アドソル日進株式会社

1976年の設立以来、社会システムを中心とした企業・公共機関向けのシステム開発を手掛けながら、独立系のSIer企業として業界に確固たる地位を築き上げてきたアドソル日進株式会社。「社会インフラ」、「先進インダストリー」、「ソリューション」という3つの領域を事業の柱としながらビジネスを展開している同社の特徴は、その活動が高い社会貢献を果たしている、という点にある。

「社会インフラ事業」では、電力やガスに関連するエネルギー分野、鉄道や道路に関わる交通分野、5G等次世代方式への対応が進む通信分野等、日本の社会を支えるインフラ産業の企業が必要とするITシステムを担当。また、「先進インダストリー事業」においては、自動車業界における次世代の電気自動車関連システム、自動運転関連システムの開発に関わり、また先進医療を支えるシステムによる医療業界での開発業務等も手掛けている。そして、その二つの事業領域を横断する形で展開されているのが「ソリューション事業」であり、社会で必要とされるインフラシステムの構築に先進技術を駆使した対応力でニーズに応えているということだ。それらの自社の事業展開にはどのような特徴があるのか、同社の総務人事部長であるT氏に説明してもらった。

「ソリューションという言葉からは、例えば企業の業務システムや経営管理システムに関するソフトウェアのパッケージ商品というものをイメージされるかもしれません。しかし、当社が手掛けるソリューションは、ハードウエアとソフトウエアを組み合わせながら社会を支えるシステムを提供するという内容の取り組みになっています。例えば、人体通信技術を駆使した認証システムの構築や、詳細な地図情報を活用した水害シミュレーションシステムの開発等、先進技術によるインフォメーションテクノロジーに加え、オペレーションテクノロジーの面も含めたソリューションを提供できることが、当社の強みになっていると言えるでしょう」（T氏）。

同社のように、独立系の開発企業として国内の社会インフラに関係するソリューションを手掛けている企業は決して多くない。その実績を武器とした事業展開によって、これからの時代を切り拓いていきたいというのが、同社の考えだということだ。

「当社は1976年に設立された企業であり、その長い歩みの中で危機的な状況を乗り越えてきたという歴史もあります。その意味では“地力”のある企業であるという自負もありますが、今後は単なるITの開発企業としてだけでは生き残れないという危機感も持っています。だからこそ、高い技術力を発揮して社会貢献性の高い開発を行ってきたという当社としての特色をさらに発展させ、先進的な取り組みを駆使したソリューション事業の展開を加速させていきたいと、私達は考えています」（T氏）。

T氏によれば、同社のソリューション事業では、他社では触れることができない先駆的な技術・取り組みに参画できる魅力があるという。その環境においては、技術者はもちろん、ビジネス領域の業務担当者として顧客との折衝を担当する人材にとっても、大きなやりがいを見いだすことができるといえるだろう。自身の力によって企業のビジネスをリードしていくという気概を持つ人材であれば、その技術力や先進性を武器にした発展を自らの手で推進していくことができるという面白味を、同社の業務を通して存分に味わえるはずだ。

「開発に関しては、当社は技術オリエンテッドで運営してきたという側面がありますので、自身の成長を考える技術者の方にとっては理想的な環境が整っていると思います。また、コンサルティングを担当する人材にとっても、特徴的なバリューを持つクライアント企業とのビッグビジネスにおいて、上流部分から関わることができるという魅力が、当社の環境にはあるはずです。自分を高めたい、自分に付加価値を付けたいという方には、是非当社の職場環境を知っていただきたいですね」（T氏）。

これから本格化するソリューション事業への注力にあたり、同社が必要としているのはプロジェクトをリードする力を持つ人材だ。その人材を迎えるにあたっては、職務経歴書等から読み取れる経験やスキルはもちろんのこと、その人物のキャラクターとして牽引力があるかどうか、という部分にもこだわりたいというのがT氏の考えだ。

「ソリューションに関するプロジェクトだけではなく、社会インフラシステムの開発に関しても、高い技術力でお応えできる当社には多くのご依頼が寄せられています。つまり、“仕事は沢山ある”という状態なのですが、まだ全てのご要望にお応えできているわけではありません。リーダーとしてプロジェクトを引っ張っていけるような方により多く参加していただきながら体制を強化し、全てのお客様に満足いただける成果を生み出したいというのが、当社の考えです」（T氏）。

システムのクオリティーに関する強いこだわりを持つ同社では、品質保証推進部によるプロジェクトのレビューやチェックを実施しながら、より高いレベルでの業務成果を生み出すための体制整備にも力を入れている。トラブルが発生しない開発体制に対する顧客からの高い信頼を実感しながら、社会貢献性の高いプロジェクトを数多く手掛けられる。そんな同社は、システム開発に関わる人材としての価値を高めたい人材にとっては、まさに理想的な環境といえるだろう。

「当社で大切にしているのは、まず“challenge”してみるという姿勢。既存の枠にとらわれることなく、恐れずに取り組むことで新しい可能性を見いだすことができるはずです。また、その取り組みにおいては“effort”を惜しみません。そしてよく考える“think”ということが大事だと思っています。物事を進める際には、考えに考えを重ねた上で結論を出すべきということ。仮にその結論が間違っていて失敗してしまったとしても、そこに至る考えのプロセスは財産として残りますし、そのプロセスを見ていた周囲の仲間からのサポートにも繋がりますので、短絡的に答えを出すのではなく、じっくりと考えることが重要なのです」（T氏）。

“challenge”“effort”“think”という三つの要素を大切にする考えを紹介してくれたT氏は、社員達にはその三つのうちのどれか一つだけでも実践してほしい、という思いを語っている。その実践ができる人物を評価するのが同社の社風であり、理念として持ち続けている文化だということだ。そしてその文化に加え、同社の特徴となっているのが教育に対する考え方だ。同社では、独自の教育体制を構築し、職種・組織・階層に合わせた豊富な研修プログラムで社員達のステップアップを促進しているのである。

「単なる技術研修だけではなく、ヒューマンスキルを向上させるような研修プログラムも用意しながら、社員達の成長を実現したいというのが当社の考えなのです。また、資格取得に対する支援も充実させていて、資料購入費や外部研修費、受験費用等を手厚くサポートしていくことで、社員1人辺りの平均資格取得数が五件以上と業界でもトップクラスとなっています」（T氏）。

資格に関しては、技術的な資格に加え、公認会計士やTOEIC等、日常業務に役立つような資格や、グローバルスタンダードであるPMP（プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル）等にも積極的に取り組んでいるという。この取り組みに関しては、単に取得を目的とするのではなく、自身のバリュー向上に繋げてほしいというのが同社の考えだ。

「社員には、自身の人材としての価値を高めていってほしいと思っています。資格取得や勉強にも積極的に取り組みながら、社会に貢献できる仕事で価値ある人材へと成長できる。そんな高いモチベーションを維持できる当社の魅力的な環境で、一緒に未来をつくる仕事を手掛けてほしいと思います」（T氏）。