TDCソフト株式会社

TDCソフト株式会社は、独立系SIerとして60年近い社歴を誇る企業である。金融系システム開発に強みを発揮し多くの実績を持つ他、幅広い業種のプロジェクトでシステム構想や設計、開発、保守運用に貢献してきた。

同社は既存SI事業をより強固にすると共に、社会情勢の急激な変化に対応するべく、新たな成長軸を打ち出した。DXの文脈をベースに、最新の要素技術とソリューション提供が可能な「次世代型システムインテグレーター」への進化だ。長年に渡り培ってきた顧客からの信頼を基に、事業領域の拡大に挑む。

新たな成長局面を迎えた同社は、挑戦に対して意欲的な人材を求める。



1962年に創業し、情報サービス産業の黎明期から第一線で技術力を磨いてきた同社。金融業をはじめ流通業、製造業、サービス業、公共向けなど、年間650以上が常時稼働する大規模プロジェクトを通して知識と経験を蓄積した。金融業においては、国内最大手5社の銀行・保険・クレジットにおける基幹系システムや勘定系業務システム、WEB系バンキングシステムなどを手がける。長期安定型が特徴の金融業界向けプロジェクトは売上の約50％を占め、同社の安定経営を支える基盤となっている。



長年の積み重ねは、顧客との関係性にも表れる。トップ・ミドル・ボトムの各レイヤーの社員それぞれが顧客としっかりつながり、信頼関係を築いている。これはひとえに、同社の社員が真摯に業務に取り組み、プロジェクトを完遂してきた実績によるものだ。

また顧客の求めに確実に応えるPM総合力も、忘れてはならない。

このように同社は長年の積み上げで得た強みを発揮しながら、堅調な成長を遂げてきた。



そして近年、多くの企業がデジタル技術を活用して事業の強化や変革に取り組むDXが加速している。それに伴い、コスト削減のような従来の守りのIT投資から企業の競争力強化に向けた攻めのIT投資へと変化している。同社が長年関わる金融系においても、ホスト系からオープン系にシフトする変化が生じている。

こうした潮流を受けて、同社は、2019年4月から3カ年の中期経営計画『Shift to the Smart SI』をスタートした。

これまでの課題解決型のアプローチから、顧客の潜在ニーズを先回りして捉えて最新デジタル技術に対応した価値創造型のサービスを提供する「次世代型システムインテグレーター」の実現を目指すビジョンだ。

そのために必要な先端技術や最新の開発手法を選定して追及を開始。目指す未来像を全社員が共有し、一丸となって進む。

成長戦略について、より詳しく見ていこう。

顧客のDX推進に必要な先端技術として、AIやIoT、ブロックチェーン、マイクロサービスなどを挙げる。

事業部ごとに注力技術を定め研究開発に取り組んでいるが、そのなかにあってデジタルテクノロジー本部は最新技術追求を全般的に牽引する。先端技術の研究と実践を行い、立ち上げた専用サイトを通して発信したり社内向けの勉強会やセミナーを開催したりすることで、エンジニアへ向けて得た知識と情報を広く拡散する。中長期計画推進の中心的役割を担っているのだ。



また高付加価値のSI事業実現に向けては、エンタープライズアジャイルやDev/Ops、CI/CDなど、ビジネス環境の激しい変化にスピーディーに対応するべく柔軟性の高い開発手法に取り組む。

例えばアジャイル開発に関しては、大規模アジャイル開発フレームワークである「SAFe」の認定資格を20名以上の社員が取得。今後も有資格者を増やしていき、SAFeを活用したアジャイルコンサルティングやコーチング、開発支援といったサービス提供を進める。SAFeを提供するScaled Agile社とパートナーシップを結んだことで、認定プログラムトレーニングも多数開催している。

その他にもサイバーセキュリティ分野などシナジーを発揮する企業とアライアンス締結を行い、既存SIに付加価値を付与する取り組みも加速する。



2019年からスタートした中長期計画は最終年に入り、現在は総仕上げのフェーズである。全社員にビジョンが浸透し、士気が高まっている状況だ。

次なる中長期計画のキーワードも見えてきた。「共創」がひとつ挙げられ、顧客のDX支援事業を拡大して価値創造に共に取り組む決意だ。そのためには課題抽出やソリューション提案、企画構想など、より上流へ携わる方向を目指す。

今後入社する社員には、上流工程での活躍や先端技術・最新開発手法への挑戦が期待される。

同社は成長段階に応じた80種類の研修を用意しており、目指すキャリアに沿ったサポートが充実している。上長とキャリアを相談しながら、個人が主体的に技術力と知識向上に励むことができる。

またチームで進化と挑戦を試みる協調・協力の精神が根付く同社では、個人が得た技術や知識の共有にも積極的だ。

社員が講師となって勉強会を開催する他、志願者によるオンラインでの技術発表会「テックフォーラム」を開催。全社員の半数が参加する人気の高い催しになっている。

会社側からの情報発信と共有も盛んで、オンライン・対面とハイブリッドで開催する事業部会などで状況が逐次報告される。社員が「聞いていない、知らない」状況を避けるためだ。



残業時間の管理や残業代全額支給の徹底、時短推進委員会の設置など、働きやすい環境整備への意識も高い。働きやすさは数値に表れており、社員の定着率は94％、3年以内の離職率は10%未満、平均勤続年数は11年、残業時間は月で約25時間未満となっている。

2018年に「健康優良企業認定」として金の認定を取得して以来、組織的な健康活動を推進して働きやすい会社づくりに取り組んできた。2021年3月には、優良な健康経営を実践する法人を顕彰する制度「ホワイト500」に認定された。



フラットなコミュニケーションも同社らしい文化だ。

システム開発会社はプロジェクト単位で動くことが多く、とかく社内の横連携が乏しいとされる。しかし同社は、委員会活動や部活道が盛んで部門を超えた社員間の交流が活発だ。会社から支援金が支給される部活動は18もあり、ゴルフやスキー、ラグビー、華道、ビリヤードなど多種多様だ。社員の1/4が在籍して、オフタイムを楽しんでいる。



安定した経営状況と社員を大切にする経営層の思いが、和やかな企業文化につながっていると感じた。

一方で先端技術に積極的で、変化を恐れずに進むアグレッシブな面も併せ持つ。

堅固な経営基盤による安心感を根底に持ちつつも、先鋭的な挑戦ができる環境はそう多くない。一般的な大企業やスタートアップでは持ち得ない絶妙なバランスだ。

次世代型SI事業への取り組みや企業文化、未来への可能性など、どこかに少しでも関心を抱いたならば、ぜひともコンタクトを取ってほしい。