QuEST Global Services Pte. Ltd.
日本デリバリーセンター センター長
青木 誠氏 (中央右側)
長年に渡り、日本アイ・ビー・エム株式会社にて勤務。OS・ソフトウェアの開発に従事した後、国内製造業向けビジネスプロセスのコンサルティング業務等を通じてキャリアを重ねる。
2018年4月に同社へ参画し、現職に就任。現在は、日本市場でのエンジニアリングサービスにおけるリソースの統括を担当する。同社のビジネスモデルを日本でも成功に導くために尽力。今後の戦略や注力していく領域など、展望についてお聞かせください。
これから3年程を目途に、日本で抱える社員数を400名から1,000名まで増やしていく計画です。GE出身者が創業した会社ということで、設立当初はGEへのサービス提供から始まりました。その後も製造業だけに特化したビジネス展開を続けてきたので、メカニカル分野のエンジニアが多かったです。 しかし、製造業の現場においてもデジタルトランスフォーメーションが加速する潮流にあり、当社もソフトウェアエンジニアを増強していく必要があります。IoTによってモノづくりの現場が変わってきているのです。 例えば、工場のライン上でデータ解析を行うことによって製造過程で故障品を減らしていく、工場内のデータを吸い上げて在庫や不良品の可視化を行うなど、製造業においてもソフトウェアエンジニアのニーズは高まるばかりです。 クラウドの上流やネットワーク、ソフトウェアなど幅広い知見を持ったエンジニアは活躍の場が広がるでしょう。さらにグローバル志向や英語力があればフィールドは世界へも広げることができます。
グローバルから見る日本法人の位置づけや役割、また、寄せられている期待をお聞かせください。
当社は、ドイツ・イギリス・フランス・米国で成功したビジネスモデルを持っています。次なるターゲットとしてアジア圏を見た時、マーケットの大きさを考えれば、当然中国と日本が視野に入ります。日本法人は、日本市場をターゲットにビジネスを展開して成功を収めることを期待されています。 そして、発電所など大規模なインフラ設備に関連したプロジェクトも数多く手がけていく方向性です。日本企業は製造業でもインフラ工事でも、東南アジア諸国に数多く進出していますから、当社が日本以外のアジア圏へ進出する際には、足掛かりとしての役割も期待されるでしょう。 こうした戦略と背景があるので、日本法人は重要な拠点と位置付けられており、本部からもローカルのやり方を尊重してもらえる状況です。こちらの意見をとても参考にしている様子がうかがえます。
グローバル企業である御社では、英語力はどのようなレベルで必要でしょうか？また、社員に求める資質、働き方は？
当社が日本でも注力していくモデルは、当社エンジニアが顧客企業とオフショアとのブリッジになること。オフショアに丸投げするのではなく、日本独自のやり方を知っているエンジニアがオフショアをきちんとリードすることが重要。同時に顧客企業との折衝も重要な役目です。 大規模な開発を行う企業がそのような人材をすべて自社でまかなうことが難しい状況下で、グローバルな規模で優秀なエンジニアを数多く抱える当社に寄せる期待は大きいです。そのため、英語力が高ければ高いほど、活躍のポジションは多くなりますし、チャンスが広がります。 そうかと言って、現時点での英語力が足りないからと諦めないでください。今後は社内での英語研修を充実させて、インドへの研修制度等も整備していきたいと考えています。「グローバルな環境で仕事をしたい、スキルアップしたい」。そのようなやる気と向上心を何よりも重視したいと思っています。
社員の仕事へのモチベーションの源は何にあるとお考えですか？
英語が得意な方は、思う存分英語力を活かせることにモチベーションを感じている社員は多いです。 また、当社はCEOがインド人で、インド人エンジニアも非常に多く所属しています。インド人は日本人をリスペクトしてくれるので、殺伐とした空気がなく気持ちよく働けるでしょう。 そして、インドのカルチャーに触れてビジネスを進める経験は、これから発展するインドのポテンシャルを考えると、ご自身のキャリアにとって必ずプラスになります。キャリア構築の上で有意義だと認識してがんばっている社員も多いですね。 他には、顧客満足度調査と共に従業員満足度調査も行っていて、経営層が社員の働きやすさを重視している点も特徴的。労働環境面で課題があれば、すぐにその改善に向けて取り組む風土です。 このように、英語力、グローバルな環境、働きやすさ、インド流ビジネスなど、特徴的なキーワードが数多くあげられます。
応募者の方へのメッセージをお願いいたします。
日本ではまだ知名度が高くないですが、グローバルではとても伸びている会社です。 冒頭でお話した通り、3年を目途に1,000名規模のエンジニア体制へと増強し、日本のモノづくり企業やインフラ企業の力強いパートナーになることを目指します。 「グローバル×エンジニアリング」というキーワードにもし興味を抱いたならば、気軽に話だけでも聞きに来てください！
