Theoria technologies株式会社

テクノロジーで「認知症」に挑もうとしているスタートアップがある。2023年9月に設立された、エーザイの100%子会社、Theoria technologies（テオリア テクノロジーズ）株式会社だ。

国内大手製薬会社のエーザイは、1983年からアルツハイマー病（AD）治療薬の研究開発を続けてきた歴史がある。長らく認知症は完全に治すことは難しいとされてきたが、世界各国で進められた研究成果で、部分的に進行を遅らせることが可能になりつつあるという。エーザイは治療薬の研究開発で、認知症の克服に力を注いできた。

2022年11月、エーザイはアメリカの製薬会社「バイオジェン」との共同開発で、世界初のとなる『レカネマブ（製品名「レケンビ」）』を発表。2023年にアメリカと日本で承認された実績もある。

40年の長きにわたり、認知症の研究を続けてきたエーザイは、テクノロジーを積極活用して認知症との新しい向き合い方を生み出すための取り組みを加速させるため、Theoria technologiesを設立した。

「エーザイは『ヒューマン・ヘルスケア』をコーポレート・スローガンに掲げており、生活者の喜怒哀楽を第一義に考え、患者とその家族のために何ができるかを議論し実践してきた歴史があります。製薬会社でありながら、薬に頼らない世界を理想とし、新薬の研究開発に止まらず、生活者が疾患と向き合ってそれを乗り越えていくための取り組みを続けてきました。長年、認知症の研究をする中で得た知見を生かし、認知症当事者にまつわる全てのステークホルダーの悩みや課題を解決するプラットフォームの開発に本格的に着手すべく、当社が設立されました」（取締役COO・坂田耕平氏）。

同社が構築する認知症プラットフォームは、認知症に関わる様々なステークホルダーを結ぶ共創の場として機能することを目指している。認知症に関係するWebサービス・Webサイト・スマホアプリ等を自社開発するだけでなく、パートナー企業や医療関係者、研究機関等と連携し、認知症の本人や家族に最適なソリューションの提供を目指す。

「当社で開発している会員基盤『THEO ONE（テオワン）』を核として、ステークホルダー間でのデータ連携を促進し、そこから得られる知見を活用して、認知症の本人や家族、医療従事者等、関係する人々の悩みや課題を解決していきます。共創する各社がそれぞれ持つ知見やリソースを循環させる仕組みとして設計しており、当社だけでなく数多くの企業が認知症に関するデジタル技術を活用したソリューションを提供できるプラットフォームを意識しています」（坂田氏）。

同社では、認知症プラットフォームの実現に向けて、自社サービスの開発を積極的に進めている。その中心にあるのが認知症ポータルサイト『テヲトル』。認知症の当事者、ご家族、関わる全ての人が希望を持って認知症と向き合えるように、認知症の種類や原因、治療に関する情報や、介護方法・体験談等の様々なコンテンツやサービスを提供している。

そのほかにも、認知機能低下リスクを予測するAIや、脳への刺激・活性化を促す脳トレゲーム、診療時に医師のコミュニケーション円滑化を支援するスマホアプリ等、認知症に関わるサービスを開発している。

「認知症との向き合い方を、テクノロジーで変えていく。これが当社の理念です。事業領域として『そなえる』『つながる』『ささえる』の三つを意識して、複数のサービス開発を同時並行で進めています。リスクに早期に気付き、対応できる仕組みをつくる。たとえ発症してもその人らしい暮らしを支えるサービスを届ける。発症前の備えから発症後のケアまで、あらゆる側面から認知症という社会課題に対応した事業を展開していきます」（坂田氏）。

同社が立ち上げられる以前から、エーザイでは認知症に関するサービスの開発に取り組んできた。2023年9月に同社がエーザイによって設立された背景には、認知症プラットフォームを実現しようとするエーザイの力強い意志が感じられる。

「当社が設立された背景には、スピード感ある開発を展開する狙いがあります。エーザイは日本を代表する製薬会社の一つで、約3,000人が働く大きな組織です。安全性が最優先される製薬というビジネスもあって、意思決定に時間をかけるカルチャーが根付いています。サービス開発を進めるには、スピード感が大切。認知症プラットフォーム構築を本気で目指すには、機動力のある組織が必要という結論に至りました。当社は、エーザイがこれまでに培ったあらゆるデータや人脈にアクセス可能で、エーザイから全面的なバックアップを受けています」（坂田氏）。

大手企業が持つ安定感をベースに、ベンチャー企業のような自由な働き方、スピード感あふれるビジネス展開・開発ができるフィールドは、エーザイの戦略子会社だからこそ実現できたといえよう。

日本には潜在的な認知症患者数が約700万人、65歳以上の高齢者の約五人に一人が認知症といわれている。同社は、この大きな社会課題に直接取り組み、医療費や介護費、疾患に伴うインフォーマルコストの削減等、社会的インパクトの創出にチャレンジしている。

2024年4月から本格的に稼働している同社。最速の成長を実現するため、開発サイドもビジネスサイドも積極的に人材を採用している。業界を問わずに、各所で活躍してきた有能な人材が集まっており、社会的インパクトの強い理念を現実のものとするために共働している。専門的な知識やスキルを持つ人材達が、多様なテクノロジーを組み合わせて、本質的な課題解決に繋がるプロダクト・ソリューション開発を自社で進め、独自のユーザー体験をアジャイルに創出していく。

「社会性と収益性の両立が必要です。テクノロジーで認知症を乗り越える事業は、壮大で社会的な意義も大きく、一生を懸けるに値すると感じています。他方で私達はNPOではないため、実業としてしっかりと利益確保を目指さなければなりません。社会性と収益性の両立は、難しくもありますがチャレンジしがいがあるビジネスです。各分野のプロフェッショナルである仲間と議論を戦わせて、理念の実現に向かう有意義な時間を過ごせます」（坂田氏）。

同社は、テックベンチャーだからエンジニアが活躍する場も多々ある。WebエンジニアやSREエンジニア、AIエンジニア、データエンジニア、さらにはプロダクトマネージャー、データサイエンティスト等、幅広い領域でエンジニアを求めている。

「エンジニアは当社のコア人材です。テック企業としてエンジニアが働きやすい環境の整備は必須だと考えています。設立2期目の会社ですから、開発環境も自由にクリエイトでき、エンジニアの意見を中心に新しい技術にも積極的にチャレンジしています。全員が論理的に意思決定できる集団を目指しており、自立した動きで開発に参加したいエンジニアを歓迎します」（坂田氏）。

有能な人材が100%実力を出し切るために、フレキシブルな働き方ができる環境を用意している。コアタイムなしの「スーパーフレックス」で、フルリモートあるいは、日比谷公園近くのビル内にあるコワーキングスペースで働いている。

「オンラインでコミュニケーションが完結できる環境を整えています。遠隔地からフルリモートで参加しているメンバーもいれば、コワーキングスペースに来て働いている社員もいます。事業創造・サービス開発は、対面でのコミュニケーションが非常に重要なので、メンバーはみんな業務内容に合わせて、出社と在宅を上手に組み合わせています。自立した大人ばかりなので、働き方は全面的に任せています。大切なのは結果ですから。それはみんな重々承知しています」（坂田氏）。