ペイ」はスマートフォンやタブレットで簡単にクレジットカード決済ができる、主に中小企業や個人事業主を対象とした加盟店向け決済サービスとしてスタートした。たった5人のメンバーでつくったそのサービスは、業界をリードする規模にまで成長し、現在はユーザー向けアプリ決済と主要電子マネー決済などにも対応し、サービス内容をさらに充実させている。

「楽天ドローン」では第一弾として試験的にゴルフ場でサービスを開始。楽天と自律制御システム研究所（ACSL）で共同開発した自律飛行可能なドローン「天空」（てんくう）が実際に商品をゴルフプレーヤーに届け、話題を呼んだ。このドローンを使った一般消費者向け配送は、強豪がひしめく中、画期的な事例となった。 将来的には、離島や過疎地に暮らす買い物困難者への商品配送、さらに災害時の必要物資運搬などにもドローンの活用を検討している。

「ラクマ」はユーザー間でのC2C取引が簡単にできるフリマアプリだ。楽天スーパーポイントをはじめ、5つの決済方法から選べるほか、楽天による決済代行システムを導入しているため安心して利用できる点などが人気となっている。

「Rakuten Ragri」はオーガニック野菜など、こだわりの農法で農作物を育てる生産者をユーザーが自ら選び、スマートフォン経由で生育過程を楽しみながら栽培・収穫できるサービスだ。収穫された農作物は農家から産地直送で自宅まで届けられる。農家も毎月の安定収入が得られるというメリットがある。また、新規就農者の育成支援や農業承継支援にも取り組み、日本の農業を救うべく、農業革命に挑んでいる。

こうした新しいサービスをスピーディーに立ち上げていくプロジェクトが、常に10件前後動く。企画開発から、取引先との折衝、商品化、営業まで、新サービス開始に向けてメンバーの一人ひとりが何でも担当する。これこそ楽天が創業時から大切にしてきたアントレプレナーシップだ。

ここで紹介した例は楽天の革新的な取り組みの一部であるが、ここにはエンジニアが最新の技術を用いて挑戦し続けられる環境がある。