東京都の専門職（金融/不動産/コンサルタント/士業）の求人・採用情報

• 800万円〜1000万円
  
• 東京都，海外

第二創業期として「Reborn」を推し進めるICONICでは、日本マーケットでの事業拡大を目指し、複数の新規事業・サービスを展開予定。組織の規模も、現在の10倍、20倍にしたいと考えています。 今回募集するCOO（候補）の役割は、代表・安倉の右腕として1→10、10→100のフェーズで事業をリードすること。現在は人材紹介事業がメインですが、組織人... もっと見る

• 600万円〜1000万円
  
• 東京都

▼ 関わるサービス ◆展開中のサービスについて 良質なビジネス動画が学び放題のサブスクリプション型サービス「GLOBIS 学び放題」や、法人向けの学習管理を目的としたSaaSプロダクト「GLOPLA LMS」など、ビジネスパーソンの可能性を広げるためのプロダクトを複数展開しています。 ・GLOPLA LMS ・GLOBIS 学び放題 ... もっと見る

• 600万円〜1200万円
  
• 東京都
• SQL Python R

◼︎仕事内容 ・ステーキング、信用取引におけるリスク管理フレームワークの設計・構築 ・リスクシミュレーションの実行、分析 ・リスクに関するレポート作成、経営への報告 ・新規金融商品のリスク評価 ・システム開発におけるリスク管理 ・その他、関連する業務 ◼︎コインチェックで働く魅力 ・成長期の企業で自社やプロダクトがグロースしていくフェー... もっと見る

• 600万円〜1400万円
  
• 東京都

【業務概要】 事業戦略をより解像度の高いゴールとして描き、実現するために実行可能な粒度のプロセスに落とし込み、PMFの達成と事業のさらなる成長の実現を目指していただきます。すべてのサービスやプロダクトを少数精鋭の自社チームで運営している弊社において、弊社代表をはじめとした経営陣と共に、第二創業期ともいえる現在以降の、コアメンバーとしてご活躍ください。... もっと見る

• 450万円〜650万円
  
• 東京都

顧客は大手不動産ディベロッパー/大手スーパーマーケット様がメイン。顧客のテナント募集・管理を支援しながら顧客の課題特定、課題解決に向けた施策企画・実行支援をおこないます。また、顧客の声をもとにプロダクトへのフィードバックを行いサービス改善を行うことで、顧客とプロダクト、両方の成長に貢献いただきます。 現在、続々と引き合いをいただいている状況（直近、イ... もっと見る

• 500万円〜700万円
  
• 東京都

人事企画として経営陣・各部門責任者および人事責任者と連携しながら、人事課題を解決するための最適な施策を企画・実行していく業務であり、経営視点を持って環境整備と組織づくりを推進いただけるポジションです。 人事データの分析結果に基づく事業課題解決に向けた提案など、部門責任者とともに各組織課題に即した人事企画・制度の設計から実行に携わることができるため、経... もっと見る

• 500万円〜800万円
  
• 東京都

外食産業を中心とする店舗型ビジネスを展開するクライアントの抱えるマーケティング課題に対して、企画提案、コンサルティングを担い、売上利益に貢献するポジションです。 各メディアや自社サイトの行動データ、インターネット広告の実績、自社コールセンターで蓄積したデータをもとに、季節要因やトレンドを深堀し、将来の費用対効果予測を打ち出し、クライアントの売り上... もっと見る

• 500万円〜750万円
  
• 東京都

ビットバンクは国内有数の信託銀行グループである三井住友トラストグループ株式会社と、デジタルアセットに特化した信託会社の運営に向けて、その設立準備会社となる「日本デジタルアセットトラスト設立準備株式会社 （略称： JADAT（Japan Digital Asset Trust Preparatory Company, inc.）」（※）を設立いたします。... もっと見る

• 600万円〜1500万円
  
• 東京都

【業務内容】 組織・人事領域のコンサルティングを担う＜ワークデザインユニット＞にて、 コンサルタントして事業のイノベーションにコミットしていただきます。 ・クライアント企業の企画立案から制度化・実現支援 ・中期計画及び事業ポートフォリオの転換に合せた人材ポートフォリオの企画実行支援 ・社員の再戦力化のためのトレーニングの設計支援 ・... もっと見る

• 600万円〜1000万円
  
• 東京都，フルリモート

■募集背景 これまでの日本においては、長らく終身雇用やメンバーシップ型雇用をベースに新卒生を一括で採用をし、均質化された社員を育成してきました。 その結果「終身雇用だし特にスキルアップをしなくても定年まで働ける」というマインドが形成され、学びを止め、今の日本に至っていると考えています。 そんななか、日本でも人的資本経営による情報開示義務が求め... もっと見る