xxx株式会社

xxx株式会社（呼称：エイジィ株式会社）は、4つの事業（宿泊SaaS事業、IT領域専門M&A仲介事業、住宅リノベーション事業、LGBT結婚事業）を展開するベンチャー企業です。
2015年8月に設立され、東京・渋谷に本社を置いています。売上高は、4.5憶円（第4期/2019年）→4.6億円（第5期/2020年）→5.8憶円（第6期/2021年）→10.1億（第7期/2022年）と年々右肩上がり成長しています。

「社会問題の解決のため、世の中に事業を創造し続ける」が会社のテーマです。自由で公平な競争機会がある社会の実現に向けて積極的にビジネスを創り上げ、時代の変化を加速させ、時代と共に変わり続ける会社であることを宣言しています。

しかし、社会性だけでは事業を継続できず、反対に収益性だけでも顧客から支持されません。そのためxxx株式会社は社会貢献をベースとしつつ、その中で可能な限り確実に収益を上げることを重視しています。より多くの人に、より良いものを継続して届けるにはどうしたらいいのか、メンバーひとりひとりがサービスを「経営」するという矜持を持って活動しています。「真に価値を提供するとは何なのか」を、肌で感じて学べる職場です。

xxx株式会社は「後に続け」と言われる、日本発の世界を代表する会社を目指しており、単一の事業、単一のビジネスにこだわらず、時代の要請を受けた事業を展開中です。革新的な未来を想像し、事業領域に縛られることなく、人々がワクワクするようなサービスを生み出し、提供していきます。

『HOTEL SMART』は、ホテル・旅館向けの業務管理システム&モバイルチェックインシステムです。ホテルチェーンから小規模宿泊施設まで、規模や有人/無人といった運営形態にかかわらず利用できます。単なる業務システムではなく、導入事業者の売上向上を目指すために設計されたPMS（Property Management System）で、SaaS型のためホテル側がサーバー構築や保守をする必要はありません。

「いいシステムも、使いこなせなくては意味がない」という思想の下、誰にでも使いやすい先進的なデザイン性が特徴です。宿泊予約の管理や売上・売掛等の管理、リピート顧客獲得機能等、売上アップに繋がる機能も沢山搭載しています。宿泊予約情報をリピート判定することで顧客情報を一元管理し、統合されたゲスト情報を活用して、マーケティング施策やCRMへの活用も可能になります。

宿泊客（ゲスト）にとっては、スマホやタブレットを使ってスマートにチェックインできるようになり、ゲストのスマートフォンから宿泊者台帳を取得することで、宿泊当日は現地のタブレット端末にQRコードをかざすだけでチェックイン可能です。鍵の受け渡しも非対面で完了し、決済機能を使って現地払いのケースにも対応できます。このモバイルチェックイン機能を利用して、フロントの省人化や合法的な無人ホテルの運営実績も多数あります。

『HOTEL SMART』のほか、xxx（エイジィ）は宿泊施設の無人化を実現するセルフチェックインサービス『minpakuIN』や、旅館向け業務・売上管理システム『お宿奉行』等も提供しています。

『HOTEL SMART』が対象とするマーケットは、2兆円以上と大きな市場です。SaaSそのものの需要の伸びもあって、事業は倍々のペースで成長しています。利用者数は60万人を突破し、より知名度のあるメジャーなサービスに育てていきます。国内最大手ホテルグループへの導入も決定しています。xxx（エイジィ）は『HOTEL SMART』を軸にホテル事業者に「これさえあればいい」と認知されるワンストップサービスをつくり、市場No.1のシェアを狙います。

2023年5月時点の従業員数は36名で、平均年齢は29歳。男女比は約2：1で、新卒・中途の割合1：1となっています。ほとんどのメンバーが業界未経験で入社しており、業界の固定概念に縛られることなく、真に必要とされるサービスをつくるプロフェッショナルを目指しています。

「手を挙げたもん勝ち」の風土があり、多事業展開を行っているため、収益性と社会性を満たしていれば好きな領域で事業やサービスの事業開発が可能。積極性を持って「これをやりたい」とアピールすれば、社内でプロジェクト担当にも抜擢可能です。

また、心理的安全性が高い関係性もｘｘｘ（エイジィ）の魅力で、メンバーはオンオフを問わず仲が良いです。四半期単位で事業部リーダーと面談・査定の機会もあり、短いスパンで評価が更新される。お互いを尊敬し、信頼できるからこそ、毎日を安心して楽しく働くことができます。

「偏りのある人材に真の価値提供はできない」という思想から、コンサルタントが広告・マーケティング施策を担当することや、カスタマー担当であっても既存顧客への深耕営業を担当することもあります。
担当者間で必要に応じて相談することができる環境であるため、相互の意思疎通がとりやすいです。また、開発サイドであっても売上分析やユーザーのフィードバック分析を担当します。メンバー全員が専門性を磨いているため、「本当に必要とされているもの」を常に考えながら、最適な事業開発を行う体制ができている。