セントラル技研株式会社

1983年の設立以来、40年ほどにわたってシステムエンジニアリングに携わってきたセントラル技研株式会社は、増収増益・黒字経営を続ける安定企業である。この好調さを支えているのが三つの柱となる事業であり、その筆頭といえる事業が、医療関連分野だ。
「医療分野の中でも、歯科医院向けのレセプトコンピュータ『DOC-5』の設計・構築に携わっています。これは、歯科医院運営において重要な業務である診療情報の管理や診療報酬請求をはじめ、WEB予約や窓口会計、問診情報の管理等、多様な機能を持つ歯科総合管理システムです。お客様からの評価も高く、現在ではユーザー数約8,500というトップシェアを誇るシステムとなっています」（代表取締役社長・山根茂氏）。
『DOC-5』を中心として、院内治療支援システムの開発も行っており、患者が来院してから治療するまでを可視化するERP『あつまれ歯科医院』は第一号ユーザーが2022年5月より稼働開始。8月より正規ラインアップとして拡販に乗り出す予定だ。また、歯科医院に限らず、総合病院向けシステムの導入やサポート、薬歴パッケージソフト、カルテ管理システムといったシステム開発も行っている。

二つ目の柱は、金融・産業関連分野である。中でも、クレジットカード領域には長年の経験を有し、クレジットカードのWeb化対応やクレジット決済システムの運用保守において、クライアントから絶大な信頼を獲得している。また、地方銀行向けパッケージ開発、信託銀行向けネットバンキングシステムの開発・運用等にも取り組んでおり、これらネットワークを駆使して、近年、金融業界で進むIT化ニーズの取り込みに注力。大手SIerを介してメガバンクの案件も広がってきているという。

金融以外に目を向ければ、大手SIerを介した大企業のDX案件が増加中だ。2025年にSAP ERPや同製品を同梱したSAP Business Suite等の保守サポートが終了する、いわゆる「SAPユーザーの2025年問題」に受けて、対応できるだけのスキルを有する人材の育成にも力を入れている。
「金融産業分野は、景気の影響を受けやすいところがあるため、リスクヘッジとして安定的に案件が出てくる公共関連分も伸ばしてきました。現在では、厚生労働省や金融庁、国土交通省等のシステム更改や運用保守で着実に実績を蓄積しています」（山根氏）。

三つの事業分野それぞれを深化していくと共に、製造や流通、サービス、通信等、多様な分野のニーズに随時応えることによって強固で安定した経営基盤を構築することで、セントラル技研は着実な成長を実現しているのである。

セントラル技研は、さらなる成長を目指して、社長直下の戦略的部門としてプロダクトエンジニアリング部を立ち上げた。
「医療、金融・産業、公共という三つの安定した事業基盤を維持・成長させると共に、ここで培ったノウハウや資金を活用して、自社プロダクト開発を進め、さらなる成長を実現するというのが、これからの成長戦略です」

実は、先ほど紹介した『あつまれ歯科医院』の開発を手掛けたのもプロダクトエンジニアリング部であり、その他、同社のエントランスに設置してあるデジタルサイネージの開発等も行っている。

ただし、受託開発と自社プロダクト開発は似ているようで、求められるスキルは違う。受託はクライアントが開発すべきシステムの方向性や企画等を提示してくれるが、自社プロダクト開発ではゼロイチで企画から生み出さなければならないからだ。そこが、受託開発会社が自社プロダクト開発に乗り出す際の大きな壁になるのだが、同社の場合は既に自社プロダクトを開発した実績がある。それが、対話型コミュニケーションシステム『OwletableⅡ（オゥレットエイブルⅡ）』だ。これは、場所や端末を問わず、クライアント・生活者の情報を手軽に収集できる対話型コミュニケーションシステムで、アンケート機能、判別対応機能、収集分析機能を搭載している。
「現状は、『DOC-5』と連携させて、問診情報の入力に多く利用いただいています。ただ、『OwletableⅡ』は医院向けに限定した商品ではなく、美容サロンや街頭調査、イベント会場等における来場アンケート回収システム等、幅広く使えるシステムで、今後の活用シーン拡大に期待している製品です」（山根氏）。

また、自社プロダクト開発に挑戦することは、社員にとっても意味があると山根氏は続ける。
「大きなシステムの受託開発では、社員が把握できる範囲が限られてしまい、システム全体を把握することが難しい面があります。『自分が手掛けたのは、ほんの一部分』という意識があるため、貢献度も高くなりづらい傾向に。経験の浅いエンジニアの場合、案件によってはテストばかり任される可能性もあります。一方、自社プロダクトであれば、上流から下流まで携わることができ、全体像を把握した上で開発に取り組むことも難しいことではありません。自分がつくったという手応えも大きくなるので貢献度や充足感も高くなるので、社員の製造体験やモチベーション、達成感の向上という点にも期待しています」

セントラル技研は、若手社員の成長を徹底的にサポートする制度が充実している。新人研修では、ビジネスパーソンとしての基本的な思考やシステムエンジニアリングの基礎等を身に付けられるよう、様々な外部研修を用意。研修期間も3カ月ほどと長いので、じっくり基礎を固めることができそうだ。一方、キャリア採用者については希望に応じてスキルアップに繋がる研修やセミナーの受講を推奨し、費用を負担することで支援してくれる。
「当社は“人間力”を基本に文系・理系を問わず幅広く人材を採用し、独自の育成プログラムを通じて成長機会を提供しています。私が目指しているセントラル技研の姿の一つが、『ここで成長し、働き続けたい』と社員が実感できること。そのため、会社として社員の成長意欲を積極的に応援していきたいのです」

山根氏が語る内容からは社員の主体性を尊重する社風が感じられる。事実、社内の雰囲気はフラットで、誰もが自由に声を上げることができる。また、福利厚生にも社員の意見を積極的に取り入れており、「服装のオフィスカジュアル化」や「リフレッシュ休暇」等、社員発信で制度化されたものが少なくない。

ただし、このような社風が成り立つのは、「人への思いやりがあり、お客様への敬意や誠意を持てる人間性豊かな社員が揃っているから」からだ。
「だから、社内にはアットホームな雰囲気があります。お互いに相手のことを尊重できるので、様々な個性や考え方を持った人達が共存できているのだと思います。そのため、新しく仲間に加わる人にも豊かな人間性を持っていてもらいたいです。また、今の自分の能力に満足せず、もっと広くITの知識や技術を身に付けたいという成長意欲もあるといいですね」（山根氏）。

また、現状、優秀な部門長の下でチームをまとめてくれるPMやPLが不足しているため、PM・PLに興味のある人や経験のある人も求めているそうだ。
「40年ほどの歴史あるセントラル技研ですが、さらなる成長を目指す気概も、それを実現できるだけの伸びしろもあると実感しています。あとは、その実現に向けて一緒に頑張ってくれる新たな仲間が加わるだけ。その一人として、自らの成長と会社の発展を手にしてみませんか。お待ちしています」（山根氏）。