トヨクモ株式会社

時代の変化に対応しきれず、非効率になってしまった仕事があります。
そんな非効率な仕事を解消していく。
それが、私たちの役割です。

多くの仕事に共通した業務から非効率なものを抽出し、検証。
ITの専門的な知識の有無に関係なく、 誰もが簡単に効率化できるシンプルなサービスを提供する。
それらを連携させることで、より柔軟に業務を効率化できる。

私たちは、クラウドを使ったテクノロジーとアイデアで、
すべての人を非効率な仕事から解放します。

働く人の生産性を高め、もっと時間を有効活用できる。
そんな製品をつくり続けます。

トヨクモは、ビジネス向けのクラウドサービスを提供するSaaS企業です。
ITスキルに自信のない方々でも直感的に使うことができ、自分たちの業務を改善できるサービスを提供しています。

◤プロダクト紹介◢

【安否確認サービス2】
緊急対策の議論や指示までできる、次世代型安否確認システムです。
「シンプルで使い易い」「大災害でも稼働し続けるシステム設計」「業界唯一の全社一斉訓練」
安心してご利用いただき業界第3位の導入社数に拡大

【TOYOKUMO Scheduler】
社外との日程調整も可能なグループスケジューラー
社外の人との日程調整はシェアして待つだけで簡単に調整可能
専用アプリでも社外でも予定の確認がかんたん

【サイボウズkintoneに連携するサービス】
サイボウズ社の提供するkintoneの連携サービスです。
画面制御からバッチ処理、帳票出力まで多岐にわたるカスタマイズを実現しています。

■FormBridge：kintoneに直接入力可能なフォーム作成
　Web上にフォームを公開し、入力されたデータはkintoneに投稿可能
　お問い合わせ受付や申込み、アンケート等に利用いただいています。
　回答プロセスを組み立てることで高度なフローも実現可能です。

■kViewer：kintoneのデータを簡単に外部公開
　kintoneのアカウントを保有していないユーザーも、リアルタイムに公開された情報を閲覧が可能にします。
　高度なグラフを組み込んだダッシュボードも作成可能です。

■kMailer：kintoneのデータを活用したメール送信
　kintoneで管理している情報を引用したメールの送信が可能です。

■PrintCreator：kintoneから簡単に帳票出力
　kintone上のデータを利用し、ドラッグ&ドロップでかんたんに帳票を作成できます。
　現在利用している帳票レイアウトをそのまま利用でき、すぐに改善を始められます。　

■DataCollect：kintoneのデータを自由自在に集計
　Excelと同じ感覚で、関数を利用した計算やアプリ間の集計が可能
　予実管理や在庫引き当てを実現し、集計を自動化できます。

■KBackup：kintoneのデータを自動でバックアップ
　登録したデータが消えてしまった際に備えて、データ保全が可能
　データと添付ファイルをバックアップし、データを管理できます。

■裁量が広い
弊社の製品開発ではエンジニアやデザイナーの裁量が広く、チームで議論しながら、仕様から決定して開発を進めています。社内には開発ロードマップを常に共有しており、なぜやるのか、その仕事はどこにつながっているのかを理解できるため、やらされ仕事感はなくオーナーシップを持って開発に参加できます。

■幅広い経験を積める
現時点での実力や経験によってそれぞれの範囲は異なりますが、原則として開発メンバーはインフラからフロントエンドまでを視野に開発をしています。
「ある製品の一部の役割のAPI開発」などではなく、ユーザーの課題解決のために必要なことを横断的に行なっていくため、ソフトウェアエンジニアとして「1つのソフトウェアを作り育てる」経験を積むことができます。

■刺激し合えるチーム参加
現状のトヨクモの開発メンバーは技術が好きなメンバーに恵まれていると思います。
その一員として製品のことだけでなく、技術について雑談・議論しながら仕事をすることができます。

■ OSSへの貢献
弊社はOSSへの貢献に力を入れています。業務の中で必要なPRを送ることはもちろん、自社OSSの公開や、寄付活動Thanks OSS Awardも行なっています。
特にOSSへの寄付については今後より拡大していく計画です。
製品開発だけでなくOSSを通して広く世の中に貢献することもできます。

■成果の実感を直接得られる
弊社は社内の情報が極力制限されずに公開されており、ユーザーからの問い合わせ内容のすべてを知ることができます。またユーザー会などでの直接の会話を通してユーザーからフィードバックを受ける機会もあります。
また自分が開発を続けてきた機能によって売上が伸びる経験や、自分が開発している製品が実際に行政や他社で使われていることに接することもあり、そこから成果や社会貢献の実感を得て開発を続けることができます。