株式会社Vook

映像クリエイターをターゲットとし、映像制作に関する情報の発信や教育プログラムの提供、キャリア支援といったサービスを事業として展開する株式会社Vook（ヴック）。同社のメイン事業の一つとなっているプラットフォーム事業では、自社メディア『Vook』を運営し、『映像クリエイターの、学び・仕事・繋がりをサポートするサービス』として、現在約30万人の会員ユーザーを獲得している。そして、もう一つの柱である教育事業においては、動画制作の手法を教える短期・実践型スクール『Vook School』を2021年11月に開校。一線で活躍するプロのクリエイターがメンターとなり、映像クリエイターをゼロから育成するプログラムとなっている。そのほか、企業とクリエイターを繋ぐキャリア事業、大型のカンファレンスやセミナーを開催するイベント事業等も手掛ける中、今後も、映像クリエイターを支援するさまざまな事業を展開していく考えだ。代表取締役の岡本俊太郎氏によれば、「映像制作」をキーワードとした幅広い事業、そして特化した領域の中での信頼度の高さが、同社の事業展開における強みだということだ。

「機材に関するニュースメディア等の情報発信、制作者の教育やキャリア支援等、それぞれの領域ごとにサービスを展開している企業は数多く存在していますが、当社のように一括で展開しているところはあまりないと思います。CGM型のメディアである『Vook』に関しては、登録ユーザーに加え機材・ソフトウェアメーカーの公式アカウントからの記事提供もあることから、豊富な情報と信頼性を有するプラットフォームであるところが強みになっています。また、最近ではCG制作やメタバースに関する取り組みにも力を入れていて、メディアでの情報発信のほかスクールでのカリキュラム新設といったことを積極的に進めていることも、当社の特徴だと思っています」（岡本氏）。

ここ数年で、CGやメタバースといった高度な映像制作技術に関する敷居が下がり、その教育カリキュラムへのニーズも高まっていると語る岡本氏。同時に、サブスクリプション型の動画配信サービスの普及等、映像コンテンツ自体のアウトプット先も多様になり、そのつくり手となる人材ニーズも拡大すると、岡本氏は考えている。そうした時代の流れを捉えながら、自社の事業によって映像クリエイターをサポートしているのが、同社の姿なのである。

「個人による動画制作も一般的になってきていますし、様々なプレゼンテーションに映像を使用するケースが増える等、いわば “どこでも映像時代”になっていると私は考えています。コンテンツ産業に関してもまだまだ可能性はあると思っていますので、そこで必要となる映像クリエイターをしっかりと育成して輩出していくことを、プラットフォーム事業や教育事業の展開によって実現させていきたいと思っています」（岡本氏）。

“映像クリエイターを無敵に。”という理念を掲げる同社では、つくり手の育成、そして映像制作環境を充実させるための活動を、今後も広く展開していくという。その事業展開を進めながら、同社がその先に見据えているのは、日本の映像業界の変革という目標である。

「長い歴史の中で発展してきた映像業界には、変革する余地が多く残っていると感じています。例えばクリエイターの労働環境や人材流動性の低さ等、まだまだ時代の流れに追い付いていない部分が多く、私達はそこをしっかりと変えていきたい。教育面や環境面を変え、映像自体を増やすことで日本経済を伸ばすような成長産業へと生まれ変わらせたいと思っているんです」（岡本氏）。

そのための方策となるのが自社運営メディアである『Vook』のであり、そのユーザー達に、より有益な情報を提供しながら業界に変革を促したいということだ。同社の経営戦略室 担当役員である中西弘士氏は、『Vook』の進化を担う人員の増強に注力する自社の取り組みについて、次のように語っている。

「プラットフォームとしての集客や、ユーザーのサイト内回遊を活性化するための施策を担えるようなマーケティングを担う担当者を増強していきたいと、当社では考えています。映像クリエイター達のゴールは制作を学ぶことではなく、学んだ上でキャリアを築くこと、仕事を始めた後に学び直すこと、最新の情報を得ながらキャリアアップすることを求めています。そのニーズに応えるメディアとなるように、ユーザーの行動を踏まえながらサービスをグロースさせていける方に参画していただきたい思っています」（中西氏）。

業界を変えることを目指した取り組みは、そうしたサービス充実を目指した取り組みだけに留まらず、キャリア事業をも含めたトータルな視点でチャレンジしているところが特徴的だ。

「例えば、ある企業で映像クリエイターの採用を行う場合、そのスキル評価には難しさがありますし、クリエイター側もアピールの仕方が分からないという問題に直面します。そこを上手く繋ぐ力が、クリエイターに寄り添った事業を展開してきた当社にはありますので、つくり手と発注者の“いいご縁”をつくり出していきたいと、当社では考えているんです」（中西氏）。

岡本氏によれば、現在は「映像産業の構造自体が変化してるタイミング」だという。その変化のタイミングに、自社のIT系の知見と実績を生かしながら、人材マッチングの創出にも取り組んでいきたいというのが、同社の考えなのである。

クリエイターを支援する活動に加え、制作現場とのマッチングにも取り組みながら業界の変革を目指す同社。現在は約30名のメンバーが社内で業務に取り組む状況だが、企業としての成長フェーズに向かうに当たり、2022年3月からは拠点を東京・渋谷の新オフィス1カ所に集中する等、人員体制も含めた環境整備にも着手している。その中で、同社では新たに「Aggressive」「Fast Break」「Growth」「To Win」「Respect」という五つの行動指針を制定。メンバー同士が互いを尊重しながら、誇りを持てる事業を積極的に行うことで成長を果たしたいという同社の姿勢が、そこには表れている。

「映像業界をしっかりと変えていくことに加え、将来的には株式上場という企業としての成長を果たすことも、私達は目指しています。そのチャレンジのベースとなるものが今回制定した行動指針であり、スピーディーに事業を展開しながら“勝利”を手にしたいというのが、当社の思いなんです。そうした精神に共感できる方にとっては、大きなやりがいを感じながら業務に取り組める、魅力ある環境になるのではないでしょうか」（岡本氏）。

近年、映像に関連する市場が急拡大し、それに伴い映像クリエイターに対するニーズも大きくなっているという。森氏によれば、その状況の中で自社の事業に対する業界からの期待値も上がり、その期待に応える姿勢の重要性を実感しているということだ。

「メンバー達の意識を改めて言語化したものが今回の行動指針であり、みんなでチャレンジしていこうという姿勢を再認識できたと思っています。それぞれが最大限の努力を重ね、共通認識を大切にしながら自分達の手で映像業界を変えていきたい、というのが私達の思いなんです」（中西氏）。

これまでは“シード”のフェーズにあった同社は現在、さらに上の段階である“グロース”のフェーズに移る時機に入っていると、代表の岡本氏は捉えている。そして、この環境にしかない面白味を実感しに来てほしいと、岡本氏は転職者に向けてメッセージを送っている。

「事業の方向性が定まり、その収益化を推進しながら上場を目指すベンチャー企業でチャレンジできる。そしてその成長を支える当事者になれる。そんなチャンスが当社にはあると思っています。海外進出も視野に入れる当社で、グローバルな市場で拡大を見せる産業に関わりながら業界を変革させる面白味を、是非体感していただきたいですね」（岡本氏）。