システムギア株式会社

システムギア株式会社は、1972年に設立された日本システム開発株式会社が存続会社となり、株式会社システムギアホールディングス、中央情報システム株式会社、株式会社システムギアソフテックのグループ4社が合併し、2019年に第二創業期を迎えた企業だ。日本システム開発は、1973年に日本国内初のマイクロコンピューター「PDC-8」を開発した企業であり、ハードウェアの製造とソフトウェアの開発という両面を事業領域としてきた。これまで、バーコードリーダーやハンディターミナルといった製品とその稼働システムを手掛けてきた実績があり、近年は自動精算機等の新時代のデバイスの開発にも注力を続けている。

同社のソリューション開発本部副本部長である川阪元伸氏は、業界における評価に触れながら同社の特徴を次のように語っている。

「私自身は合併した1社である中央情報システムの出身ですが、同社は地場である大阪で約30年に渡りソフトウェア開発を行ってきました。現在の当社のソフト開発部門の大半のメンバーはそこの出身者。元々ソフトウェア開発も行ってきた日本システム開発は、ハードウェア寄りの事業を展開しながらも“ソフトも強いハードメーカー”と言われてきましたが、そこに新たにソフト開発メンバーが加わることで、開発力のさらなる強化に繋がったという特徴を持っています。また、日本国内だけではなく、ここ数年でベトナムやミャンマーといった海外法人を設立しながら、海外への進出も積極的に行っている部分にも、当社の特徴があると思っています」（川阪氏）。

同社は現在も、金融機関の手形発行に関する製品とシステムをほぼ独占状態で受注するほか、スーパーの自動レジやホテルの自動チェックインシステム、電子マネーのチャージ機等、ハードとソフトを組み合わせた強みを発揮しながら、数多くのサービスを手掛けている。そして、技術者が100名以上在籍する同社には、常駐勤務のエンジニアに関する依頼も数多く寄せられているという。それらの事業で蓄積したノウハウを結集し、システム開発力をさらに進化させていくことを同社では目指しているということだ。

「当社には、物流・運輸領域のパッケージ業務ソフトでトップクラスのシェアを誇る『一番星』というソフトウェアもありますが、幅広い業務領域で得たノウハウを生かして自社製品の開発にもチャレンジしていきたいと考えています。社内ノウハウだけでは難しい部分ももちろんありますが、それを実現するために社内体制を整備しながら事業を進化させているというのが、現在の当社の姿なんです」（川阪氏）。

圧倒的な業界シェアを誇る自社製品を抱えながらも、パッケージ製品の拡販に関しては、まだまだ開拓の余地があると川阪氏は分析している。それは、これまでニーズに応えてきた実績とその製品開発力を、より幅広い業界をターゲットとして展開することで、さらなる業績の向上に繋がるということだ。

「例えば精算機というハードウェアを考えてみると、スーパー、ホテル、ゴルフ場等、一つのサービス領域に特化することなく幅広く展開することができます。またソフトウェアに関しても、人事給与や販売管理等に関する業務系のソフト等は業界に限定されることはありません。一方で、パッケージ製品は主に大手企業が開発を手掛けていて、導入を検討する企業にとって大きなコストがかかるという現実もあります。当社は、そうした悩みに直面しつつもデジタル化を進めたいという中小規模の企業のニーズに応えてきたいと考えています」（川阪氏）。

現在、業務システムに関するパッケージソフトウェアは数多くの製品がリリースされているものの、個社ごとのニーズに応える製品に対する需要は依然として存在していると、川阪氏は語っている。その状況の中、数多くの外部案件や受託開発を通じて蓄積したノウハウを活用した自社製品の発信、あるいは長年の事業展開で構築したネットワークを活用した共同開発等、同社にしかできない取り組みには大きな可能性が秘められているということだ。そのチャレンジの結果、システムギアというブランドのファンを増やし、ユーザーを“ファミリー化”することこそ、将来に向けた同社の狙いなのである。

「当社では、経営資産となるシステムを持たないというニーズに応えるためにも、サービスのクラウド化ということももちろん視野に入れています。そこで考えるべきことは、クラウドシステムやSaaSビジネスの原点は、同じ機能を持つシステムを複数の企業が使う、という前提だということ。しかしながら、私達の経験から言えることなのですが、異なる企業が全く同じシステムを同じように使うということはほとんどありません。そこで重要となるのは、顧客ごとのカスタマイズに柔軟に対応することであり、その対応のノウハウを最大限に生かすことなのではないでしょうか」（川阪氏）。

パッケージ製品を長年にわたって手掛けてきた同社には、顧客視点に立ったシステムのカスタマイズに関するノウハウがあり、その対応力に関する一日の長があると言えるだろう。その強みを最大限に発揮することこそ、同社のこれからの事業を成功に導く要因になるのではないだろうか。

現在、同社のソフトウェア開発部門には約130名のエンジニアが在籍し、それぞれの担当案件における業務に取り組んでいる。全社員数は約350名であり、そのうちの約3割が女性であるというところも、同社の大きな特徴だ。

「女性に限らず、育児休業の取得は徹底されていますし、休業明けにすぐにフルタイムに戻れない社員に対しての短時間勤務制度ももちろん設けています。実際に、育児休業を取得した後に復職するメンバーも多いですし、長く働ける環境になっていることは間違いないと思います」（川阪氏）。

働きやすい環境で長く在籍できる魅力に加え、同社にはエンジニアとして充実した業務を担いたい、そしてキャリアアップを目指したいという思いに応えられる要素が数多く存在する。自社開発と並行してSES事業も展開する同社では、多様な業界での業務知識を社内にフィードバックしながら、その知見を自社製品の開発に繋げるというビジョンを明確化させている。その考えは、ユーザーに大きな満足をもたらす開発業務に関わるチャンスを、エンジニアに与えることになるだろう。そして、グループとして幅広い領域で事業を展開する同社に所属することも、エンジニアのキャリア形成に大きなメリットをもたらすと川阪氏は語っている。

「業務系のソフトウェアだけではなく、グループとしてハードウェアの開発・製造にも関わっていることから、組み込み系のソフトウェア開発といった業務に関われるチャンスも当社にはあるんです。担当した業務が自分に合わない、別の分野でのスキルを習得したいといった思いに対しても、私達は的確にお応えできると思います。キャリアチェンジに対する考え方も柔軟ですし、対応できる受け皿があるメリットも当社にはあると思っています。今やっている仕事に物足りなさを感じている、というエンジニアには、是非当社の環境を知っていただきたいですね。力のある方にはすぐにでもリーダーの役割を担っていただきたいと思っていますので、ご自身の実力を発揮する環境として、当社を選んでいただけたら嬉しいですね」（川阪氏）。