株式会社マーブル

アンドール株式会社は、ソフトウェア開発を手掛けるソリューション事業と、CADを中心とする自社製品の開発・販売を手掛けるプロダクト事業を展開している企業。大手SIerである東京コンピュータサービス（TCS）を中心とするTCSホールディングスのグループ企業で、2022年に創業50周年を迎えている。

●ソリューション事業
生産管理システムや販売管理システム等の基幹系業務システムをはじめとするビジネスソリューション、機械やロボット、IoTプロダクト等に組み込むソフトウェア開発を手掛けるエンベデッドソリューションの領域でシステム開発を手掛けるほか、自動車部品や携帯電話、デジタル家電等の機械設計、様々な電気製品や装置、輸送機器等に使われるLSIのデジタル回路設計を手掛ける。これらを担うエンジニアが、TCSをはじめとするSIer経由、もしくは直契約でクライアントを支援している。

同社は、プロダクト事業のCAD製品の提供を通じて顧客である製造業の設計部門と深いリレーションを築いているが、ソリューション事業においても組み込みや機械設計といった製造業寄りの領域を得意とするエンジニアを多数、擁している。製造業に強いことが同社ソリューション事業部門の強みと言えるだろう。

●プロダクト事業
独自開発による2DCADソフトウェア『CADSUPER』が主力製品。“純国産CAD”として、日本企業の顧客に密接に関わり合いながらニーズを吸収し、“業界No.1のドラフティング性能を持つCAD”を自負している。

3DCADにおいては、2003年に仏ダッソー・システムズ社と提携し、グローバルに利用されている『SOLIDWORKS』の販売代理店になると共に、『CADSUPER』に同製品を組み合わせた『CADSUPER Works』を提供。加えて『CADSUPER』の周辺製品を豊富に用意しているほか、CADだけでなく3Dプリンタや解析、CAM、ドキュメント情報管理等の関連製品もラインアップ。製造業の顧客を中心に累計で10万本以上の製品を提供している。

「3DCADが急速に普及していますが、主に機械や装置の設計においてはまだまだ使い勝手の良い2Dが使われる文化が定着しています。当社は、外資系には真似ができないお客様とのきめ細かなコミュニケーションを通じて、設計現場で最も使われるCAD環境の提供を目指しています」と執行役員技術本部長の内海光浩氏は話す。

同社の創業は、1971（昭和46）年（会社設立は1972年9月）。創業者は製造業の出身で、鉄筋構造物の自動設計システムの開発・受託を目的に独立した。1971年はアメリカで現在のCADの源流とされる『ADAM』（Automated Drafting and Machinery）が生み出された年に当たり、国内でいちはやくCADの開発に乗り出した形だ。

その後、OA分野、FA分野への進出を経て、1983年に自社開発第1号の汎用パーソナルCADシステム『ATLAS』を発売。1985年には、今日に至る主力製品の『CADSUPER』をリリースする。1990年、同シリーズ製品の『CADSUPER SXⅢ』はソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤーを受賞する。

2001年、経営基盤強化のためTCSホールディングスと資本業務提携を締結、同グループ入りする。以来、アンドールは次のTCSホールディングスの企業理念を共有し、軌を一にしている。

●社是：我々は情報社会の明日を創造・建設し、世界経済の発展と人類社会の福祉向上に貢献する

●経営姿勢
1.常に時代の変化を先取りし、現状に挑戦を続けTCSグループの永続的な繁栄を目指す
2.組織の確立と充実に努める
3.技術の向上と蓄積に努める
4.健全な財務体質の実現とグループ企業価値の向上に努める
5.自助の精神と進取の精神をもった熱意ある経営に徹する
6.社員の社員による社員のための創意ある経営に徹する
7.合理主義と堅実主義の誠意ある経営に徹する

今後の経営方針としては、プロダクト事業とソリューション事業を融合し、CAD製品のユーザーである製造業の顧客を中心に、そのDX全般を担う存在を目指す。内海氏は次のように説明する。
「現状の売上高比率は、ソリューション事業が75%でプロダクト事業が25%です。プロダクト事業のお客様は製造業の設計部門ですが、これを全部門に広げ、そのDXに貢献していきたいと考えています。ソリューション事業ではエンジニアのSIerとの仕事が主体となっていますが、このパワーをDX支援に振り向け、当社による直接支援の割合を増やしていきます。3DCADのデータを、設計部門だけでなく製造やマーケティング、販売、メンテナンスといった全工程に応用することで品質向上や業務効率化が期待できますが、課題が多くなかなか浸透していません。ここに強力にアプローチし製造業のDXに繋げることが、大きなビジネスチャンスを生むと考えています」

この『Green』でも、こうした新規ビジネスに携わる、提案力のあるエンジニアを求めている。

同社の社員数は340名（2022年4月現在）。東京本社のほか、横浜、名古屋、大阪、神戸の各拠点に分かれて働いている。TCSホールディングスグループには、「自分で学び自分で努力し自分で自分を鍛えて気骨稜々たる人間に成長し、確固たる信念の礎に健康で価値ある人生を築く」との信条（クレド）があるが、これを共有し、主体的に会社運営に関わる人材づくりを目指している。
「数年前から人材教育会社に協力してもらい、そのツールを活用しながら幹部社員から新入社員までの主体性を醸成する教育を始めています。まず“個”の力を強化し、これを組織力強化に繋げていくところです」と内海氏。

同社では、社員の有志が主体的に社員間の親睦を深めるイベントを企画・運営している。代表的なものには、新人歓迎会やフットサル等のサークル活動が挙げられる。
「全社員が一挙に集まることは難しいですが、拠点ごとにまとまってイベントを楽しんでいます」（内海氏）。

技術力の強化に関しては、資格取得をバックアップする「資格支援制度」が中心。基本情報技術者やディジタル技術検定、CAD利用技術者試験をはじめ183もの資格に対応し、合格者には会社が受験費用や会場までの交通費を負担しているほか、奨励金も支給している。
働き方としては、オフィスワークとリモートワークはそれぞれの業務に応じて決めていく。

同社の社員にとっては、TCSホールディングスグループの一員としての安心感も大きい。同グループは50年の歴史があり、42社が日本全国および海外に拠点を展開し、社員総数は1万人（うちITソリューション事業に関わる社員数は約9,500人）を超えている。
「お客様からの信頼度も高く、基本的に社員は仕事がしやすい環境があると思います」と内海氏。

そんな同社では、技術力だけでなく、顧客に対する折衝力や提案力も併せ持ち、新事業展開を担っていけるエンジニアを求めている。
「何か一つのことに集中して強みを持つ方もいいですが、浅くても広範な知識やスキルを持ち、最適な専門人材をアサインしてプロジェクトを引っ張って行けるような方だと嬉しいですね」と内海氏は期待を寄せる。