株式会社ＤＴＳ

幅広い業界の業務ノウハウと最新のテクノロジーを武器にトータルSIerとして実績のある大手独立系SIerが、次の時代を見据えた事業戦略の動きを加速させている。グループ全体で5000人規模のシステムインテグレーター、株式会社ＤＴＳだ。

ＤＴＳは、50年にわたって日本のSI業界を支えてきた会社。銀行、証券、共済といった金融業界における40年以上の実績があり、業界随一の金融業務知識を持つ。国内メガバンクを主とした勘定系、情報系などのシステム開発・保守を長年手掛けてきた。クレジット会社の会員管理、与信審査、売上・請求、加盟店管理、ポイント管理など、総合的な基幹システムの構築や、保険、年金、共済、官公庁、医療福祉、通信といった公共セクターの案件も手掛けてきた。

その他にも、小売・流通、製造、航空運輸、建築・不動産、通信キャリアなど、国内のほとんどすべての業界のシステム開発に携った実績がある。高い技術力を武器に着実に売上を積み重ね、連結売上高：1061億円（2023年3月期実績）、単独売上高：743億円（2023年3月期実績）の企業に成長した。

しかし、ＤＴＳに限らずSI業界は変化の時期を迎えている。スクラッチ開発案件は減少し、基盤からアプリケーションまでサービス提供型のシステムインテグレーションが台頭し、ユーザー企業も先進企業を中心に内製化を進展させている。

そんな中、既存SIビジネスモデルを進化させた“新しいSIのカタチ”を実現すべく2022年に「Vision2030」を立案。2020年に立ち上げたデジタルソリューション事業本部を中心に、ソリューション提案型のSI（ソリューション・インテグレーション）を推進している。

「プライム顧客が少ない受託開発中心のSIerというイメージを払拭し、ソリューション提案型のSI事業を展開していきます。当社には『PM力』『業務知見』という大きな強みがあります。そこにデジタルソリューションの提案力を掛け合わせ、お客様の課題解決を通じた価値創出を目指します」（執行役員 デジタルソリューション事業本部長・則包 浩行）

豊富な開発実績および業務ノウハウと上場企業を中心に多岐・長期にわたる取引実績。これこそがＤＴＳの積み上げてきたビジネスアセットだ。PM人材が総社員の12.6％にあたる約380人おり、ＤＴＳグループ全体の顧客数は約1,700社。ＤＴＳ単体だとプライム比率は約70％。

「デジタルソリューションのクロスセールス・アップセールスを通じて、既存顧客にDXを提案していきます。そのために、デジタルソリューション事業本部には、社内の各部署から業務知見を持った人材を集め、お客様に価値ある提供ができる組織を作っています」（則包氏）

ＤＴＳデジタルソリューション事業本部は、デジタルソリューションの提案・導入を通じて、顧客のDXをサポートし自社の成長につなげる経営戦略を実行している。その中で、「デジタルBiz」「ソリューションBiz」「サービスBiz」で構成される「フォーカスビジネス」を成長領域として明確化。全セグメントにおいて取り組みを強化していく。

デジタルBizは、クラウドなどの新技術やアジャイルなどの新しい開発手法を積極的に活用。「AWS」「Azure」「ServiceNow」「Snowflake」「Okta」など、クラウドビジネス技術を強化する。ソリューションBizは、「Walk in home」「GalleriaSolo」「SAP」などのソリューション導入と自社ソリューション販売を強化。パッケージ販売拡大に向けた機能強化やERPビジネスを拡大する狙いだ。サービスBizは、サブスクリプション、リカーリングなど従量課金型ビジネスモデルだ。

「3つのフォーカスビジネスを強化することで、ビジネスモデルの刷新を図り、コンサルから運用・BPOまでトータルSIを実現します。最新ITテクノロジーをどんどん取り入れ、それをお客様のビジネスにフィットする形で導入。ゼロトラストセキュリティ事業の立ち上げ推進やデータ駆動型領域でのビジネスモデル構築など、ＤＴＳの得意技を創造していきます」（則包氏）

