NPO法人クロスフィールズ

「社会課題が解決され続ける世界」

そんなビジョンを掲げるのは、NPO法人クロスフィールズだ。代表理事・小沼大地氏と理事・松島由佳氏の二人によって、2011年5月に創業した。

小沼氏は学生時代に、青年海外協力隊として中東・シリアへ赴く。現地での活動中に、外資系コンサルティングファームから派遣されたプロボノ社員が、ビジネスの力を使って現地貢献する姿に感銘を受ける。「ビジネスセクターとソーシャルセクター（非営利組織）が交差するところに、社会を変える大きなカギが隠されているのではないか？」そう感じた小沼氏は、帰国後に外資系コンサルティングファームへ就職。ビジネス経験を積んだ上で、社会課題の解決を「異なるセクター同士が手を携えながら共に行う」という想いを胸に同法人をスタートさせた。

この姿勢に魅了されて加入したメンバーはかなり多い。広報をはじめとする事業を担当するディレクターの西川理菜氏もその一人だ。「学生時代から国際協力に強く関心があり、ボランティアでメキシコやカンボジアに赴いたこともありました。そこでやはり“与え-与えられる関係性”ではなく、現地の方々と対等な関係性を築きたいと思ったのです。そのためにはビジネスが一つの手段になりうると考え、卒業後は民間企業へ就職しました」と西川氏。そんな時、クロスフィールズが取り上げられた雑誌を目にする。
「これはまさに自分が成し遂げたかったことだと、運命を感じました」(西川氏)。

そんな同法人の１本目の柱が、「エンパワー」と呼ばれるリーダー育成事業だ。日本企業で働くビジネスパーソンが国内外の社会課題の現場で、自身のビジネススキルや経験をもとに社会課題解決に挑む「留職プログラム」は、その代表格である。
「創業して初めて行われたのは、パナソニック株式会社のエンジニアをベトナムへ派遣するプロジェクトでした」（西川氏）。
企業で培った経験やスキルを生かし、現地の課題解決に立ち向かうリーダーたちと共に社会課題を解決していく留職プログラム。創業以来、様々な企業と社会課題に挑むNGOや社会的企業の橋渡しをしている。

クロスフィールズが実施する「留職プログラム」において “人材育成” と “課題解決”はワンセットだ。人材を派遣して終わりではない。参加者が実際に現地にインパクトをもたらしたり、将来的な貢献に繋げたりすることがゴールだ。しかしそれを実現するのは、言葉に出すよりはるかに難しい。

そのために必要だというのが、同法人の“伴走支援”だ。例えばベトナムに3カ月留職するプログラムならば、初めの1週間は専任のプロジェクトマネージャーが現地まで同行。その後も週に一度オンラインで1on１ミーティングを行う等、参加者の学びを深める手伝いをしているという。
「慣れない土地で、初めて会う仲間と新たな仕事をするわけですから、参加者はやはり苦戦していますね。しかし、その葛藤が成長に結び付くのです。その過程をしっかりサポートするのが我々の役目であり、企業、現地側ともに高く評価していただいているポイントでもあります」（西川氏）。

同法人の2本目の柱は、「CULTIVATE」事業。社会課題を自分事化する人を増やす活動だ。その一つ「共感VRプログラム」は、VR技術や360度映像などのテクノロジーの力を用いて社会課題への理解を深めるプログラム。

この共感VRプログラムでも、将来に繋がる動きが出ていると西川氏は話す。
「三井物産（株）ではサステナビリティに対する意識浸透の取り組みの一環として、クロスフィールズの共感VRを活用していただきました。原料のサプライチェーンをテーマにコンテンツを作成し、同社の社員4,000⼈以上が受講しました。参加者は自社が課題の現場に対してビジネスを通じて何ができるかについて、現場の様子を見たり当事者のインタビューを聞きながら学びを深めていきました。社会課題に対するよりクリアな理解を育む可能性がある事業だと感じています。」

順調に見える同法人だが、近年新たな事業を立ち上げている。それが、3本目の柱である「CO-CREATE」という事業だ。

これまで同法人は、留職プログラムや社会課題体感フィールドスタディをはじめとする“人へのアプローチ”を通して課題解決を目指してきた。しかし中には、人材に働き掛けるのみでは解決に至らない課題も沢山ある。そこで、これまでの事業とは異なる形で課題解決を目指す 「CO-CREATE事業」を立ち上げた。

「CO-CREATE事業は、まだまだ構想中の段階です。現在は”孤独・孤立”の課題に焦点を当て、どのような支援の形があり得るのか、パートナー団体の皆さんと対話を深めたり、現場に直接赴いたりして課題への理解を深め仮説を構築しています。今後この事業がどのような形で成長していくのか、とても楽しみです」（西川氏）。

先述のCO-CREATE事業や “課題へのアプローチ”は、創業10周年である2021年に生まれた。その基盤となるのが、同年に新しく策定されたビジョンとミッションだ。

冒頭に挙げた「社会課題が解決され続ける世界」というビジョン、その世界を叶えるための「社会課題を自分事化する人を増やす」「課題の現場に資源をおくり、ともに解決策をつくる」という二つのミッション。これらは、海外渡航できずに事業が立ち止まったコロナ禍で、組織の将来を見つめ直し、メンバー全員で練ったのだという。

「メンバーはディスカッションを惜しみません。ミーティングの場では『このプロジェクトは本当にビジョンに繋がっているのか』等と真剣に話し合っていますね。みんな誠実な人ばかりです。また、そのように意見交換を気軽にできる心理的安全性も根付いた組織ではないでしょうか」と西川氏は語る。

様々なセクターをつなげる同法人のメンバーは、民間企業経験者やNGO経験者などバックグラウンドも様々だ。多様なメンバーが活躍するために、加入後のフォロー体制も万全だ。加入後の立ち上がりをサポートするメンター制度はもちろんのこと、これまでの組織の歴史については代表の小沼氏自らが直接レクチャーする。

そしてぜひ、働き方にも触れておきたい。近年はフレックス制度を導入し、家族団らんやボランティア活動、副業等との両立を叶えているという。なんと全体の4分の1のメンバーが副業しているというから驚きだ。

「育児休暇については取得率が高く、男女問わず“当たり前”な感覚です。代表の小沼自身も取得していましたね。また子供の送り迎えや急な体調不良といった調整にも、フレックス制度が役立っているようです」(西川氏)。
世界が抱える課題の解決に向け、心血を注ぐメンバー達。自身の暮らしや人生の形も、大切にできる環境がありそうだ。

「少々熱過ぎるかもしれませんが、本気で社会を変えたいと思っている方には絶好の環境だと確信しています」西川氏は、真っすぐな目でそう語る。

社会への思いを交わし、実現するために全力で手を取り合う――。クロスフィールズではそんな仲間達と、かけがえのない日々を送れそうだ。