顧客のDXをサポートするために、ＤＴＳではクラウドソリューションの技術力強化を進めている。社内でスペシャリストの人材を育成。「AWSアドバンスドコンサルティング」のパートナー認定企業であり、ServiceNowの「Premier」パートナー認定も受けている。数多くの認定技術者が在籍することで、顧客のDXを高いクオリティで実現できる。

さらに、コンテナ、DevOps、マイクロサービス、CI/CDなどクラウドアーキテクチャーベースでのAP開発力や、Scrum、OutSystems、GeneXusなどアジャイル/ローコード開発への対応など、従来のウォーターフォール型のスクラッチ開発と並行してモダンな開発を積極的に取り入れていく。

「自己資本比率78.4％、ネットキャッシュ比率57.9％と健全且つ強固な財務基盤を持つ会社なので投資余力があります。50周年を節目に、会社の次世代を形作るべく未来への積極的な成長投資を進めています。当社をさらなる成長軌道に乗せるには、フォーカスビジネスを飛躍的に拡大させるのがポイント。そのための積極投資です」（則包氏）

積極投資の中にはもちろん「人材」への投資も含まれる。2030年度までに社員数を全社で1150人、デジタルソリューション事業本部だけでも850人の増員を計画している。新卒採用の強化だけでなく大規模な中途採用も進めている。

「2030年度に売上/利益を2020年度比で2倍にする計画です。そのために年間100億円規模の投資を予定しています。2024年度までを「新成長モデルを創出する第一ステージ」と位置付け、エンジニアの大量採用を進めています。当社は本気でマーケットを取りにいきます。国内トップ5に入る事業領域を作り上げるには、人材の採用と育成が欠かせません」（則包氏）

ＤＴＳはSI業界で働くエンジニアがキャリアアップするためのチャンスがある会社だ。特に、今回のデジタルソリューション事業本部での採用では、最新技術に携るチャンスがあり、クライアントからヒアリングして解決策を提案するコンサルフェーズへのステップアップも狙える。

「アジャイル開発やローコード開発が普及し、ウォーターフォール型のフルスクラッチ開発の需要は減少しています。エンジニア、特にプログラマやインフラ運用など下流工程に位置するポジションの仕事も先細りが考えられます。SIerもエンジニアも、IT業界で生き残るには、デジタルソリューションでクライアントの課題解決を提案できるスキルを身に付ける必要があると考えます」（則包氏）

エンジニアがデジタルソリューションでクライアントの課題解決を提案するには、ITコンサルやプロジェクトマネジメントといった最上流の工程で活躍できるスキルが必要となる。ＤＴＳはSIerとして「PM力」を強みとしており、PM力のあるエンジニアを多数育成してきた実績とノウハウがある。

「ＤＴＳは昔からエンジニア育成に力を入れてきた企業です。2007年にはＤＴＳの研修部門を子会社化して社外のエンジニア育成にも貢献してきました。子会社の株式会社MIRUCA（ミルカ）では、開発に関するITスキルだけでなく、ヒューマンスキルやビジネススキルに加え、マネジメント・コンサルティングの研修も充実しており、ＤＴＳに入社することでPM力のあるエンジニアを目指せます」（則包氏）

1999年に東京証券取引所市場第一部へ上場した東証プライム企業で、福利厚生や働き方も整備されている。健康優良企業の「金の認定」を受け、優良な健康経営を実践している法人を認定する「ホワイト500（2023）」にも選ばれた。女性が働きやすい企業であることを厚生労働大臣が認定する「えるぼし認定」、子育てサポート企業の証である「くるみん認定」も受けている。

「エンジニアが安定したキャリアを築くには、ＤＴＳは最適な会社だと思っています。福利厚生も手厚く、働き方改革も進んでいます。エンジニアが働く会社として東証プライム企業ゆえのメリットは大きいです。今回のチャレンジでＤＴＳに新しい風を持ち込みたい。中途採用で入社するエンジニアには大いなる期待をしています」（則包氏）